投資信託の辞め時がわからなくなりました

　投資スタンスの一例としてご回答いたします。

　まず、利益確定ラインと損切り（これ以上損失を増やすのを避けるために売却すること）ラインの二つを最初に設定します。
そして利益確定ラインまで上昇したら、２つのラインを切上げします。

　例を上げます太と、10,000円で取得した投資信託について、10,200円の利益確定ラインと9,800円の損切りラインを設定します。価格が10,200円まで上昇したら、損切りラインを10,000円、利益確定ラインを10,400円に切上げします。

　そうすることで、大きな損失を避けることができるとともに、上昇したら損失の幅を小さくすることができます。

　ここで大切なのは、特に損切りラインにタッチしたら、何も考えず売却することです。実は売却は投資のプロでも難しいとされていますが、その大きな理由は、売却の判断にあります。なので、売却ラインの設定が判断材料と絞り込むことで、損失の拡大を防ぐ、または利益を確定させることが大切です。

　「魚の頭と尻尾は猫にくれてやれ」という株式格言がありますが、まずは魚の一番おいしいところを確実に取るように心がけましょう。

運用目的や投資スタイルによって異なりますので一つの答えを出すには難しい質問です。

投資信託は長期運用を目的として設計・組成されている商品なので短期運用には向いていません。株式投信（特に株式インデックス型）であれば、一生涯持ち続けるのがベストと考えます。運用にはゴール設定が必要になります。ゴールが達成できたら売却することに何の問題もありません。目標額はゴールの要素（何が目的で運用するのか）で決まります。厳しい言い方をすれば、ゴールが決まっていないから止めるタイミング（売却時期）に困るのです。一方で、売却しなければ利益にならないことも事実です。

そこで、「取り崩し」を導入してはいかがでしょうか。
「取り崩し」とは「運用しながら定期毎に資産の一部ずつ売却する方法」です。その方法としては定額法と定率法の2種類があります。
定額法は「毎回100万円」のように決まった金額が手元に入るように売却する方法です。メリットとしてはいつ、いくら入るかが計算しやすい点です。デメリットは資産の減り方が比較的に早くなる傾向にあることです。
定率法は「売却期日到来直前の純資産額の一定率（例えば5％のように）を売却する方法」です。純資産額が減っているタイミングでは手元に入る金額は少なくなるので資産の減り方は定額法に比べて遅くなります。デメリットは、売却して手元に戻る金額が不確定なため管理しにくい点です。株式投信のように長期的に右肩上がりで上昇する可能性が高い資産の場合、定率法で取り崩しを行うと驚くような収益が上がる可能性を秘めることになります。

上記の取り崩しは機械的に行う必要があります。「儲かっているから大目に引き出そう」、「損している（引き出せる額が少ない）から、もう少し売却を待とう」といった行動はタブーです。「急にまとまった資金が必要になった」ような時は仕方ありませんが、気分で取り崩しを行うと、取り崩しを行っている意味がなくなります。

投資の神様と呼ばれるウォーレン・バフェット氏は次のような名言を残しています。
「カトリック教徒の結婚のように投資しなさい、一生添い遂げるつもりで・・・」