マイホームは持つべき？

質問内容を一通り確認させていただき、率直なところ、専門家であるＦＰへ相談し、将来のライフプランニングとお金の流れを確認されるのが望ましいと感じました。

このように感じた1つ目の理由として、子供が誕生したこと、将来の老後資金、住宅購入をした場合のローンの返済と完済といった大きなライフイベントが数多くあることがあげられます。

これらのライフイベントは、どれも決して疎かにすることはできないものであり、将来を見据えたライフプランニングやキャッシュフロー（お金の流れ）を細かく見ていかなければ、どこかでつまずいてしまう懸念が生じます。

このような懸念をより確実に払拭するために専門家であるＦＰへ相談し、将来のライフプランニングとお金の流れを確認されるのが望ましいと感じています。

2つ目の理由は、住宅ローンの組み方があげられます。

現状、40代を過ぎて頭金が無い状態でフルローンによる住宅購入は可能ですが、住宅ローンの完済を考慮すると、年金生活をしながら住宅ローンを返済していかなければならない懸念が大きいと推測されます。

この時、年齢を重ねることによって病気や介護などの支出も多く懸念されることを考慮しますと、住宅ローンの組み方や住宅ローンの無理のない返済計画を確実に練っておくことが極めて重要になります。

そのため、専門家であるＦＰへ相談することで、この大きな懸念要素を確実に払拭できるライフプランニングを実現してもらう必要があると感じています。

回答者が個人的に気になった点について

質問内容には「長年の不妊治療を経て、今年念願の子供が生まれました」とあります。

不妊治療は、長い期間を要し、かつ、医療費の自己負担が多額になることが一般的なのですが、所得税や住民税が軽減される「医療費控除」の適用はされているのかどうかが気になりました。

仮に、医療費控除の適用をされていない場合、還付申告をすることによって、過去5年間に遡って税金の精算をやり直すことができ、所得税が還付される可能性が高くなります。

そのため、該当するようであれば、先に回答したライフプランニングや住宅ローンの返済計画などと共に、医療費控除の適用や還付申告についても合わせてＦＰへ相談されてみるのが望ましいのではないかと思います。