お金がいくらあるのかわからない

こんにちは、婚活FP山本です。まずはご質問の前に、今後のお金に関する基本についてお伝えします。まずお子様の教育費は、22年総額で1400万円ほど必要です。平均すると一年あたり約64万円、月々5万円ほど、2人分で月10万円ほど貯金が必要になります。また先般、老後資金2000万円問題が騒がれましたが、実際には一般的に倍の4000万円程度が必要です。これを60歳までの約31年で準備するとすれば一年あたり約129万円、月々11万円ほど貯金が必要になります。つまりあなた様世帯の場合、教育費と老後資金で少なくとも月21万円ほど貯金が必要です。これは一般的に、正社員の共働き夫婦でも簡単には準備できず、専業主婦世帯やパート主婦世帯にはまず準備できない金額になります。準備が不十分なら、不十分なほどに将来的には教育費破産・老後破産などの可能性が高くなるのが実情です。まずは基本として、これらをしっかり知っておきましょう。

そのうえで、ご質問についてお伝えします。建設的な正攻法でいえば、上記の内容を伝え本当に大丈夫かどうか、月21万円貯金をしているかを聞いてみるのが一つの手段です。または、上記のような内容が聞けそうなライフプランセミナーなどに夫婦で参加してみるのもアリといえます。一般論でいえば、まず十分に貯金できていない可能性が高いですから、このままでは危険なことに気づいてくれれば、あなた様に協力を求めてくる可能性が高いです。そして、扶養内のパート程度では足りない可能性も高いからこそ、約束を違えて共働きをする条件として、家計を開示するよう要求するのが一つの方法といえます。場合によっては、旦那様の浪費を疑ってかかるのも良いかもしれません。あるいは、ドラマなどを引き合いに「旦那様の突然死」を伝え、生命保険や貯金状況を聞き出すのも一つの手です。それらを知らなかった結果、悲惨な目にあっている遺族の話をするのも良いかもしれません。純粋に、今のあなた様の不満や不安をぶつけてみるのもアリです。少し考えてみましょう。

少し補足させて頂きます。旦那様の経済力や金銭感覚、人間性などを最大限に信頼するなら、それに従って、お金のことは考えないのも一つの手です。使いすぎや節約しすぎを感じれば、何か言ってくれるでしょうからね。何も言ってこなければ、旦那様が問題ないと判断していると考えるのも良いかもしれません。少なくとも、不信や疑心を持ち続けるよりはラクになれるかと思います。ちなみにFP相談をすると、ほぼ強制的に家計状況を開示してもらうことが多いですから、必要に応じて検討しましょう。簡単にまとめると、あなた様世帯の場合は月21万円ほど貯金が必要であり、これはほとんどの専業主婦世帯やパート主婦世帯には貯められていない金額です。貯められていなければ子供も含めて共倒れですから、その不安をぶつけて家計や貯金の状況を聞くことをおすすめします。合わせて旦那様を信頼する一方、FP相談も視野に入れて、なるべく早期に不安を解消していきましょう。