医療保険の必要性について

質問者様は現在専業主婦とのことですが、万が一配偶者様がお亡くなりになられた場合にはご自身の生活費をまかなえるだけの仕事にすぐに就ける目途があるのであれば、生命保険は必要ないと思います。
しかし、仕事するにせよ十分な収入を得られそうにないのであれば、足りない分を生命保険で補うのを考えておいたほうがいいのではないでしょうか？
配偶者様が会社勤めをしていて、厚生年金に加入されている場合、ざっくりですが月収30万円の場合にご遺族の方（子どものいない妻）に支給される遺族厚生年金は月額4万円くらいです。
これにご自身がお仕事をされて得られる収入を足して、その金額が必要な生活に満たないのであれば生命保険への加入を検討しましょう。また、将来お子さんがお生まれになった場合には、保障額の見直しをしましょう。

医療保険については、将来頻繁に病気ケガをする場合は払った保険料以上の給付金を受け取りますし、あまりしない場合は受け取る給付金が払った保険料を下回ります。将来というのは正確な予想が出来ないものなので、元が取れるかどうかは今の時点ではわかりません。糖尿病など持病をお持ちの場合には医療保険に加入したいというご意向の方が多いのですが、通常の医療保険だとほぼ入れないので「引受基準緩和型保険」という保険料が割高な保険に入るか、病状によっては入れない場合もあります。ご自身が将来何らかの病気にならないという保証は無いと思いますので、それほど負担にならない程度で加入を検討してみてはいかがでしょうか。なお、通常の医療保険は基本的に入院と手術が給付金の支払い要件になりますので、がん保険も検討をお勧めします。現在がん治療は非常に長期化する傾向にあり、通院や在宅療養が中心になっているのですが、最新のがん保険はそのような状況にも対応できるものになっております。

保険料控除については国税庁のサイトに記述があります。
https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/shotoku/1140.htm

普通の生命保険（死亡保障）は「一般生命保険料控除」。
医療保険やがん保険は「介護医療保険料控除」に分類され、
それぞれ所得から控除出来る最高額が4万円になっております。（この金額に所得税率をかけた金額が節税額となります。）
住民税についても、それぞれ最高2.8万円を所得から控除できます。