老後の備え方

なっつ様、ご質問ありがとうございます

現在、貯蓄が少ないのがやはり気になりますね。

住宅ローンの残債も500万円程度という事で、毎月の支払いも無理のない額になっているでしょうか。

住宅ローンは金利が無駄と思われる方も多いのですが、今後の固定費として考えられて、これからは少しずつでも将来に向けた貯蓄を行われると良いと思います。

その中で、毎月の積立が出来る額が5千円～1万円とされていますが、少額でも預貯金などで貯蓄をされるよりも、NISAなどで運用をされていくことをお勧めします。

iDeCoは老後資金の準備に向いているのですが、途中で解約などが原則では出来ませんので、自由度の高いNISAを活用されると良いと思います。

投資を始める時には、投資の基本である「分散」「長期」「継続」という事を守りながら、始められなくてはなりません。

投資を始めて間もない内には、投資元本を下回ることもありますが、長い目で見れば、少しずつ運用実績が上がってくると思います。

また投資を始める事によって、投資のリスクに対して理解が深まりますので、安心できる目標額に達成しない場合でも、資産寿命を延ばしながら使うという方法も出来てくる可能性があります。

ご質問ありがとうございます。
埼玉県のFP事務所ブレイン・トータル・プランナーの舘野です。

老後資金を気にされているようですが、ベースとなるのは年金受給額です。従いまして、現行の65歳からの受給額をまず把握しなけければなりません。現在までの払込済みの老齢厚生年金と、今後60歳迄支払う予定額+60歳以降も継続して加入する予定から合算掛金を算出し、受給予定額を把握することが可能です。今後どの程度まで就労出来るかは未知数ですが、貯蓄することに余裕がないのであれば、目標として就労期間70歳であればその時までのライフプランをシミュレーションしなければなりません。

もしも独身であれば、70歳以降は住宅費が不要となりますから、生活費は月額で概ね15万円程度で対応可能でしょう。つまり、年間で230万円程度の収入があれば、さほど不安になる必要はありません。そのためにも、是非年金の受給予測をしておかなければならないのです。確かに、社会保障費は国家予算の内53％を占めており、今後も続く高齢化予測では更に増加すると考えれます。しかし、年金支給額の大幅な増加は見込めないものの、支給される年齢が繰り上げされることはあっても、なくなることはありません。

そのために、企業にも就労期間の延長を法律として改正していることから判断出来ます。従いまして、副業等に関心を向けられることも理解できますが、大切なことは本業で貢献できるようにデジタル化に沿ったスキルアップが不可欠です。

最後に、貯蓄や投資に関してですが、資産運用の原則は「長期、積立、分散」と言われています。例え毎月5000円でも、積立NISAなどを活用すれば、20年間にわたって運用益が無税になります。本来20％かかる所得税が無税ですから、その効果は見逃すわけにはいきません。

要するに、少額から始めてゆけば、家計の見直すを進めることで投資額を増やすことはいくらでも可能です、まずは、モヤモヤされている理由を払拭するためにも行動を優先させましょう。

なっつ様
　
ご質問ありがとうございます。FPオフィス　ピーエス・アセットの古戸と申します。
　
フルタイム・正社員・10年程度勤務、されているけれど預貯金が二桁しかないというのは、年収が低い以外に何か思い当たる理由がありますか？それがもし『浪費』であるなら家計の見直しをおすすめします。
　
おっしゃる通り、NISA（ニーサ）やiDeCo（イデコ）をやることによって生活がキツくなっては意味がありません。これらはただの制度ですし、そもそも投資をしたからといって必ず資産が増えるわけではありません。
　
長期で続けるからリスクが減っていく（結果として資産が増える）と考えるべきです。
　
もし、浪費が見当たらない、給料の増加が見込めない、退職金の詳細がわからない、というのであれば、体への負担が少ない副業をはじめることをおすすめします。
　
もちろん５千円でもやらないよりやったほうがいいのですが、続けられなくなっては意味がありません。収入を増やすことも考えてみてください。
　　
ご参考になれば幸いです。