現在アラフォーで老後にむけてどう準備していくべきか

老後に必要な資金額は、それぞれの生活スタイル等によって異なります。当然、2000万円が必要か、それ以上の額が必要かは残念ながら現段階で判断できません。
2000万円問題の発端となったレポートの前提条件（モデルケース）は、「夫が65歳以上、妻が60歳以上の無職世帯」となっています。そして、「モデルケース世帯の平均的な実収入は月間約21万円、消費支出は26万4000円。毎月約5万円の赤字が出ることになります。30年間で、5万円×12か月×30年＝1,800万円。この赤字分は貯蓄から補填する必要がある」が2000万円の根拠となっています。つまり、夫が65歳以降も働いて収入を得たり、妻が働くような前提条件が異なると計算自体が成り立たなくなってしまいます。また、計算に使用されたデータは平均値です。平均値は大きな数字に引きずられやすいため、必ずしも実態を反映したものとは言い切れません。そのため、あくまで一例・参考値と考えて良いと思います。
ちなみに、生命保険文化センターのデータ（令和元年度）ではご夫婦2人で老後の最低日常生活費は平均22万円、ゆとりのある老後生活費は平均36万円とあります。

一方で公的年金額は減額される可能性が高く、老後の資金は少ないより多いほうが良いのは当然です。そのために、早くから準備する必要はあります。人生における3大支出は住宅・養育・老後となります。以前は住宅・養育・老後の順でしたが、現在では老後・養育・住宅の順に変わっています。それだけ老後の資産形成の重要性は高まっていると言えます。

現在、iDeCoや投資信託などの資産運用をしているとのことですが、まずはこれを継続することです。特にiDeCoは税制の優遇が大きく、運用する銘柄選択を間違えなければ大きく資産を殖やすことが可能です。つみたてNISAなどを活用して投資信託で運用すれば、養育費の資産形成をメインとして、状況次第では老後の資産形成にスイッチすることも可能となります。老後の資産形成のキモは「早く始めて長く続けること」です。