所沢これみつさん
30代/男性
解決済み
自分は現在31歳のサラリーマンです。安定した給与があるのですが、もっと安心するために、投資による一攫千金というのも視野にいれて今後のライフプランを練っています。そこで最近気になるのが仮想通貨というものです。よくニュースや情報番組で出てくるワードですが、これが面白そうだと興味をもっています。どんな投資にもリスクがつきものといいますが、この仮想通貨は、これまでとは事情が違ってネットを介しておこなうものだと聞きます。ぜひ試しにやってみたいのですが、ネットの管理の危険性からお金が奪われるなんて事故もアリ得るのでしょうか。ネットサービスであることでの有利な点、不利な点を明らかにして知識を深めたいと考えています。また、各種種類がある仮想通貨ですが、どの会社の提供するどの通貨が、安定しているのか、今後益々の発展の可能性があるのかということも知りたいです。
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FX・金投資・CFD・先物取引・仮想通貨
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仮想通貨または暗号通貨と呼ばれます。昨年の後半から2回目の高値になっており、興味を持つのも尤もと思われます。
ただし、法定通貨（円、ドル、ユーロ、豪ドル、ポンド）などは、国家が価値を保証しているのに対して、暗号通貨は「ブロックチェーン」という優れた仕組みはありますが、具体的に保証する組織はありません。
従って、現在1BTC（ビットコイン）500万円の相場になっており、昨年末の5倍程度になっています。さらに上昇する可能性もありますが、前回のピーク（2018年）の際は3分の１以下に下落しました。アメリカの著名経営者が多額のBTCを保有したことなども今回の高騰の背景にあるようですが、現在はあまりにも高いと見るのが無難ではないでしょうか。
もし保有をするなら、運用資産の1割から2割以下に留めておくのが良いのではないでしょうか。
暗号通貨は過去に流出事故等を起こしているので、信用できる大手の取引所・事業者の選択が大事です。
また、取り扱い仮想通貨は、BTC、ETH、XRP、ETC、BCHなどがメインのようです。
詳しくは暗号通貨のサイトを確認してみて頂ければよいのではないでしょうか。
過失割合10:0の追突事故の被害者です。事故が起きたのは昨日で、当初は若干首に違和感がある程度だったので、管轄区域の警察には物損事故として事故処理を進めて頂きました。又、その日のうちに救急車で総合病院へ搬送して頂き、レントゲン結果では特に異常は無かったです。ただ、翌日になってから異常に首が痛み、身動きするのが少し辛いほどです。なので、物損事故から人身事故への切り替えを検討するべく、診察して頂いた整形外科からは警察署へ届け出る診断書を頂きました。ネットなどに書かれている手順に沿って、事故の切り替えを行なっても良いですか？初めての事故なのでよく分かりません。経験者の方や専門の知識をお持ちの方に何か教えて頂きたいです。
2959290さん
40代前半／女性
解決済み
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４０代前半の主婦です。中学生～幼稚園児まで４人の子供がいます。現在投資に回せる余剰金が１００万円あります。ゴールドへの投資を検討していますが、金(現物)、金のETF、金鉱株のETFの３種類のうちいずれに投資をするべきか悩んでいます。それぞれの管理費や維持費、購入時の手数料や売却時にかかってくる税金の率の違いについても教えていただけたらと思います。また、金の価格が上昇したときにいずれもそのリターンは同じようになるのか、それともリターンが違ってくるのかについても分からず購入できずにいます。２０２０年１２月には年末にかけて金の価格が少し下がりましたが、年明けから徐々に価格が上昇しているので早めにまとめて１００万円を投資するべきか、手数料がかかっても５回くらいに分けて少しずつ投資をするべきかも悩んでいます。短期保有の場合と長期保有の場合でも購入すべきものは変わってくるでしょうか。以上、どうぞよろしくお願いいたします。
よしのんのんさん
40代前半／女性
解決済み
1名が回答
1.属性情報現在、40代の会社員です。家族は妻、子供2名で大学生、高校生です。子供は両方とも私立の学校に通っており、年間300万円ほど教育費にかかっています。2.相談したい内容資産運用としてFXを7年ほどやっていたのですが、3年ほど前のトルコリラ暴落で資産が大きく目減りしてしまいました。子供の学費や、単身赴任による二重生活コストを含めると、世帯年収が高くてもとても余裕のある生活が送れているとは言い難い状況です。その上で、2点相談をしたいと思います。①資産運用について前述のとおり、資産運用の失敗により積極的な資産運用が難しい状況です。とはいえ、単純な銀行預金をするだけでは老後の生活に対する備えが不足するのではないかと心配しております。15年程度のスパンで資産運用を考える際に、どのようなポートフォリオで運用するのがいいのかをアドバイスいただけると助かります。②住宅の取得について職制上、定年まで転勤があり、単身赴任生活も長いことが予想されます。子供の独立なども考えると、今から住宅を取得しても、家族で住む期間は短く、住宅を取得するメリットもあまりないように感じます。家族は東京に住んでおりますが、定年後は喧騒のないのんびりした地域で生活をしたいという当方の願望があります。今から2、30年を考えた際に、住宅を取得すべきかアドバイスいただきたいと思います。
yousuke115さん
40代後半／男性
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サラリーマン8年目の29歳独身です。年収は400万円です。結婚を控えていますが、どのくらい貯金があったらいいのか悩んでおります。結婚に際して結婚式や同居するのに必要な費用、子供も二人は欲しいと願っているので、これからの毎月の貯蓄額など不安が多いものです。ライフプランを描くにあたって必要なことは何でしょうか。又、両親も60歳となり退職を考えております。一般的に両親の家計を支えるために必要な金額というものも気になります。両親は住宅ローンが月に10万円あるということ、退職金はほとんどないということで、かなりシビアな収支が予想されます。年金もまだ受け取れないので、支援額や両親へ最低限稼いでもらう金額も気になります。個人でできる資産運用、貯蓄の方法を教えてください。積立投信は毎月10千円しております。
sin825さん
30代前半／男性
解決済み
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現在、不動産所得について青色申告を認められているようですから、複式簿記での計算書を作成して65万円の青色申告控除を受けていると推定します。 120万円の収入から、不動産に関係する必要経費をどの程度計上されているのかが不明ですが、土地・建物の固定資産税、建物の減価償却費、家賃や管理をするための費用（不動産業者への管理料、空き室を埋めるための宣伝費、直接点検のための交通費など）、借入金の利子（賃貸物件に関する）、火災保険料、賃貸物件の光熱費、通信費、交際費などが経費に該当するのではないでしょうか。 支出の都度の記帳と領収書をこまめに取っておくことで、節税を考えることではないでしょうか。 事業専従者給与は、実際に週に何時間かを割く必要のある仕事をしているということも必要ですから、パートしている時間との兼ね合いもあり、ハードルは高そうです。 いろいろ節税対策を行ってみて止むを得ない場合は、65万円の控除もあることですから、納税資金を毎月別枠にしておいて、納めるほかはないのではと思われます。
ochibi200321さん
50代前半／男性
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