実際に資産運用を始める時期に対する商品の選び方

積立投資であれば値下がりリスクは影響が小さいと思います。積立投資の基本となる「ドルコスト平均法」は価格が下がることによって同じ金額でもより多くの量を買うことができます。投資の成績は価格×量です。
例えば、レモン1個100円を1万円で買うと100個買うことができます。1か月後、レモン1個の値段が50円に値下がったら１万円で200個買うことができます。レモンの量は合計で300個です。また１か月後、レモンの値段が1個20円まで値下がりました。この時は500個買うことができます。レモンの量は全部で800個です。4か月後、レモンの価格が50円になりました。この時は200個買うことができます。4か月でレモンを1,000個仕入れ、使ったお金は4万円です。この時点で持っているレモンすべてを売ったとすると5万円（50円×1,000個）になります。レモンの値段は最初の100円に戻っていませんが、1万円の利益となります。計算すればわかりますが、落ち着いてから積立投資を始めるより下落直前から始めた方が最終成績は良くなります。
ドルコスト平均法では価格が尻上がりとなることが重要で、途中（特に運用前半）は下落して量を仕込むことがその後の成績に大きく影響します。2006年1月（リーマン・ショックの約1年半前）から月額5万円で世界株式型インデックッスファンドを積み立て運用していた場合、2020年（14年間）の段階で積立総額は約840万円になります。リーマン・ショック時には積立元本を割り込むタイミングがありましたが、資産総額は約1250万円となっています（手数料や税金などのコストは考慮していません）。リスキーな言い方になりますが、乱高下の振幅幅が大きいほど利益率が上がる可能性があることになります。大切なことは暴落のタイミングでも止めないことです。
現在の株価は実際の経済状況を反映していません。株価は常に将来を先取って動きます。現在の株価は新型コロナが収束した1.5～2年後を反映していると見られています。株価の歴史上、暴落は必然です。近い将来、暴落は必ず起きます。その種は既に蒔かれ芽が出ていると考えています。しかし、「長期・積立・分散」投資はそれに打ち勝つ数少ない運用方法だと確信しています。
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