家計を整える

5年後の教育費300万円。値動きのある商品で準備していい?

同じ下落額でも、残り期間で月額が5倍変わります。

このページの要点

商品に1,800,000円、積立を月20,000円×60か月で合計3,000,000円。36か月たった時点で20%下落すると商品は1,440,000円になり、360,000円減ります。残り24か月で必要なのは840,000円、月35,000円で15,000円増(75%増)。同じ360,000円でも残り60か月なら月6,000円、12か月なら30,000円で5倍違います。

最終更新 2026年9月25日 / 全 15 問 ・知る 3 ・わかる 2 ・見抜く 3 ・ケースで考える 5 ・判断する 2

このレッスンを解く

会員登録なしで解けます。このページには答えと解説を載せています。

目次 全 15 問

知る 3 問

  1. 使用時期
  2. 現金化時期
  3. 使用時期

わかる 2 問

  1. 使用時期
  2. 必要額

見抜く 3 問

  1. 価格変動
  2. 価格変動
  3. 現金化時期

ケースで考える 5 問

  1. 使用時期
  2. 資金確保
  3. 価格変動
  4. 資金確保
  5. 必要額

判断する 2 問

  1. 現金化時期
  2. 使用時期

知る

このテーマを理解するために必要な基本を押さえます。

国立天文台の資料は、暦要項の発表について述べています。

いつ発表されるとされていますか。

  • A 毎年6月の官報

    6月は最初の掲載のときの月です。

  • B 対象の年の1月

    対象の年ではなく前年です。

  • C 毎年2月の最初の官報 正解

    正解です。毎年2月の最初の官報です。

  • D 前年12月の最初の官報

    12月ではありません。

資料は毎年2月の最初の官報としています。

知る家計を整える★★★
資料の項目内容
暦要項の発表毎年2月の最初の官報(翌年分)
令和9年分の発表日2026年2月2日
令和9年の国民の祝日16件
令和9年の日食2回(2月6日から7日、8月2日)
最初の掲載昭和29(1954)年6月1日の官報

国立天文台「令和9(2027)年暦要項の発表」から。

資料は「国立天文台は、毎年2月の最初の官報で翌年の暦要項を発表しています」としています。令和9年分は2026年2月2日に発表されました。6月の官報は、昭和29年に最初の暦要項を掲載したときの月。翌年の日付が前の年の2月に決まるので、発表から対象年の元日までおよそ11か月あります。

出典 国立天文台「令和9(2027)年暦要項の発表」 / 2026年9月時点の情報

「令和9年の日食は、日本でも見ることができる」と考えました。

資料で見ると、どうですか。

  • A 日本でも見られる

    日本では見ることができないとされています。

  • B 日食は1回だけである

    日食は2回あります。

  • C 日食については資料に書かれていない

    日食は本文に書かれています。

  • D 2回とも日本では見られない 正解

    正解です。2回とも日本では見られません。

資料はどちらも日本では見られないとしています。

知る家計を整える★★★★

下落額を期限までの残り期間で割って、増える月額を出す

期限が近づいていることを数えずに、値動きに任せる

同じ360,000円でも、残り60か月なら月6,000円、12か月なら月30,000円。

資料は「2月6日から7日にかけて金環日食がありますが、日本では見ることができません」「8月2日には皆既日食がありますが、日本では見ることができません」としています。日食は2回で、どちらも日本では見られません。日付は先に決まっていますが、どこで見えるかは別の話です。日付が分かることと、見えることは違います。

出典 国立天文台「令和9(2027)年暦要項の発表」 / 2026年9月時点の情報

四つの言い分を、一つずつ確かめてください。

  • A 暦要項の最初の掲載は昭和39年である

    昭和29年6月1日の官報が最初です。

  • B 令和9年の国民の祝日は16件挙げられている 正解

    通ります。一覧は16件あります。

  • C 令和9年には月食が2回あるとされている

    2回あるのは日食です。

  • D 現在の形で掲載するようになったのは昭和30年からである

    昭和39年の暦要項からです。

資料の一覧は16件あります。

知る家計を整える★★★★

暦要項の沿革

  • 昭和29(1954)年6月1日 最初の掲載(翌昭和30年分)
  • 昭和39(1964)年の暦要項から前年2月の最初の官報に
  • 2026年2月2日 令和9(2027)年分を発表
  • 最初の掲載から現在の形まで10年

翌年の日付が前の年の2月に決まる。

資料の国民の祝日の一覧は元日から勤労感謝の日まで16件です。最初の掲載は昭和29(1954)年6月1日の官報で翌昭和30(1955)年分、現在の形になったのは昭和39(1964)年の暦要項からです。2回あるのは日食で、月食の回数は本文に書かれていません。年号と回数を一つずつ確かめます。

出典 国立天文台「令和9(2027)年暦要項の発表」 / 2026年9月時点の情報

わかる

仕組みや計算のしかたを確かめます。

資料の項目と、その内容を組み合わせてください。

答え 暦要項の発表 … 毎年2月の最初の官報/令和9年の国民の祝日 … 16件/令和9年の日食 … 2回/暦要項の最初の掲載 … 昭和29(1954)年6月1日の官報

数が小さいものが二つあります。

わかる家計を整える★★★

資料で確かめたこと

  • 暦要項は毎年2月の最初の官報で翌年分を発表する
  • 令和9年の国民の祝日は16件
  • 3月21日が春分の日で、3月22日は休日となる
  • 日食は2回あるが、どちらも日本では見ることができない
  • 昭和39(1964)年の暦要項から現在の形になった

天体の位置は計算で先まで求められるので、日付が先に決まる。

資料では暦要項が毎年2月の最初の官報で発表され、令和9年の国民の祝日は16件、日食は2回、最初の掲載は昭和29(1954)年6月1日の官報とされています。昭和39(1964)年の暦要項から現在の形になったので、最初から10年で今のかたちに変わりました。日付は前の年に決まり、動きません。

出典 国立天文台「令和9(2027)年暦要項の発表」 / 2026年9月時点の情報

資料から読み取れるものを、すべて選んでください。

答え 暦要項は毎年2月の最初の官報で翌年分が発表されるとされている/令和9年には日食が2回あるとされている/現在の形になったのは昭和39年の暦要項からとされている

資料は暦の推算についてのものです。

わかる家計を整える★★★★

資料が示していること

  • 暦要項の発表の時期と掲載内容
  • 令和9年の国民の祝日と日付
  • 日食の回数と日付
  • 暦要項の沿革

資料が示していないこと

  • 相場の見通し
  • 教育費の準備額
  • 値動きのある商品の扱い方

天体の位置は計算できるが、相場は計算できない。

資料が示しているのは、暦要項が毎年2月の最初の官報で翌年分を発表されること、令和9年には日食が2回あること、現在の形になったのが昭和39年の暦要項からであることです。相場の見通しや教育費の準備額は、暦の資料には出てきません。この回で置いた20%の下落は仮に置いた数字です。

出典 国立天文台「令和9(2027)年暦要項の発表」 / 2026年9月時点の情報

見抜く

誤解しやすい点や、見落としがちなリスクを見抜きます。

360,000円の下落を残り24か月で埋めると、月_増えます。

  • A 6,000円

    6,000円は残り60か月の場合です。

  • B 30,000円

    30,000円は残り12か月の場合です。

  • C 15,000円 正解

    正解です。360,000 ÷ 24 = 15,000円です。

  • D 35,000円まで

    35,000円は増えたあとの月額です。

360,000 ÷ 24 の分です。

見抜く家計を整える★★★★
残り60か月なら 360,000 ÷ 60 = 月6,000円→残り36か月なら 360,000 ÷ 36 = 月10,000円→残り24か月なら 360,000 ÷ 24 = 月15,000円→残り12か月なら 360,000 ÷ 12 = 月30,000円

いちばん長い場合といちばん短い場合で5倍の差。

360,000 ÷ 24 = 15,000円です。もとの月20,000円が35,000円になり、75%増えます。6,000円は残り60か月で埋めた場合(360,000 ÷ 60)、30,000円は残り12か月の場合。35,000円は増えたあとの月額そのもの。同じ下落額でも、残り期間で割る数が変わります。

出典 国立天文台「令和9(2027)年暦要項の発表」 / 2026年9月時点の情報

相場が20%下落して、360,000円減りました。

下落額だけでは分からないのは、どれですか。

  • A 減った額

    減った額は分かっています。

  • B 毎月いくら増えるか 正解

    正解です。残り期間で割らないと出ません。

  • C 下落の割合

    下落の割合も分かっています。

  • D 下落する前の評価額の合計

    下落前の額も分かっています。

残り期間で割らないと出ません。

見抜く家計を整える★★★★

5年後の教育費3,000,000円に備えるAさん

商品に置く額
1,800,000円(60%)
毎月の積立
20,000円(60か月で40%)
36か月後に20%下落
評価額1,440,000円・下落360,000円
残り24か月で必要
840,000円・月35,000円
増える月額
15,000円(75%増)

減った360,000円も、下落の割合20%も、下落前の1,800,000円も分かっています。分からないのは毎月いくら増えるかです。残り60か月なら月6,000円、残り24か月なら月15,000円、残り12か月なら月30,000円。同じ下落額から5倍の幅が出ます。割る相手が期限までの残り期間だからです。

出典 国立天文台「令和9(2027)年暦要項の発表」 / 2026年9月時点の情報

360,000円の下落を埋めるのに必要な月額を、大きい順に並べてください。

答え 30,000円(残り12か月で埋める) → 15,000円(残り24か月で埋める) → 10,000円(残り36か月で埋める) → 6,000円(残り60か月で埋める)

残り期間が短いほど大きくなります。

見抜く家計を整える★★★★
  1. 残り60か月月6,000円
  2. 残り36か月月10,000円
  3. 残り24か月月15,000円
  4. 残り12か月月30,000円

下落額は同じ360,000円。5倍の差は期間の比から出る。

残り12か月なら30,000円、24か月なら15,000円、36か月なら10,000円、60か月なら6,000円です。下落額は同じ360,000円なのに、いちばん短い場合といちばん長い場合で 30,000 ÷ 6,000 = 5倍の差があります。60 ÷ 12 = 5で、期間の比と同じです。期限が近づくほど同じ下落が重くなります。

出典 国立天文台「令和9(2027)年暦要項の発表」 / 2026年9月時点の情報

ケースで考える

具体的な条件のもとで考えます。

Aさんは5年後の教育費3,000,000円に向けて、毎月20,000円を積み立てています。進学まで残り2年になりました。

ここまでに積み立てた額は、いくらですか。

答え 720000円

20,000 × 36 の分です。

ケース家計を整える★★★
  • 3,000,000円(5年後)教育費
  • 1,800,000円(60%)値動きのある商品
  • 20,000円(60か月で1,200,000円・40%)毎月の積立
  • 720,000円36か月経過時点の積立済み

金額はこちらで置いた例。300万円はミッションの指定額。

5年は60か月で、残り2年は24か月なので 60 − 24 = 36か月が経っています。20,000 × 36 = 720,000円です。残り24か月ぶんの480,000円はまだ積んでいません。期限が決まっているので、経った月数と残る月数の両方が出せます。

出典 国立天文台「令和9(2027)年暦要項の発表」 / 2026年9月時点の情報

教育費3,000,000円のうち、積立で用意するのは1,200,000円です。

積立が占める割合は、どれですか。

  • A 40% 正解

    正解です。1,200,000 ÷ 3,000,000 = 0.40です。

  • B 60%

    60%は商品に置く額の割合です。

  • C 30%

    30%になる割り算はありません。

  • D 250%になる

    割る向きが逆になっています。

1,200,000 ÷ 3,000,000 の分です。

ケース家計を整える★★★
1,200,000÷3,000,000×100=40%

1,200,000 ÷ 3,000,000 = 0.40なので40%です。60%は値動きのある商品に置く1,800,000円のほうの割合で、足すと100%になります。30%になる割り算はここにありません。250%は割る向きを逆にした場合。値動きするのは60%の部分だけで、積立の40%は下がりません。

出典 国立天文台「令和9(2027)年暦要項の発表」 / 2026年9月時点の情報

値動きのある商品に1,800,000円を置いていました。残り2年の時点で相場が20%下落したとします。

評価額は、いくらになりますか。

答え 1440000円

1,800,000 × 0.8 の分です。

ケース家計を整える★★★★
  1. 商品に置いた額(1,800,000円)
  2. 20%下落(1,800,000 × 0.8 = 1,440,000円)
  3. 下落額(360,000円)
  4. 積立済み(720,000円)
  5. 合計 720,000 + 1,440,000 = 2,160,000円

20%の下落は計算のために仮に置いた数字。

1,800,000 × 0.8 = 1,440,000円です。下がったのは 1,800,000 × 0.2 = 360,000円。積立済みの720,000円は値動きしないので、合計は 720,000 + 1,440,000 = 2,160,000円になります。目標3,000,000円まで840,000円足りません。

出典 国立天文台「令和9(2027)年暦要項の発表」 / 2026年9月時点の情報

残り24か月で840,000円を用意します。

毎月いくら積み立てますか。

  • A 35,000円 正解

    正解です。840,000 ÷ 24 = 35,000円です。

  • B 20,000円

    20,000円は下落がなかった場合です。

  • C 15,000円

    15,000円は増える分だけの額です。

  • D 50,000円をこえる

    50,000円にはなりません。

840,000 ÷ 24 の分です。

ケース家計を整える★★★★
  • 下落がなかった場合の月額(円)
  • 下落後に必要な月額(円)

15,000円増えて75%増。15,000 × 24 = 360,000円で下落額と同じ。

840,000 ÷ 24 = 35,000円です。もとの20,000円から15,000円増え、75%増になります。20,000円は下落がなかった場合の月額(480,000 ÷ 24)、15,000円は増える分だけの額。増える15,000円を24か月分にすると 15,000 × 24 = 360,000円で、下落額とちょうど同じになります。

出典 国立天文台「令和9(2027)年暦要項の発表」 / 2026年9月時点の情報

合計は2,160,000円になりました。目標は3,000,000円です。

残り24か月で必要な額は、いくらですか。

答え 840000円

3,000,000 − 2,160,000 の分です。

ケース家計を整える★★★★
  • 下落がなければ必要な額(円)
  • 下落後に必要な額(円)

差は360,000円で下落額と同じ。目標は動いていない。

3,000,000 − 2,160,000 = 840,000円です。下落がなければ 3,000,000 − 2,520,000 = 480,000円で済みました。差は360,000円で、下落額とちょうど同じ。目標は動いていないので、下がった分がそのまま足りない額になります。

出典 国立天文台「令和9(2027)年暦要項の発表」 / 2026年9月時点の情報

判断する

実際の場面で、何を確認すべきかを判断します。

進学まで残り2年の時点で、相場が20%下落しました。

次に確かめるのは、どれでしょう。

  • A 残り期間で埋められるか 正解

    正解です。残り期間で割ると分かります。

  • B 去年の相場との差

    去年の相場では分かりません。

  • C 同年代の平均教育費

    平均教育費でも分かりません。

  • D いちばん評価額が高かった月

    過去の最高額でも分かりません。

残り24か月で月15,000円増えます。

判断家計を整える★★★★
残り24か月で20%下落する
  • 月15,000円増やす → 月35,000円で間に合う
  • 増やせない → 840,000円に届かない
  • 残り期間が長ければ → 月6,000円で済んだ
  • 下落額だけ見る → 増える月額が分からない

20%の下落は仮に置いた数字。相場の見通しではない。

下落額360,000円を残り24か月で割れば月15,000円。もとの20,000円と合わせて35,000円で、75%増です。これが出せるかどうかで、間に合うかが決まります。残り60か月あれば月6,000円で済みました。去年の相場との差や平均教育費、過去にいちばん評価額が高かった月からは、この判断はできません。

出典 国立天文台「令和9(2027)年暦要項の発表」 / 2026年9月時点の情報

「5年あるから、値動きのある商品で準備しても大丈夫でしょう」と聞きました。

確かめるのは、どれでしょう。

  • A 下落の割合

    下落の割合だけでは分かりません。

  • B 去年との差

    去年との差でも分かりません。

  • C 商品の評価額

    評価額だけでも分かりません。

  • D 期限までの残り期間 正解

    正解です。残り期間で割ってみます。

残り期間で、同じ下落の重さが変わります。

判断家計を整える★★★

メリット

  • 残り期間で割れば、増える月額が数で出る
  • 期間が長いうちは、同じ下落でも月額の増えが小さい

デメリット

  • 期限が近づくほど、同じ下落が重くなる(最大5倍)
  • 期限は先に決まっていて、相場の都合で動かない

どう置くべきかは、この回では決めない。相場の見通しも示さない。

5年あるうちは残り60か月なので、360,000円の下落でも月6,000円増やせば埋まります。ところが残り24か月なら月15,000円、残り12か月なら月30,000円で5倍の差。下落の割合や評価額を見ても、この差は出てきません。期限は先に決まっていて動きません。どう置くべきかは、ここでは決めません。

出典 国立天文台「令和9(2027)年暦要項の発表」 / 2026年9月時点の情報

読んだら、解いて確かめる

会員登録をすると、経験値と連続学習日数が記録され、間違えた問題だけをあとで解き直せます。

このレッスンを解く