まず、目安となる物件価格ですが、年収の5倍が上限と言われています。これを超えると日常生活が苦しくなる可能性が高くなるので、購入時の目安にしてみてください。
また、住宅ローンのフラット35などでは、返済負担率の上限を収入の35%(または30%)としています。これも返済計画の目安にしていただければと思います。
そこで、現在の収支状況とそこから貯蓄に回せる額をベースに、色々とシミュレーションしてみてください。
① 現在の住居費をそのままローン返済額とする(または少し高めにしておく)
② 教育資金のデータは文部科学省のサイトなどに記載しているので、それを参考に現在の支出に加えてみる
③ お子様がいる期間は、育休などによる収入減を考慮する
これでも貯蓄に回せるようであれば、問題ありませんが、③の部分で一時的に赤字が続くだろうと思います。そこをどうしのぐかがポイントになると推測します。
可能であれば、住宅購入前に、お子様が生まれて独立されるまで、または住宅ローンが完済するまでのライフプランを構築して、将来の収支状況と貯蓄残高の推移を確認していただければと思います。
インターネット上にライフプラン(キャッシュフロー表)の作成方法などが掲載されているので、それを参考にご自身で作成することも可能ですが、ファイナンシャルプランナーを活用して、問題点と対策案を整理することをお勧めします。
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