単身女子老後の生活資金や持ち家と賃貸どちらの方がよいの?

女性50代 ささみさん 50代/女性 解決済み

現在会社員としてお仕事をしております。将来は単身で気楽に過ごそうと考えている中で、ideco、積み立てNISAは満額納めています。余剰金は多少あるのですが投資をどのように運用するのが良いのかがよくわからず教えてほしいです。また現在は賃貸にすんでいるのですが将来的には持ち家と賃貸どちらを選ぶのがベストなのかご意見をいただきたいです。

2 名の専門家が回答しています

松村 勝宜 マツムラ カツノリ
分野 株式投資・NISA・投資信託・ETF・REIT
50代前半    男性

全国

2021/06/23

1)余剰金は多少あるのですが投資をどのように運用するのが良いのかがよくわからず教えてほしいです

難しいことではありませんよ。

iDeCoやつみたてNISAを否定するわけではありませんが、それらの制度の活用自体が目的化してしまっているために、このような疑問が生じているのだと思われます。

もちろん、投資信託(ファンド)を活用して積み立て投資をされること自体は、着実に資産を形成するためには最良の方法だと思います。

私も現時点で約20年間実践し、効果を確信しております。

しかし、制度の活用以前に大切なことは、10年、20年、30年と付き合っていける、腹の底から納得できるファンドを選ぶことです。

そもそも投資の目的とは、より良い世の中をつくることです。

手放したお金が世の中をぐるぐると回り、社会がより豊かになっていくからこそ、結果としてやがて大きなリターンとなって自分のところに戻ってくるのです。

ですから、これからも世の中に欠かせないと考えられる企業を丹念にリサーチして選定する、長期投資に資する本格的なファンドを選ぶことこそ優先すべきなのです。

そうして選んだファンドがたまたま制度の対象となっていれば、必要に応じて制度を活用すればよいというのが投資に対する真っ当な考え方であると思います。

信頼できるファンドさえ見つけることができれば、積み立て投資を継続しながら、何かのきっかけで相場が大暴落したときに、余剰資金を使ってそのファンドをさらに買い増していけばよいのではないでしょうか。

当面使う予定のないお金は世の中の経済成長に乗せておきながら、お金が必要なときに必要な分だけ解約して現金化すればよいのです。


2)将来的には持ち家と賃貸どちらを選ぶのがベストなのか

何がベストなのが、どなたにも当てはまるベストな回答はありません。

賃貸ならずっと家賃を支払い続けなければいけませんが、持ち家と比べて住み替えは容易です。

一方で持ち家なら内装や設備など好きなように変えていくことができますが、維持コストがかかり続けます。

その他、それぞれにさまざまなメリット・デメリットがあるでしょう。

安心感や見栄といった感情的な要素も、十分に理由になり得ますよ。

ただし、少なくともお金の面では、将来の物価がどのようになるか誰にもわかりませんので、トータルコストでどちらが安くなるかもわからないとしか申し上げられません。

「どちらがよいのか」ではなく、あくまでも「どちらに住みたいのか」でお決めください。

舘野 光広 タテノ ミツヒロ
分野 株式投資・NISA・投資信託・ETF・REIT
60代後半    男性

全国

2021/06/23

ご質問ありがとうございます。
FP事務所ブレイン・トータル・プランナーの舘野です。

iDeCoとNISAをフル活用されているのであれば、あとは、リスクに合わせて投資を分散することが一般的です。但し、リスクの許容度は、目的によって変わってきますから、絶対的に必要な資金であればローリスクである個人国債等であり、ミドルリスクまで許容できるのであれば、投資信託やREIT(不動産投資法人)、株式投資となります。レバレッジを活用した資金であれば、ハイリスクながら、FXや仮想通貨、先物などが挙げられます。どれを選択するのかは、御相談者様の投資への知識量と資金の分散の仕方によって変わってくるでしょう。

また、現物投資であれば、不動産投資も可能ですが、お仕事を引退するまでは、賃貸として提供して家賃を得ることで、金融機関から融資を受けることでレバレッジを掛けることが可能であり、現物資産として長期保有し、御自身で住まわれる時には、持ち家として使われることで、自己資金をあまり行わずに将来の居住先をキープしておくことも可能です。但し、投資する物件は、大都市部に限定されますから、老後は生活至便(買い物や交通)を中心とすることが条件として当てはまるでしょう。

最後に、持家だけを購入するということは、なんら利益を生みませんから、ローン返済総額と、公租公課や積立金、管理費の合算金額が、賃貸料よりも安価であれば購入検討も良いでしょう。しかし、相続される方がいない場合には、最終処分の問題も想定しておかなければなりませんが、高齢者として介護施設に転居する資金として、売却をされれば無駄になることもないため、残資産価値を含めてDCF法(ディスカウント・キャッシュ・フロー)による比較をすることで明確な答えを出すことも可能です。

必要があれば、信頼できるFPに個別にご依頼されれば、レポートとして作成してくれます。

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