子どもの教育費について

そもそも「十分な教育」って、どんな教育のことを言うのでしょうか。

小・中学生のときから子どもの意向に関わらず学習塾に夜遅くまで通わせて進学校に入学させ、難関大学に入ることができれば十分な教育ができたと言えるのでしょうか。

もしそうなら、本当に1,000万円くらいは覚悟しておかれたほうがよいかもしれませんね。

文部科学省による「子どもの学習費調査」などを参考にすると、詳細なデータが公開されています。

学校生活に直接関わる費用だけではなく、学習塾や習い事、さらには自宅の学習机やパソコン、移動に使う自転車代や公共交通機関の交通費、スポーツ観戦や芸術鑑賞にかかる費用に至るまで、幅広い範囲にわたる費目が含まれているようです。

それらの平均値を算出すると、確かにざっと1,000万円程度になると考えてよさそうです。

ただし、そのようなわかりやすい平均値が誰もに当てはまると思い込み、根拠のない不安を抱かれてはいないでしょうか。

大切なことは、「いくらかかるのか」ではなく、「いくらかけたいのか」と主体的に考えることであるはずです。

そうしたプロセスなしに、「みんなが塾に通わせているから同じようにしなければ」と考えてしまわれるとしたら、たとえ難関大学に進学されたとしても、「十分な教育」とは言えないような気がいたします。

教育とはそもそも、子どもが自立して暮らしていけるようになるために行うものではないでしょうか。

もちろん一定のお金は必要でしょうが、なにも1,000万円もかけなくても、工夫すればできることはいくらでもあります。

何か良い制度等はないかとのことですが、児童手当の支給であったり、図書館が無料で使えることであったり、必ずしも十分ではないにしても、すでにそれなりの税金が投入されています。

「お金の余裕」と「十分な教育」は、無関係とは言いませんが完全に結びつくものでもありません。

読者の目をくぎ付けにすることしか頭にない雑誌に書かれたことを、過度に鵜呑みにされてそんなにお悩みになるのではなく、どうか収入の範囲内でできることを工夫してみてください。

その継続こそが、子どもさんの自立を後押しし、「最高の教育」になり得るのではないでしょうか。