勢いで新築戸建てを買ってしまった30代共働き夫婦が家計管理で悩まなくて済む方法

ご質問ありがとうございます。
埼玉県のFP事務所ブレイン・トータル・プランナーの舘野です。

住宅などの大型消費をするときは、意外と購入することに満足感が先行し、将来の不安を払拭されてしまうケースがあります。しかし、現実には経済活動には波がありますから、住宅ローンなどの家計支出額が高い項目への影響が大きく響きます。従いまして、住宅ローンの収入に関する総返済負担率は15％～20％とすることで健全性を維持できると言われています。

ご相談内容を見るに、上記に記載したとおりの状況が発生していると思われますが、今は家計の見直しが急務ですから、まずは年間の家計負担額高い項目から節約を進める必要があります。一番高い項目は住宅ローンですが、借り入れてから1年ですから、返済額軽減の見直しはどうしても返済困難であるときになるでしょう。続いて年間負担額高い項目として自家用車がありますが、奥様が言われるとおり見直しの優先度は高くなります。なぜならば、自家用車は支出するだけで他にリターンがなく、所有しているだけでも維持費がかかるからです。ましてレジャー用であれば尚更です。

もし、所有をし続けたいのであれば、御相談者様個人の支出を抑えて費用に回すか、副業などによって収入を増やす必要があります。

最後に、食費は家計費の中でも支出額が高い項目ですが、余程の贅沢品でなければ節約はすべての項目を見直しをした後が正解です。なぜなら、食費を抑えるということは、家庭における団らんを削減することになり、家族の絆を削減する恐れもあるからです。しかし、調理方法などによって節約することは積極的になされるべきです。食費の見直しの前に、携帯代や光熱費を見直すことが大切であり、携帯代は通信料の圧縮を行い、光熱費は契約先を新たに見直すことで、年間支出を抑えることも可能です。

今回のご相談では、奥様のご意見に従われることが大切であると思われます。