iDeCOやNISAなど老後資金の貯め方を知りたい

男性50代 dandyismさん 50代/男性 解決済み

老後のお金が心配です。
1.いつまでidecoを続ければいいのか。60才か65才か。
2.積立nisaとnisa、どちらがいいのか。
3.年金はいつから受け取ればいいのか。63才か65才か67才か。日本人男子の平均寿命が78才とは言え、65才には年金もらった方がいいのではと思うのです。
4.保険は相続等々でどのようなものに入ればいいのか。老後のお金は心配なものの、子供に相続という部分も心配です。
5.過去、退職金は3度、受け取っているが、idecoのお金の受け取り方で何と何を注意すればいいのか。
6.子供への贈与等々はしているが、今後、贈与をどうすればいいのか。
7.婚姻生活20年ということを前提に妻に自宅をあげた方がいいのか、そうではないのか。
8.お墓は事前に買っておいた方がいいのかどうなのか。
9.がん保険等々の見直しは不要かどうか。

2 名の専門家が回答しています

吉野 裕一 ヨシノ ユウイチ
分野 老後のお金全般
50代前半    男性

島根県 岡山県 広島県 山口県

2021/06/16

dandyism様、ご質問ありがとうございます

多くの心配事を考えておられ、こういったシミュレーションが出来るのがライフプランシミュレーションだと思います。

現在の資産の状況や年金の状況、生活の状況などを考えながら、将来シミュレーションを行っていく事で、そういった対策を行えば良いか分かってきます。

保険を相続でお考えですが、相続に保険は非常に活用できるものです。

非課税で相続できることもありますし、お金に名前を付けるという機能もあります。

また早く相続対策を行っておくことで、遺族の方も困らずに済みますね。

奥様に不動産を贈与されるという事も、20年以上の婚姻期間があれば配偶者控除が利用できるという事もありますから、生前贈与として検討されても良いと思います。
相続で揉める大きな要因で不動産の相続があります。
生前贈与をされておかれるのであれば、2次相続の対策も考えられておかれると良いですね。

今回のご相談はFP事務所で解決できるものばかりですので、ワンストップでアドバイスや提案を受ける事が出来ると思います。

舘野 光広 タテノ ミツヒロ
分野 老後のお金全般
60代後半    男性

全国

2021/06/16

ご質問ありがとうございます。
埼玉県のFP事務所ブレイン・トータル・プランナーの舘野です。

かなりたくさんのご質問を頂いておりますが、1件毎に詳細にお答えしてゆきますと、他の方へのご質問に影響しますから、要点だけ回答させて頂きます。

まず、老後資金が不安であれば、主に年金からの収入と、貯蓄等からの補填によって、老後の生活を維持して行かなければなりません。

今回の質問では年金に関しては質問の3だけです。また、貯蓄等に関する質問は1,2,5であり、相続に関しては4,6,7となります。残りはその他となります。

それでは、それぞれについて要点について回答させて頂きます。

1.年金は65歳から老齢年金として受給出来ますが、現在の男性の平均寿命は約82歳です。この数値は平均値ですから、健康に自信があれば、更に伸びるでしょう。従いまして、老後資金が足りないのであれば、就労を継続され年金受給額を増やす方法あります。繰り下げによる効果は、1ヶ月当たり0.7%であり、年間で8.4%、5年間で42%増加しますので、後は健康状態と仕事の関係から判断されれば良いでしょう。

2.貯蓄等に関しましては、iDeCoの継続年数は長いほどに運用益が期待出来ますから、60歳迄は規定による解約可能日であるとお考え願います。また、iDeCoは掛金が所得税の減税効果に繋がりますし、受取時の雑所得も同様です。但し、過去に退職金を数回受け取っているのであれば、みなし重複期間分を計算しなければなりません。また、一括で受け取るか、年金形式で受け取るかは、受け取り時点の所得とその後の所得の予定で計算してみなければ納税額の損得が判断出来ません。

続いて、NISAは一般と積立に分かれますが(どちらか選択)、積立で運用出来る投資先はローリスクの金融商品に限られていますので、あくまでも20年間の長期積立用であり、老後資金に適しています。お手元に資金があれば、比較的にリターンが高い一般NISAを選択する方が、投資としての期待利回りが高いと考えられます。しかし、あくまでも投資ですから、経済の異変等による大幅に価格が下げる可能性もあり、元本の保証はされておりません。

3.相続に関しましては、対応は長期に準備することが大切です。従いまして、暦年贈与は年間110万円まで無税ですが、計画的に贈与を繰り返していますと、相続税逃れと判断され、連年贈与として贈与税を支払わなくてはならないこともありますから注意が必要です。また、暦年贈与等に関する税制改正も議論されています。続いて、生前に妻にマイホームを贈与するためには、配偶者控除を受ける必要があります。しかし、夫が亡くなられて、妻が相続をする時には、1億6千万円までは相続税がかかりませんから、お子様等にご自宅を相続しなければならない事情がない限り、あえて生前贈与をする必要はないでしょう。もし、相続財産が基礎控除を大幅に超えるようであれば、相続税の納税資金として生命保険を準備しておけば、不動産などを売却するなどを避けることが出来ます。

4.最後に墓地と墓石を購入しておくことは、相続人にとって負担がありませんし、納骨も早く進めることが出来ます。また、ガン保険に限らず、医療保険に関しましては、医学の進展と共に治療方法も先進化していますので、生活費に余裕があれば見直しされることも有効です。但し、見直される時の年齢に合わせて保険料も増加されると思われますから、注意が必要となります。

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