3人目の育休中。今後の貯蓄方法について知りたい

ご質問ありがとうございます。
埼玉県のFP事務所ブレイン・トータル・プランナーの舘野です。

住宅の購入時の、住宅ローンの返済計画を確認してみないことには判断することは出来ませんが、一般的にゆとりのあるローン返済（総返済負担率）は、年間総収入の15％～20％以内であると言われています。勿論、総収入額が高ければ、生活の状態にも寄りますが総返済負担率は高まるかも知れません。

返済に不安を持たれて仕事への復帰を急がれているようですが、なにかモヤモヤされるような理由があるのでしょうか。お子様3人をお育てになるのも大変だと思われますが、復帰する理由が生活費に関する問題であればやむ負えないことと思われます。但し、根本的な問題を把握されていないのであれば、家計診断を経てライフプランをシミュレーションすることによって、終身における問題を見える化することは可能です。

つまり、日々の生活に関する問題ではなく、3人の御子様の教育費や他の支出を予測することによって、家計の貯蓄額を把握することも可能であり、且つ、住宅ローンの返済計画を練り直す材料ともなります。そのためにも、現在収入から将来収入予測の仮説を立て、老後資金迄も見える化しておく必要はあります。

最後に節約に関する件ですが、固定費としては、住宅ローンと食費になるでしょう。食育とも言われますから、お子様とのコミュニケーションとして食費の削減は回避しなければなりません。その他の家計費は十分に見直す可能性はありますから、現状分析の必要な資料は作成されて下さい。

他に、大きな支出項目として、教育費は除くとしても、保険関係は見直すことで大幅削減に繋がる項目でもあります。つい不安になった時に加入され、そのままの状態で継続されている保険も多く存在します。他の保障と重複している場合もありますから、どのような状況での保障であるの確認はされておくべきです。

全ての見直しを行った結果、残余額があれば貯蓄に振り分けることも可能ですし、税制優遇策が行わいiDeCoやつみたてNISAによって、資産運用以外の特典を享受することも可能であり、結果として資産形成にプラスとなります。