PER（株価収益率）の基本を徹底解説！株価の割安・割高を判断する計算式と活用法

はじめに

株式投資を始めようと証券会社のサイトやニュースを見ていると、必ずと言っていいほど目にする「PER」という3文字。これは「Price Earnings Ratio」の略で、日本語では「株価収益率」と呼ばれます。株式投資の初心者にとって、数ある指標の中でも最初の一歩としてぜひマスターしておきたいのがこのPERです。

なぜなら、PERは「今の株価が、その会社の利益に対して高いのか、それとも安いのか」を判断するための代表的な物差しだからです。どんなに素晴らしい製品を作っている会社でも、株価があまりにも高すぎるとき（割高）に買ってしまえば、その後の利益を出すのが難しくなります。逆に、実力があるのに評価されていないとき（割安）に見つけることができれば、大きなチャンスになります。

この記事では、PERの定義から具体的な計算方法、さらには実践的な使い方の注意点までを網羅的に解説します。高校生や新社会人の皆さんが、データに基づいて「賢い投資判断」ができるようになるための基礎知識を身につけていきましょう。

金利が低いからこそ、手数料というコストをいかに削減するかが重要です。優遇条件を理解し、最もお得に使える方法を見つけることが、賢い金融生活の第一歩となります。

PER（株価収益率）とは何か：利益からみた株価の「物差し」

PER（Price Earnings Ratio：株価収益率）は、一言で言えば「企業の利益に対して、株価が何倍まで買われているか」を示す指標です。その株が現在の利益水準からみて「割安（おトク）」なのか「割高（割高）」なのかを判断する材料になります。

より感覚的に理解するなら、PERは「その会社の株を買ったとき、投資した金額を利益だけで回収するのに何年かかるか」を表していると考えることができます。例えば、PERが10倍であれば、「その会社が今の利益を出し続けた場合、10年分の利益で株価分の元が取れる」という意味になります。

投資家は、PERを見ることで以下のような判断を行います。

• PERが低い場合：利益のわりに株価が安い。つまり「割安」であると判断される一つの材料になります。
• PERが高い場合：利益のわりに株価が高い。つまり「割高」である、あるいは「将来の大きな成長が期待されている」と判断されます。

PERはあくまで「利益（収益）」に焦点を当てた指標です。似た言葉にPBR（株価純資産倍率）がありますが、こちらは「資産」に焦点を当てたものです。PERを使いこなすことで、企業の「稼ぐ力」に対して、市場がどのような評価を下しているのかを冷静に分析できるようになります。

金利が低いからこそ、手数料というコストをいかに削減するかが重要です。優遇条件を理解し、最もお得に使える方法を見つけることが、賢い金融生活の第一歩となります。

PERの計算式をマスターする：鍵を握る「EPS」の重要性

PERを正しく理解するためには、その計算式を避けては通れません。式自体は非常にシンプルですので、ぜひこの機会に覚えてしまいましょう。

ここで登場する「EPS（Earnings Per Share）」は、非常に重要な専門用語です。日本語では「1株当たり利益」と呼び、会社が1年間で稼いだ最終的な利益（当期純利益）を、発行されている株の総数で割ることで算出されます。

具体的な例で計算してみましょう。 あるA社の株価が1,000円だとします。このA社の1年間の利益が1株当たり100円（EPS=100円）だった場合、PERは以下のようになります。

このように、PERは株価と利益のバランスを数値化したものです。ここで一つ重要なポイントがあります。「EPS（利益）が成長すると、株価が同じでもPERは下がる」という性質です。もしA社が頑張ってEPSが200円に増えたとしたら、株価が1,000円のままであれば、PERは5倍（1,000 ÷ 200）になります。つまり、会社の収益力が上がると、その株はより「割安」な魅力的な状態に変化するのです。

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PERの使い方：割安・割高をどう見極めるか

PERの数値が出たら、次はその数値をどう解釈するかが重要です。単に「数字が低いから買いだ！」と飛びつくのは早計です。PERの使い方には大きく分けて2つの視点があります。

1. 割安株を見つける材料にする

一般的に、同じような実力を持つ企業が並んでいた場合、PERが低い方が「割安」とみなされます。投資家は「本来もっと評価されていいはずなのに、今はまだ注目されていない」おトクな銘柄を探すためにPERを利用します。これを「バリュー投資（割安株投資）」と呼びます。

2. 成長期待（グロース）を読み解く

一方で、PERが異常に高い（例えば50倍や100倍）企業もあります。これを見て「高すぎるからダメだ」と切り捨てるのは間違いかもしれません。PERが高いということは、「今の利益はまだ少ないけれど、将来は劇的に利益が増えるはずだ」と、多くの投資家が期待して株を買っている証拠でもあるからです。これを「グロース投資（成長株投資）」と呼びます。

PERの使い方で最も大切なのは、「単体で見ず、比較すること」です。比較の対象は主に以下の3点です。

• 同業他社との比較：同じ業界のライバル企業と比べて、その会社のPERはどうなっているか。
• 業界平均（市場平均）との比較：業界全体が平均的に何倍で取引されているか。
• その会社の過去との比較：その会社自身の過去数年間の平均PERと比べて、今は高いのか低いのか。

例えば、あるIT企業のPERが30倍だったとします。全体平均の15倍より高いので一見「割高」に見えますが、同業他社が軒並み50倍であれば、その会社は業界内では「相対的に割安」である可能性がある、といった具合です。

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PERの注意点：数字の裏に隠された落とし穴

PERは非常に便利ですが、万能ではありません。投資判断を下す前に知っておくべき「落とし穴」がいくつか存在します。

1. PERは「過去」や「予想」の数字である

多くのサイトに掲載されているPERは、前期の確定した利益、あるいは会社が発表した今期の「予想利益」に基づいています。もし、その会社が突発的な事故や不祥事で業績が悪化し、利益が激減（赤字転落など）してしまったらどうなるでしょうか。分母であるEPSが小さくなる、あるいはマイナスになるため、PERは一瞬で急上昇するか、算出不能になります。 「PERが低いから安心だ」と思っていたら、実は倒産寸前の「万年割安株（バリュートラップ）」だったという失敗はよくある話です。

2. 特需による一時的な利益の増加

土地を売却した、あるいは裁判で勝訴して賠償金を得たなど、その年だけたまたま利益が増えた場合も、EPSが跳ね上がるためPERは一時的に非常に低く見えます。しかし、これは「本業で稼ぐ力」が上がったわけではないため、翌年にはPERが元に戻ってしまう可能性があります。

3. 業界による「適正水準」の差

PERは業界によって全く「適正」とされる水準が異なります。IT業界やバイオ産業のように成長スピードが速い業界は、将来への期待感からPERが高くなりやすい傾向があります。逆に、鉄道や電力などのインフラ産業や製造業などの「成熟産業」は、利益の伸びが安定している分、将来への過度な期待も少ないため、PERは低くなる傾向があります。「業界平均を無視して比較すること」は、PER活用の最大のタブーと言えます。

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PERの目安：日本市場の平均と業種別の傾向

では、具体的に「何倍」を目安にすればよいのでしょうか。一つの基準として、日本の上場企業の平均PERは一般的に15倍前後と言われることが多いです。しかし、先ほど述べたように業種や市場環境によって大きく変動します。

以下に、一般的な業種別の傾向をまとめました（※時期や経済状況によって変動します）。

もしあなたが投資を検討している企業のPERが10倍であれば、それは市場平均よりも低いと言えますが、その企業の属する業界の平均が8倍であれば、実はその中では「割高」かもしれません。まずは「TOPIXの平均PER」を確認し、その次に「その企業の業界平均」を確認するという2段階のチェックを行うと、より正確な判断ができるようになります。

また、景気が非常に良いときは市場全体のPERが上がり、不況のときは下がる傾向にあります。自分自身のリスク許容度や、投資しようとしている企業のビジネスモデルが「期待で買われているのか（高PER）」「実力で買われているのか（低PER）」を見極める習慣をつけましょう。

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まとめとやるべきアクション

PER（株価収益率）は、投資家が「株価の割安・割高」を判断するための最もポピュラーで、かつ強力な指標です。これまでの内容をまとめましょう。

• PERは利益に対する株価の倍率：その株価を回収するのに何年かかるかの目安になる。
• 計算式は「株価 ÷ EPS（1株当たり利益）」：EPSが成長すれば、株価が同じでもPERは下がる。
• 低いほど割安、高いほど期待大：ただし、単に数字を見るのではなく、業界平均や同業他社と比較することが必須。
• 15倍が一つの目安：日本企業の平均。ただし成長企業は高くなり、成熟企業は低くなる傾向。
• 落とし穴に注意：一時的な利益や業績悪化による数字の歪みに惑わされないようにする。

PERを知ることは、株式投資という大海原を航海するためのコンパスを持つようなものです。感覚や流行だけで株を買うのではなく、客観的な「利益」という数字から株価を見つめ直すことで、投資の成功率は格段に上がります。

次にあなたが取るべきアクションは、身の回りの企業のPERを実際に調べてみることです。 普段使っているスマートフォンのメーカーや、お気に入りのカフェ、よく行くコンビニなど、何でも構いません。証券会社のアプリやYahoo!ファイナンスなどで企業名を検索し、「PER」の欄を見てみましょう。そして、同業他社のPERも並べてみて、「なぜこの会社は他より高い（または低い）のか？」を自分なりに考えてみてください。その「なぜ？」を掘り下げることが、あなたを立派な投資家へと成長させてくれるはずです。

金利が低いからこそ、手数料というコストをいかに削減するかが重要です。優遇条件を理解し、最もお得に使える方法を見つけることが、賢い金融生活の第一歩となります。