保険をやめることのリスク

ご加入中の保険の見直し（解約）を検討される前に結論をお伝えすることはお望みではないかもしれませんが、それを承知であえて申し上げます。

ご夫婦ともに、医療保険・がん保険ともに早期に解約され、少なくともそれらの保険料相当分を、ご自身の口座に積み立てて病気などのリスクに備えられることが最適解であると考えます。

まず、「契約者のうちの何割の人が実際に保険を使うのか」が仮に開示されたとしても、その情報自体で根拠のある見直しはできません。

そもそも保険は、難しいものではありません。

単に、助け合いの仕組みであるだけです。

例えば1万円の保険料を、100人の加入者から集めます（合計100万円）。

そこから保険会社が運営費として（開示されていないためわかりませんが）3割ほどを差し引いて、残った70万円を、その保険の対象となる事態（例えば入院など）が起こった加入者に保険金として支払っているだけのことです。

言い換えれば、保険会社の取り分（例えば3割）を確保した上で、統計的に想定される保険金支払額から逆算して保険料が設定されているに過ぎません。

ここからおわかりのように、確かに助け合いの仕組みには間違いないのですが、保険会社の取り分をすべて加入者が負担しなければならないため、民間保険会社の保険商品は平均的には加入者が損をする仕組みであり、保険に入れば入るほど平均的には損が拡大していくことになってしまいます。

ですから保険には、保険でしか備えられないリスクに対してのみ、必要最低限で加入するのが基本です。

保険でしか備えられないリスクというのは、もし起こったときに社会保障や預貯金等では到底備えられないほどの莫大な経済的負担が発生する事態です。

具体的には、子どもさんがいらっしゃるため、一家の働き手であるご相談者さまに万一が起こるリスクです。

これに対しては、定期保険またはその一種である収入保障保険という、掛け捨ての死亡保険で備えてください。

一方で、病気などのリスクに対しては、冒頭で申し上げたように預貯金等で備えることが原則です。

日本の社会保障は世界でもトップクラスで充実しているため、どんなに高額な医療費がかかったとしても、自己負担額はせいぜい月数万円にとどまります。

人が生きていくにはリスクに満ち溢れていますが、それらすべてに保険で備えていたら、お金がいくらあっても足りません。

できる限り保険には入らず、ご自身の口座に蓄えて備えていかれることが最も合理的です。

「年収と保険料の最適なバランス」というのも、示しようがありません。

あくまでも、ご相談者さまに万一があった場合に、残されたご家族に想定される生活費から遺族年金等の収入を差し引いた不足額を保険金額として、それに対応した保険料が結果として算出されるだけのことです。

一般的には、月5,000円程度の保険料で十分な保障が得られるのではないでしょうか。

以上より、現在の保険を継続するメリットはほとんどなく、もしあるとしたら、強制的に（割高な）保険料が引き落とされるため、自分で積み立てなくてもよいということくらいでしょうか。

しかし、そこはご自身で努力して積み立てるべきです。

家計への圧迫を少しでも解消するためにも、どうか安易に保険に依存することは避けましょう。