今後の人生のために投資をしたいですが、イマイチ迷い中です

こんにちは、婚活FP山本です。早速ですが、ご質問についてお伝えします。まず先般、老後資金2000万円問題が騒がれましたが、実際には一般的に倍の4000万円程度が必要です。ちなみに基本的な老後資金の考え方は、「生活費－年金額×無職期間」になります。つまり、年金では足りない生活費を定年後の無職期間分が必要という考えです。なお、一般的な会社員の平均年金額は月14万円程度になります。仮に生活費が月25万円、無職期間を30年（360ヶ月）とすれば、11万円×360ヶ月で3960万円が必要な老後資金です。未婚なら独居老人ですから、できれば介護費用（目安は500～1000万円）も準備しておきたいといえます。まずは、このような目標となる貯金額をしっかり意識しておきましょう。

続けて、お伝えします。仮に上記の4000万円を60歳までの約20年で準備するとすれば、一年あたり200万円、月17万円ほど貯金が必要です。これを仮に5％運用で準備するなら一年あたり約121万円、月10万円ほどで達成できる計算になります。より利率（リスク）を下げるほどに安全になる反面、必要な投資金を増やしたり長期の運用が必要になったりするので、安易に低いリスクを望むのは控えるべきかもしれません。なお、上記の5％程度の利率なら、一般的な投資信託でも十分に狙える可能性があります。最近ではiDeCoやNISAといった優遇制度もありますから、貯金での資金準備が厳しそうなら、前向きに運用を考えてみましょう。

さらに、お伝えします。賃貸と持ち家のどちらが得かはケースバイケースなので一概にはいえませんが、実際には一般的に総額では大差ないことが多いです。ただ、持ち家を購入すると比較的広い家に住める反面、住宅ローン返済中は支払額が増えるうえに「引っ越しにくくなる」という点がデメリットになります。なお、一般的に未婚者が定年までに十分な老後資金を準備するのは難しいことが多いので、「定年後の仕事」に対する準備を進めておくこともおすすめです。具体的には「独立」を視野に入れることをおすすめします。所詮、結婚は「生きる手段の一つ」に過ぎません。ぜひ未婚のままでも、豊かな人生を歩めるよう努めていきましょう。

ご質問いただき、ありがとうございます。
投資ですが、リスクを減らすには、時間を味方につける投資をする必要があります。最低でも10年以上投資を続けないと、投資の効果は表れません。私が投資で一番勧めているのは、アメリカの株式指標に連動するインデックスファンドを、定期的かつ定額を10年以上買い続ける、というものです。アメリカの株式指標は、過去右肩上がりで上がってきていますので、今後も上がると考え、またコストを平準化するために、このように買うことが、一番資産形成につながると考えます。
もし、ご質問者様が一生独身で暮らすなら、何年かごとにイベントごと（旅行など）を作って、その資金を貯めていくのでいいかなと思います。
保険については、三大疾病に備えた保険や、働けなくなったときの所得補償保険といった、自分のための保険だけ加入すれば十分ではないでしょうか。社会保険で、かなりのリスクがカバーされていますから。
前述した投資方法は、老後資金を作るときに役立てるといいでしょう。
不動産は、投資物件なら稼げる物件、すなわち借主が途切れない物件を買うことが大切になります。ですから、利便性や住みやすさなどが大切かと思います。住むための家ですが、これは老後を考えて買うのがいいでしょう。

ご質問ありがとうございます。
埼玉県のFP事務所ブレイン・トータル・プランナーの舘野です。

資産形成の基本は「長期、積立、分散」による運用です。つまり、短期の利殖はプロの投資家でも難しく、小資金を運用する個人は、経済の動きによって長期に利殖を得るしかありません。FPとして多くの方から有力な投資先を聞かれますが、高リターンであれば、当然に高リスクを伴いますので、どれを有力先とするかは、個人間としての御相談として対応させていただいております。つまり、このようなオープンなご質問をお受けする場では、責任を持てない回答は避けさせていただいています。

さて、結婚をなされた場合には、パートナーとの資産形成は共同作業となります。従って、資産形成に関する意識が同一方向であれば、より良い結果が生まれるでしょうが、消費と貯蓄のバランスの価値観が違えば、ゆとりある結果が保障されているわけではありません。従いまして、個人としての価値観で資産形成が出来ることが、独身者のメリットでもあります。結婚による収入のポケットがダブルになるだけのメリットよりも、今後も収入が安定しているのであれば、自由度は高まり不満を抱えることもないでしょう。

続いて、住居や保険は個人としての満足度の問題であり、特に将来に関する不安がなければ、あえて準備しておくものではありません。つまり、補填するだけの資産力があれば、分譲賃貸に居住すれば良いですし、マイホームに居住すると同じ満足を得ることも出来ます。また、煩わしい公租公課や長期の分担金の負担もなく、快適に過ごすことが可能です。

保険も同様であり、生命保険は残された方への遺贈ですから、独身であれば本来不要です。また、医療保険も入院等に係る費用は、健康保険と高額治療費制度によって、自己負担額は決められています。あえて、補填するとすれば、有給休暇を超えた休業分の所得を補填するために必要です。生き物である以上は、健康を害することもありますが、長期に入院するようなケースは稀であり、体の故障が伴う高齢者になった場合に確立が高まります。現在のご年齢から高齢者となるまでの、支払い保険料を合算すれば、充分すぎるほどの準備金を残すことも出来ます。

大切なことは、体調不良になる前に、健康体での管理と検査を継続することであり、健康状態に不安が出た時に保険に加入する事でも遅くはありません。

最後に、不動産投資は高額現物投資であるため、自己資金以外に金融機関からの借入が伴います。つまり、投資というよりも、借入金による運用が伴いますから、個人経営としての知識と経験が必要です。当然に安定した返済金と利益が必要となりますから、物件自体による影響も大きいですが、大切なことは、投資をスタートする時点での計画確認が必要であり、ファイナンスの知識に基づく数値上の理屈が必要となります。従って、物件だけに拘らず、経営目線で臨まれるようになされて下さい。