小林 恵 コバヤシケイ
家計全般・ライフプラン・家計簿・節約

50代前半/男性

福井県

回答数153

役に立った3

解決済み6

自己紹介

福井在住のファイナンシャル・プランナーです。 東京で情報通信関係の法人営業をしておりましたが、9年前郷里の福井にUターンしてきました。 年収850万円から月収16万円という変化を経験したことがあり、特に節約術の引き出しはたくさん持っています。支出は削っても楽しく生きるというのが自分の信条です。 また、仕事関係でがん患者の方と多く話をする機会があり、保険の中でも特にがん保険については強いです。 今意欲的に取り組んでいるのは地方移住です。 地方に移住することにより住関係・教育関係のコストを抑えることが出来れば高収入でなくとも充実した人生を送れます。 首都圏・関西で25年間生活し、47都道府県のうち46県を訪問し全国のことを知り抜いておりますので、地方の良いところとそうでないところをじっくりお話しいたします。 オンライン相談であれば全国どこでも対応可能です。

専門家プロフィール

保有資格

2級ファイナンシャル・プランニング技能士 、 AFP 、 住宅ローンアドバイザー 、 DCプランナー2級(企業年金総合プランナー) 、 貸金業務取扱主任者 、 生命保険募集人 、 シニアライフコンサルタント(生命保険協会)

得意分野

家計全般・ライフプラン・家計簿・節約

業歴

7年4ヶ月

住所地

福井県

個別相談

対応分野

お金の貯め方全般 株式投資・NISA・投資信託・ETF・REIT その他資産運用 保険全般 生命保険・終身保険 医療保険・がん保険 家計全般・ライフプラン・家計簿・節約 住まい選び・マイホーム・住宅ローン 車・マイカーローン・カーシェア 仕事全般・転職・退職 その他

対応エリア

石川県 福井県

※個別相談は、当サービスの利用料金とは別の費用が発生する可能性があります。

詳しくは専門家にお問い合わせください。利用規約

小林 恵さんの回答一覧

小林 恵 コバヤシ ケイ
家計全般・ライフプラン・家計簿・節約
50代前半/男性
解決済み

役に立った 0

質問者様は、若いのに非常に高収入なのに堅実な暮らしをされていて、かつ将来設計もちゃんとされていて、素晴らしいですね。
前提条件を明記していただいておりますので、これを元にライフプランシュミレーションソフトというものを使って、99歳までの収支を計算致しました。
先のことを考えすぎと思われるかもしれませんが、医療技術は日々進歩しており、質問者様の世代の方は100歳まで生きるというのはごく普通のことになっていると思われます。

ただ、ライフプランシュミレーションのためにはいくつか前提条件が不足している項目がありますのので、当方にて以下の条件を類推して追加しました。

・居住地:東京
・住関係コスト:今年7000万円のマンションを購入。金利1.2%、20年ローン。管理費/修繕積立金は年間36万円
・将来介護施設への入居は予定していない
・お子様(2人)は私立の幼稚園に通園
・質問者様(世帯主)生命保険(死亡保障)として、死亡時点から65歳までの間、ずっと月30万円が支払われる収入保障保険に加入。保険料年間10万円
・質問者様は上記の他に医療保険、がん保険、就労保障保険(65歳まで)に加入、保険料年14.5万円
・配偶者様は医療保険、がん保険に加入、保険料3.5万円
・配偶者様はずっと専業主婦
・親からの相続は考慮しない
・現在の年金制度、健康保険制度が今後続くという前提
・(車のコストが生活費の中に含まれていないのなら)自家用車は保有せず

上記条件にてライフプランシュミレーションを行いました。
64歳まで働いた場合 99歳時点の金融資産(貯蓄)は8,003万円
60歳まで働いた場合               3,179万円
58歳まで働いた場合               -132万円

99歳まで生きることを考慮すると、59歳まで働ければ万全、ということになります。
ただし、この前提では年収も生活費も1%ずつ上昇することを前提としておりますが、手持ちの資産を運用して増やすということは考慮しておりません。
また、配偶者様はずっと専業主婦という前提ですので、復職されると収入が増えるだけでなく老後に老齢厚生年金を受けることが出来ます。

勝手ながら東京で7000万円のマンションに住むという前提とさせていただきましたが、この部分がもう少し安ければ更に余裕が出来ますし、戸建てであれば管理費等の負担がかかりません(反面リフォーム費用が必要となります)。

あと私見ですが、「何歳で会社を辞めるか」ではなく「自分と配偶者がどんな人生を送りたいか」が大事です。会社を辞めたけどやりたいことが見つからなくて、毎日喫茶店に入り浸り知り合いを見つけては過去の武勇伝語りをする・・ような高齢者もいます。是非、ファイナンシャル・プランナーにご自身の夢を語って将来の設計図を作っていただきたいと思います。
小林 恵 コバヤシ ケイ
家計全般・ライフプラン・家計簿・節約
50代前半/男性
解決済み

役に立った 0

FPというよりはキャリアコンサルタントへの質問という気もしますが、私は34歳と40歳の時に転職活動を経験しており、多少なりとも参考になるかもしれませんのでお答えさせていただきます。
質問者様は今のお仕事と同じ業種・業界にはこだわらずにお仕事を探しておられるようですので、その前提で書かせていただきます。
質問者様が40歳までであればリクルートやインテリジェンスやENのような転職エージェントに登録した上で転職案件の紹介を受ける、というのが一般的なやり方だと思います。40を過ぎるとそういった会社が紹介できる案件はかなり少なくなってくるので、知人の伝手で転職先を探すのが一番効果的です。今の会社での十分な実績や高度な専門技能を有している人であれば、ヘッドハンティング会社から既に声がかかっているはずです。

転職エージェントは求職者の経歴・スキルに基づいて求人案件を紹介します。その中から業務内容・待遇などを考慮してエントリーして、求人企業が興味を持てば面接に進みます。
転職先の傾向と言っても、経歴・スキルによって百人百様です。

まず何をすべきかという事ですが、ご自身が今までされてきたことをとにかく少しでも多く書き出して、「自分のスキルの棚卸し」を行ってください。転職活動には「履歴書」と「職務経歴書」が必要であり、既に作成されているかもしれませんが、「職務経歴書」既に作成されているようでも、1カ月くらいかけて「棚卸し」をした上で再作成してください。「棚卸し」を十分に行い、要点がまとまったものが出来れば、求人企業の担当者はその職務経歴書を読むことで、自社が求める業務の要件と質問者様のスキルがマッチするかどうかをイメージすることが出来ます。もし少しでもマッチする要素があると考えれば面接します。
また、一度の面接で転職先が決まるというのはほぼ無いです。何度か面接をしていくうちに、面接での受け答えがうまく出来るようになりますし、自分は何がしたいのかがわかるようになります。職務経歴をを作成したらその後はとにかく行動しましょう。

資格の有無ですが、例えば不動産会社に勤めるなら宅建資格、証券会社に勤めるなら証券外務員資格という具合に業務のために必須という資格もありますが(入社してから取得すればいい、という会社もあります)、多くの場合は実務能力の有無が問われるので、資格よりも求職者の経歴を重視します。その求人案件の業務を遂行する能力があるかどうかは面接の場で質問して確認します。

因みに私は二回目の転職の時には自分が望む条件に合致する仕事が見つからず、郷里に戻り父親の仕事を手伝い、その仕事に関係する部分が多いということでFPの資格を取得しましたが、全ての人が必ず関係するお金というテーマで講演したり相談を受けたりすることで非常にやりがいと意義を感じています。動いているうちに、やりたいことは見つかりますよ。
小林 恵 コバヤシ ケイ
家計全般・ライフプラン・家計簿・節約
50代前半/男性
解決済み

役に立った 0

一人一人の人生は違うので、自分が求める自分と家族の将来像や、人生の中で何を重視するのかで将来設計というのは変わってきます。ですから、一般論で何歳まで働くべきというのは言えません。
一人一人の人生のお金の設計図「ライフプラン」を作って検討していくべきです。

ファイナンシャル・プランナーが家計相談を行う際には、「ライフプランシュミレーションソフト」というものを使って将来にわたる世帯の収支を予測する「ライフプラン」を作成します。
特に「住宅購入」「子どもの進学」「老後生活」は人生三大支出と呼ばれ、人生の中でも特に出費が多くかつ長期にわたって出費が続く項目です。事前に収入・支出について計画を立てて、将来資金が不足する(貯蓄が底をつく)ことが予想される場合には家計の改善を提案します。
ただ、質問者様の家計相談をするには、ライフプランシュミレーションのための材料が不足している状況です。
今回は、質問者様が今後どのような働き方をするのかを判断するためにライフプランを作成することになると思うのですが、以下の項目について明確にしておく必要があります。

<収入>
・配偶者様の今後の収入の見通し:今後収入が増える見込みがあるのか、何歳まで働く予定か、等

<支出>
・住宅:購入を予定している住宅の金額はどれくらいか、マンションの場合は住宅ローン以外に管理費・修繕積立金がかかることにも留意
・教育費:二人のお子さんは、保育園・小学校・中学校・高校・大学はそれぞれ公立か私立か?塾などの費用は?大学の場合は文系か理系か、自宅通学か自宅外通学か
・生活費:上記二点以外の食費・被服費・交際費・日用品費など、一生を通じて発生する生活費

住宅については、今賃貸物件にお住まいの場合でしたら、家を購入するまでの間もコストが発生しますので、一生の支出という観点から言えば購入を先延ばしにするのはむしろマイナスです。住宅ローンの頭金はあったほうが以後のローン負担は軽くなりますが、賃貸のコストと比較して考えましょう。

上記の要素を整理して、ライフプランシュミレーションソフトを使って将来の収支を計算し、ご自身が〇歳まで働いた場合のシュミレーションをいくつか
作成してみましょう。
個人でも無料で使えるクラウド型のシュミレーションソフトもあります。
https://financial-teacher.net/login.htm

ただ、現状のライフプランを分析して、保険や携帯電話などを見直すことで働く年齢を短縮できる場合もあります。
また、高校教育の授業料など、年収が上がることで優遇が受けられなくなる(負担が重くなる)ような要素もあります。
是非、ライフプラン作成も含めて「ファイナンシャルプランナーに相談してみてください。
小林 恵 コバヤシ ケイ
家計全般・ライフプラン・家計簿・節約
50代前半/男性
解決済み

役に立った 0

生命保険は、一生涯保障が続く「終身保険」と、一定期間のみ保障がある「定期保険」があります。
「終身保険」は、葬式代など自分が亡くなった時の葬式などの身辺整理のためのものです。貯金で用立てられるのなら必ずしも必要とはいえないでしょう。
一方で、まだ養育しているお子さんがいらっしゃる場合や、配偶者の方に十分な収入が無い場合には、自分が亡くなった時のご遺族の方の生活費を用意しておく必要があります。

公的な社会保障制度で「遺族年金」がありますが、奥様とお子さん2人の場合、今の月収(標準報酬月額)が35万円の場合で、支給される遺族年金はざっくりで約180万円(月額にすると)約15万円となります。
この金額で奥様とお子さんが生活していけるでしょうか?足りないと思われるのでしたら、その分の生命保険に加入しておく必要があります。ただし、お子さんが社会人にて一人立ちするようになれば、必要な生活費はぐっと少なくなりますので、「終身保険」ではなく、それまでの間だけを保障する「定期保険」に加入しておけばOKです。
今加入している「定期保険の保険料」が高すぎるとお感じになっておられるようでしたら、保険金の金額や保険期間を見直してみてはいかがでしょうか。
また、「定期保険」は〇歳までの間に死亡した場合に〇〇万円の保険金が出る、というものですが、子どもが10歳の時と20歳の時では必要な金額が違います。子どもが大学に行っていたとしても、20歳の時ならあと数年すれば社会人になりますので、それまでの保障があれば十分です。
ですから、「定期保険」を、いつ亡くなっても毎月〇〇万円が遺族に支払われる「収入保障保険」に切り替えるのも手です。この型の保険だと、年数の経過に従って必要な生活費相当分だけの保障になりますので、保険料はざっくり半分になります。

医療保障に関して言えば、今はそれほど医療費がかかっていないと思いますが、加齢に伴い医療に関する支出は増大します。現在70歳以上の高齢者は人口の1割を占めていますが、老人医療費は国民医療費の3分の1を占めていると言われています。
また、公的な健康保険により今と同水準の自己負担が今後も維持出来るのであればいいのですが、日本は少子高齢化が進行しています。
これに備えるには ①健康保険の保険料を増やす ②治療を受けた時の自己負担を増やす ③入院日数を少なくするなど医療のコストを減らす という手段が考えられます。現状は①②③をいずれも実行しているというのが現状です。そのことを考えると、病気ケガしたときの備えを貯蓄だけで備えるというのは心もとないですし、積立NISAなどの資金運用で必要な時に必要な金額を用意出来るとは限らないので、民間の医療保険で多少は備えておくべきではないでしょうか。特に、がんに関しては5年生存率が向上=治療期間が長期化しており、現在の公的な健康保険制度でも家計が悪化している患者さんが多いので、是非とも加入しておきたいところです。

小林 恵 コバヤシ ケイ
家計全般・ライフプラン・家計簿・節約
50代前半/男性
解決済み

役に立った 0

民間の保険会社の医療保険に入る理由は2つあります。

1つは、「公的な健康保険で足りない分の保障を補う」です。
具体的には、
①健康保険の対象外の費用  差額ベッド代、食事代など
②健康保険の適用外の治療  厚生労働省の定める「高度先進医療」 例.がんの陽子線治療
③治療費の自己負担分    3割
この他にも、入院中の日用品代や、家族のお見舞いの交通費など、色々なお金が出ていきます。

③については、健康保険の「高額療養費制度」により、自己負担の上限が決まっています。
例えば月収(標準報酬月額)28万円~50万円くらいの方ですと、最初の3カ月間は約8万円、その後も治療が続く場合には44,000円/月 となります。
しかし、1カ月や2カ月くらいなら貯金を取り崩して支払いに充てればいいと思いますが、がんのように治療がずっと続く場合にはどうでしょうか?がんは昔は「死の病」でしたが、近年は「なかなか治らない病」です。
金銭的な負担もさることながら、終わりの見えない治療が続いて貯金額が減っていくというのはかなりのストレスになり、治療にも悪影響を及ぼします。


もう1つは「将来の医療費負担に備える」です。
若いうちはそれほど病気やケガにならなくても、加齢に伴い医療に関する支出は増大します。現在70歳以上の高齢者は人口の1割を占めていますが、老人医療費は国民医療費の3分の1を占めていると言われています。
年をとってから保険に入るという考え方もありますが、加入する年齢が上がると保険料が高くなるので、終身型の一生保険料が変わらない保険に加入して平均寿命まで生きた場合、今加入しても10年後20年後に加入しても、一生涯で払う保険料の総額はそれほど変わりません。であれば早い時期から保障を受けられる方がいいのではないでしょうか。

ご自身で調べられた保険料が結構高かった、との事ですが、保障を手厚くすれば保険料は高くなりますし、保障を抑えれば保険料は安くなります。自分が本当に必要と思う保障に絞って加入してみてはいかがでしょうか?

社会保険制度に精通したファイナンシャル・プランナーに相談して、自分が不十分と感じた部分にだけ加入すれば、30代女性の方であれば保険料は月額数千円程度ですむ場合もあります。
会社勤めをされている方でも、健康保険料が給与から1万円台後半から2万円くらい差し引かれていると思います。その上乗せ保障として過大と思わない程度の金額で入っておけばいいのです。

医療保険は健康な状態が続いているうちは保険料が出ていくだけなので損だと思われるかもしれません。しかしそれは病気やケガと縁が無い幸せが続いているということでもあるのです。逆に病気ケガをしてしまった場合、貯金とは別のところからお金が出てくるというのは物凄く嬉しいものです。
是非、無理のない範囲内で加入を検討してみてください。
2021/03/09
小林 恵 コバヤシ ケイ
家計全般・ライフプラン・家計簿・節約
50代前半/男性
解決済み

役に立った 0

共済型の保険というのは入院・手術や死亡保障などがセットになっていてお手頃な保険料で加入できるのですが、今の掛金/保障を継続できるのは60歳もしくは65歳までで、その後は保険料が上がったり保障が削減されたりします。
若いうちはそれほど病気やケガにならなくても、加齢に伴い医療に関する支出は増大します。現在70歳以上の高齢者は人口の1割を占めていますが、老人医療費は国民医療費の3分の1を占めていると言われています。高齢者の1人当たり医療費は、若人の5.0倍となっています。これから人生100年時代になることを考えると、若いうちから終身型の一生保険料が変わらない医療保障に入っておいたほうがいいと思います。

痛風関係の持病をお持ちとのことですが、同じ病気でも入院せずに治療をしている場合なら審査が通りやすいこともありますし、保険会社によって審査基準は違いますので、複数の保険会社に申込をしてみて、通った会社に加入するというのも一つの手です。

ただ県民共済については、解約するのは他の会社の医療保険の審査が通って保険が有効になってからにしてください。そうしないと、契約が無い状態で病気ケガをした場合に保障が無いということになります。

最低限入っておくべき保険ですが、お子さんがいらっしゃるのでしたら、ご自身がお亡くなりになられた場合に奥様とお子さんのための生活費と教育費を残しておくための備えは絶対に必要です。
多くの場合、今の貯金だけでは足りないと思います。公的な社会保障制度で「遺族年金」がありますが、奥様とお子さん2人の場合、今の月収(標準報酬月額)が35万円の場合で、支給される遺族年金はざっくりで約180万円(月額にすると)約15万円となります。

この金額で奥様とお子さんが生活していけるでしょうか?大学4年間で必要な費用は1人1,000万円と言われています。
足りないと思われるのでしたら、その分の生命保険に加入しておく必要があります。ただし、お子さんが社会人にて一人立ちするようになれば、必要な生活費はぐっと少なくなりますので、「終身保険」ではなく、それまでの間だけを保障する「定期保険」もしくは、いつ亡くなっても毎月〇〇万円が遺族に支払われる「収入保障保険」に加入しておけばOKです。

また、医療保険に入っている場合でも、それとは別にがんのための保障は必要です。医療保険というのは入院や手術をした場合に所定の給付金が出るというものですが、今のがん治療の場合あまり長期の入院をせず通院や在宅で治療するケースが非常に多く、がんの種類にもよりますが抗がん剤治療が長期間にわたって継続するという場合が多いです。医療保険の給付の対象にならず、一方で治療の長期化により経済的負担が家計を圧迫しているという方が非常に多いので、がん保険は是非検討してください。
2021/03/09
小林 恵 コバヤシ ケイ
家計全般・ライフプラン・家計簿・節約
50代前半/男性
解決済み

役に立った 0

まず入院保険(医療保険)ですが、①10年ごとに保険料が上がる更新型の保険 と ②一生涯保険料が変わらない終身型の保険 がありまして、今加入されているのが①のタイプであれば、早い段階で②のタイプに見直しをされることをお勧めします。
というのは、30代40代の頃は病気ケガをする頻度も少ないので、更新しても保険料の値上がりはさほどでもないのですが、60を過ぎてから保険料の更新が来ると値上がりの幅はかなり大きくなります。
また、共済型の保険は60歳もしくは65歳までは保険料は同一というものもあるのですが、それ以降は掛金が値上がりしたり保障額がかなり下がったりします。
老人医療費は国民医療費の3分の1を占めていると言われています。高齢者の1人当たり医療費は、若人の5.0倍となっています。歳をとってから身の回りで病気になる人が増えて見直しを考える人が非常に多いのですが、終身型の医療保険というのは加入した年齢で保険料が決まりますので、保険料負担がかなり高くなってしまいます。また、病気やケガをしてしまうと通常の医療保険には加入出来ず、引受基準緩和型と言われる保険料が割高な保険にしか入れない、もしくはその保険にも入れないという場合もあります。
また、医療保険というのは基本的には「入院」と「手術」に対する保障ですが、がんになった場合には通院と在宅療養が長期間続くというケースが近年非常に増えており、抗がん剤などの治療費の負担が重荷になるのですが、最新のがん保険はそういった部分も保障されます。今加入している医療保険の内容を整理し、重複する部分は見直して、がん保険の加入を検討されてみてはいかがでしょうか。
小林 恵 コバヤシ ケイ
家計全般・ライフプラン・家計簿・節約
50代前半/男性
解決済み

役に立った 0

質問者の方がおっしゃる通り、60歳以降は収入が減るという方が大半ですので、保険料は家計を圧迫しない程度に止めておくべきです。
そのためには、①必要な保障に絞る ということと、②歳をとるに従って保険料負担が増える「更新型」の保険は避ける、ということが大切です。

医療保険の必要性についてですが、これは健康保険制度の補完のために加入するものです。具体的には健康保険の適用外になるもの、差額ベッド代や食費やお見舞いに来る人の交通費などが対象です。
特に大きいのは差額ベッド代ですが、平均額は5-6000円と言われてますので、1日5,000円で足りないということはないと思います。また、近年では内視鏡手術など身体への負担が従来のものよりも軽い治療が普及しているということと、医療財政改善のため入院は短期にとどめて通院や在宅療養にシフトする傾向にありますので、入院給付金は従来に比べると重要性は高くありません。
一方でがん治療につきましては、五年生存率が向上する一方で治療期間が長引く傾向にあり、通院・在宅による治療になる場合が多いので、いわゆる普通の医療保険では給付の対象にはならない場合があります。今や国民の2人に1人がなる病気ですので、加入を考えたほうがいいと思います。
死亡保険については、まだ就労していないお子さんがいらっしゃる場合には、高校・大学を卒業するまでの間の養育費・教育費相当分の保障が必要です。しかし、もうお子さんが働いている場合でしたら、配偶者様の生活費相当分の保障が必要、ということになります。
また、ご自身がお亡くなりになられた場合には厚生年金から遺族年金が出ますので、その不足分を算定して必要保険金額を算定しなおしてみてはいかがでしょうか。
2021/03/09
小林 恵 コバヤシ ケイ
家計全般・ライフプラン・家計簿・節約
50代前半/男性
解決済み

役に立った 0

医療保険・がん保険は ①終身型の一生保険料が変わらない保険 と ②10年ごとに保険料が値上がりする更新型の保険 の二通りありますが、①の前提でお話をさせていただきます。
病気やケガをしないので受け取る金額は無いのに保険料は発生する・・・というのは無駄なように思われるかもしれませんが、それは若いうちだけです。加齢に伴い病気ケガをする頻度は高くなり、医療に関する支出は増大します。現在70歳以上の高齢者は人口の1割程度ですが、老人医療費は国民医療費の3分の1を占めていると言われています。
また、医療の世界には「2025年問題」という言葉があります。人口の多い団塊の世代が75歳以上の後期高齢者になると、同年齢層の医療費自己負担は少ないのに医療費は増大するということで、医療財政自体が非常に厳しい状況になり、他の世代も加えた自己負担が増大するのではないか・・・といううものです。今からそれに備えておくに越したことはないでしょう。

年をとってから保険に入るという考え方もありますが、加入する年齢が上がると保険料が高くなり、それが一生続くので、終身型の一生保険料が変わらない保険に加入して平均寿命まで生きた場合、今加入しても10年後20年後に加入しても、一生涯で払う保険料の総額はそれほど変わりません。

解約返戻金が無い保険に入ったことを後悔しておられるようですが、解約返戻金がある保険というのは、保険会社が契約者から預かった資産を運用して解約返戻金に充ててますので、その分保険料が高額になります。それならば保険会社に預けていた分を自分で資産運用したほうが増えていたかもしれません。
今まで保険会社からお金を受け取るような事が無かったということですが、それは「無かった」のではなく、「まだそのような病気やケガをしていない」だけなのです。特にがんの場合、今や日本人の2人に1人(男性に関して言えば3人に2人)がなる病気で、しかも年齢を経るに従ってがんと診断される人は増えます。今まで罹患しなかったというだけで、今からならないという訳ではありません。現に、保険を解約した後にがんになったという人もいます。今までならなかったことは運が良かったといううことなのです。
なお、前述の ②10年ごとに保険料が値上がりする更新型の保険 でし8ら、今後保険料が上がる可能性がありますので、早急に①のタイプに見直したほうがいいです。70歳80歳になって収入が増える訳ではないのに保険料が更新のたびに増えると家計を圧迫します。
小林 恵 コバヤシ ケイ
家計全般・ライフプラン・家計簿・節約
50代前半/男性
解決済み

役に立った 0

質問者様は現在専業主婦とのことですが、万が一配偶者様がお亡くなりになられた場合にはご自身の生活費をまかなえるだけの仕事にすぐに就ける目途があるのであれば、生命保険は必要ないと思います。
しかし、仕事するにせよ十分な収入を得られそうにないのであれば、足りない分を生命保険で補うのを考えておいたほうがいいのではないでしょうか?
配偶者様が会社勤めをしていて、厚生年金に加入されている場合、ざっくりですが月収30万円の場合にご遺族の方(子どものいない妻)に支給される遺族厚生年金は月額4万円くらいです。
これにご自身がお仕事をされて得られる収入を足して、その金額が必要な生活に満たないのであれば生命保険への加入を検討しましょう。また、将来お子さんがお生まれになった場合には、保障額の見直しをしましょう。

医療保険については、将来頻繁に病気ケガをする場合は払った保険料以上の給付金を受け取りますし、あまりしない場合は受け取る給付金が払った保険料を下回ります。将来というのは正確な予想が出来ないものなので、元が取れるかどうかは今の時点ではわかりません。糖尿病など持病をお持ちの場合には医療保険に加入したいというご意向の方が多いのですが、通常の医療保険だとほぼ入れないので「引受基準緩和型保険」という保険料が割高な保険に入るか、病状によっては入れない場合もあります。ご自身が将来何らかの病気にならないという保証は無いと思いますので、それほど負担にならない程度で加入を検討してみてはいかがでしょうか。なお、通常の医療保険は基本的に入院と手術が給付金の支払い要件になりますので、がん保険も検討をお勧めします。現在がん治療は非常に長期化する傾向にあり、通院や在宅療養が中心になっているのですが、最新のがん保険はそのような状況にも対応できるものになっております。

保険料控除については国税庁のサイトに記述があります。
https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/shotoku/1140.htm

普通の生命保険(死亡保障)は「一般生命保険料控除」。
医療保険やがん保険は「介護医療保険料控除」に分類され、
それぞれ所得から控除出来る最高額が4万円になっております。(この金額に所得税率をかけた金額が節税額となります。)
住民税についても、それぞれ最高2.8万円を所得から控除できます。