妊娠を考えていますがお金が不安でなかなか踏み出せません。

ご質問ありがとうございます。
FP事務所ブレイン・トータル・プランナーの舘野です。

御自身が苦労された経験を、お子様にも同じような経験をさせたくないとのお考えは良く解ります。但し、お子様にも個人としての人生感が生まれますから、親御様の思うように進むとは限りませんが、備えあれば憂いなしとも言われていますから、資金計画を準備するための知識習得は大切なことです。

確かに、教育費は大きな資金計画の一部です。文部科学省の平成30年度子供の学資調査によりますと、お子様お一人につき、幼稚園から大学までを全て国公立で卒業された場合で約1000万円、反して全て私立で卒業される場合には、約2400万円が必要となるとのデータが発表されています。

このデータをステージごとに見てみますと、全て私立による場合、幼稚園で約95万円、小学校で約960万円、中学校で約420万円、高校で約290万円、大学で約640万円となっています。この数値は校外学習費用も含まれていますので、各ご家庭ごとの教育方針で変わると思われます。
公立となると高校までは、ほぼ無償化となっておりますので、必ず準備しておかなければならないのが、17歳迄の大学費用となります。

おそらく、校外学習費が高くなる傾向は、中学生の時であり、概ね年間50万円は公立でも必要となっているようですから、小学校時で年間30万円、高校で年間40万円を目途としておけばよろしいかと思わます。

このように見てみますと、小学校の時から教育費が毎月約3万円の家計費の負担となり、大学への準備金として毎月約3万円の貯蓄が必要となります。現在は、子ども手当として2歳までが毎月1.5万円、3歳から15歳迄が1万円支給されますので、家計から貯蓄に回す資金は2万円となります。

まだまだお若いご夫婦でから、将来の所得増加も期待出来ますから、あまり悲観にお考えになる必要はないと思います。しかし、将来設計を漠然と考えていても、改善は運任せとなってしまいますから、この時期に終身ライフプランをシュミレーションされ、レポート化しておくことで具体的な資金計画を把握することが可能となります。