49歳の今、将来が本気で不安です。

男性50代 Koji Nagaoさん 50代/男性 解決済み

私が相談したい内容は、今後歳を取っていった後、老後どれくらいのお金が必要か、又どれくらい蓄え”貯金”を用意しておかないといけないか・を教えていただきたく思います。私は現在49歳。同居人は妻のみで子供はいません。賃貸の家に住んでおります。現在は会社員として仕事をしていますが、時期によってはフリーランスの仕事をすることもあります。収入は平均の中レベルよりは上だと思います。以前病気をしたことがあり、現在もあまり体調が優れない日が多く、継続的・意欲的に長く仕事を続けて行く事にかなり強い不安を感じております。60歳までは問題なく仕事を続けたとして、今後”老後”80歳ぐらいまで、どれほどの蓄えが必要でしょうか。夫婦二人とも年金は全納しております。

3 名の専門家が回答しています

吉野 裕一 ヨシノ ユウイチ
分野 老後のお金全般
50代前半    男性

島根県 岡山県 広島県 山口県

2021/05/11

Koji Nagao様、ご質問ありがとうございます

以前あった老後に2000万円が不足するという事がありました。こちらはご夫婦お2人のモデルケースで、年金の収入が約20万円くらいで、支出が約25万円で不足分が約5.5万円という内容でした。

年間では66万円で65歳から30年間で、1980万円と約2000万円が不足するという計算になります。

ただ、この数値は平均的な数値ですので、今現在の生活水準や現在の収入からの年金収入のシミュレーションを行いながら、ご自身の不足分を確認されてみるのも良いですね。

ただゆとりある老後生活を送ろうとすると月に約36万円が必要というデータもあります。そう考えると月の不足額が16万円くらいになり、年間で192万円の不足となり、30年では約5800万円にもなります。

今後の資金計画では、お金を増やすことも大切ですが、どうやって資産を減らさないように使っていくかという事も考えていく必要があるのではないかと思います。

辻村 洋子 ツジムラ ヨウコ
分野 老後のお金全般
60代前半    女性

埼玉県 千葉県 東京都 神奈川県

2021/05/11

ご質問ありがとうございます。

老後の蓄え、体調のこと、いろいろご心配ですね。。
生命保険文化センターのデータによると、老後夫婦2人の生活費として毎月20~25万円、
ゆとりのある生活を送るには毎月36万円必要と言われております。

60歳から80歳までで、ざっと4,880万円~8,640万円です。
 20万円×12月×20年=4,880万円
 36万円×12月×20年=8,640万円

ご夫婦の「年金定期便」を確認して65歳から80歳までに受け取れる金額や退職金をひくと
ざっとですが必要な貯金額が出てきます。

が、平均寿命(男性81.41歳、女性87.45歳)を考えると、もう少し蓄えがあれば安心ですね。

ここで年金を全納されているのは心強いです!
体調がよく、60歳過ぎても働き続けられればなお安心です。
長く働いた分、年金の繰り下げ受給をすれば「繰り下げた月数×0.7%」が増額されます。
65歳から70歳まで繰り下げれば、もらえる年金額が42%も増えるのです。

一番大事なのは健康です!ご夫婦で朝散歩をすれば幸せホルモンと言われるセロトニンが出て、
ストレスの軽減や免疫力を高めてくれますよ。

どうぞお体をお大切に!幸せな老後が過ごせますように❣

舘野 光広 タテノ ミツヒロ
分野 老後のお金全般
60代後半    男性

全国

2021/05/12

ご質問ありがとうございます。
埼玉県のブレイン・トータル・プランナーの舘野です。

厚生労働省年金局の平成28年度厚生年金・国民年金事業の概況(平成29年12月)では、厚生年金の受給を受けている、65歳以上の男子で平均176,655円であり、専業主婦の年金額と合わせて、概ね25万円程度であると考えられます。また、総務省の家計調査年報(2018年)の高齢者夫婦2人世帯の生活費と、非消費支出(税金や社会保険料など)を合わせると概ね265千円であり、差額は1.5万円と計算されます。しかし、厚生年金は所得によって受給額によって開きがあることは注意願います。

ご質問にあるように、60歳で仕事を辞められて場合には、年金の繰り上げ受給も可能ですが、1月あたり0.7%が減少されますから、65歳以降の生活を維持するためには避けなければなりません。従いまして、5年分の生活費として約1600万円必要であり、65歳から90歳(平均寿命)までの30年間を寿命として約450万円の不足を足しますと、合計で約1950万円を準備しておかなければなりません。

このように見てみますと、最低でも65歳迄(年金受給歳)までは就労し、残りの人生の不足額を準備しておくことが適切であると考えます。

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