副業するにあたって準備はどの様にすれば良いのかと考える事です

ご質問の件について、今回の質問を解決するためには、質問者様の家計状況（収入・支出）および現在加入している生命保険の確認が必須になると言えます。

そのため、これらの内容を一度、ＦＰへ精査・確認してもらい、アドバイスと解決するための提案をもらうことが最も望ましい選択肢であると考えます。

質問者様自身も感じておりますように、回答者個人と致しましても、住宅ローンの返済と新たに加入した生命保険の保険料が家計を大きく圧迫していることは予測できます。

したがいまして、これらが実際にどのようになっているのか、収入に対してどの程度大きな負担となっているのか精査・確認しなければ、貯蓄が増加するためのご提案をすることが難しいと感じています。

おそらく、この部分を改善し、将来に渡って家計のお金の流れ（キャッシュフロー）を確認することによって、質問者様が望んでおられる「貯蓄額が増えるにはどうすれば良いのかもお教え頂ければ幸いです」といった問題も解決できることになるでしょう。

なお、「両親と同居をしている」とあることから、各種節税対策はできているのかどうか？といった点は個人的に気になっています。

こちらは、実際にご主人や質問者様をはじめとして、世帯の収入状況を源泉徴収票や確定申告書などから確認する必要があるのですが、特に、扶養控除、医療費控除、障害者控除などは、場合によって適用できる可能性があると推測できます。

節税対策も貯蓄に大きな影響を及ぼすきっかけになるため、この辺も合わせてＦＰへ一度、精査・確認してもらうことが望ましいと言えそうです。

貯蓄を増やすには、そのお金を何にいくら使うのか？の目的を明確にすれば必然的に貯蓄はできるようになりますよ。
（逆に今おもいきってお金を使こともできるようになります）

保険についても、”必要だから”の必要性を理解すれば過不足は明らかになります。

副業にしても何にしても、まずは「目的」からだと思います。
その目的に応じて貯蓄・保険・副業…それぞれ決めていけばムダが大幅に省けます。

「よくわからない」という状態が一番ムダを生みやすいので、その部分をFPさんを活用して学ぶと良いと思いますよ☆

ご質問ありがとうございます。
FP事務所ブレイン・トータル・プランナーの舘野です。

現在の支出の確認がまず必要ですが、家計簿等はお付けになられているでしょうか。一般家庭において、支出がかさむ物には住宅ローンがまず挙げられますが、年間収入の15％～20％程度の支払いであれば、家計負担が高くなるということはありません。その他にお子様の教育費が大学入学前でも年々増加しています。

文部科学省の平成30年度子供の学資調査によりますと、お子様お一人につき、幼稚園から大学までを全て国公立で卒業された場合で約1000万円、反して全て私立で卒業される場合には、約2400万円が必要となるとのデータが発表されています。

このデータをステージごとに見てみますと、全て私立による場合、幼稚園で約95万円、小学校で約960万円、中学校で約420万円、高校で約290万円、大学で約640万円となっています。この数値は校外学習費用も含まれていますので、各ご家庭ごとの教育方針で変わると思われます。公立となると高校までは、ほぼ無償化となっておりますので、必ず準備しておかなければならないのが、17歳迄の大学費用となります。

おそらく、校外学習費が高くなる傾向は、中学生の時であり、概ね年間50万円は公立でも必要となっているようですから、小学校時で年間30万円、高校で年間40万円を目途としておけばよろしいかと思わます。このように、お子様の教育費は家計からの負担増となっていますから、御相談には記載がございませんが、お子様がいらっしゃれば、その年齢よって負担額は増加してゆきます。

続いて、保険関連ですが、保険に関しましては加入の目的に合わせて確認する必要があり、生命保険や医療保険等目的に合わせて確認する必要があります。例えば、養老保険であれば、保険料の満期金額と老後資金はほぼ同額ですから、ある程度は貯蓄の役割を果たします。また、掛け捨ての医療保険やガン保険などは、それぞれの保障の目的によって保険に加入する意味が変わってきます。

つまり、医療に関する保険は、御自身の貯蓄額によっては、健康保険診療+自己負担で対応は可能であり、ある程度の預貯金があれば保険に頼る必要はありません。このように考えた場合には、御家族のライフプランシュミレーションを実施することで、必要な保険と貯蓄額が明らかとなりますから、終身におけるライフプランをシュミレーションなされて下さい。

無駄な支出を削減することで、将来に向けてその部分での貯蓄が可能となりますから、知らず知らずに増えている支出を把握することは、貯蓄増加の入口であることは間違いございません。