これからの貯蓄スタイルについて知りたいです。またおすすめの投資信託や少額で始められる株式など知りたいです。

こんにちは、婚活FP山本です。まずはご質問の前に、今後のお金の基本についてお伝えします。まず未来のお子様の教育費は、22年総額平均で1400万円ほど必要です。22年で平均的に準備するとすれば一年あたり約64万円、月5万円ほど貯金が必要になります。また先般、老後資金2000万円問題が騒がれましたが、一般的には倍の4000万円程度が必要です。ひとまず60歳まで30年ほど準備時間があるとすれば、一年あたり約133万円、月11万円ほど貯金が必要になります。ちなみに家族が増え、特に子供部屋が必要になれば、相応の住居も必要になりがちです。まずは基本として、今後の必要な金額についてしっかり意識しておきましょう。

そのうえで、ご質問についてお伝えします。まずあなた様の場合、仮に子供を2人望めば上記の通り教育費と老後資金で少なくとも月21万円ほど貯金が必要です。また老後資金を資産運用で準備するのは有効な手段ですが、仮に5％運用を前提に考えた場合、30年後に4000万円を準備するには一年あたり約60万円、月5万円ほど投資が必要になります。つまり投資で準備するにしても教育費と合わせて月15万円ほど必要なので、そもそも今のままでは少し月の貯金額が足りない可能性が高いです。ちなみに月の貯金額を増やす、収入を増やす基本は「出世か転職または副業」になります。ぜひ労働と投資を両輪で考え、資産形成に励んでいきましょう。

少し補足させて頂きます。投資に熱心なのは立派ですが、「投資に回したお金は現金化しにくい」点に注意が必要です。つまり目先の教育費や住居費には流用しにくいため、貯金についてもしっかり確保する姿勢を持つことをおすすめします。一方、子供というのは一人増えるほどにケタ違いのお金が必要です。しかも、一度産んでしまえばお返しはできません。経済力やリスク許容度には限度もあるため、事前に家族計画についてもしっかり考えておくことをおすすめします。そして、これらを総合的にまとめたライフプランの作成が何より大切です。まずは夫婦で存分にライフプランを話し合い、それに必要なだけの投資や行動を計画的に行っていきましょう。

ご質問いただき、ありがとうございます。
私は、投資をしたいという方からご相談をいただいた時、次の順番で貯蓄・投資をするようにアドバイスしております。
1.家計を常に黒字にする
2.普通預金の貯蓄額を、現在の生活費の6ヶ月～1年分の残高があるようにする
3.1，2ができたら、投資先を自分で見つけて、長期投資をする
tataさんは、月10万円の貯金、月2万5千円の投資信託、企業型年金に1万2千円をしているとのことですので、素晴らしいと思います。そこで、まずは預金の残高を確認し、生活費の6ヶ月～1年分の残高まで増やしましょう。
さて、投資先ですが、私はアメリカの株式の指数に連動するETF（上場投資信託）をお勧めします。アメリカの株式指数は、何回かの暴落はあったものの、傾向としてはずっと右肩上がりでした。そして、今後も上がることが期待できますし、個別の株よりはリスクが少ないので、お勧めです。しかも、アメリカの株式やETFは、1単位から購入が可能で、しかも日本の一部の証券会社でも購入できます。
あとは、手数料がどうなっているか、為替がどうなっているかも確認しましょう。

ご質問ありがとうございます。
FP事務所ブレイン・トータル・プランナーの舘野です。

確かに、お子様が生まれますと、教育費という出費が22年間必要となります。

文部科学省の平成30年度子供の学資調査によりますと、お子様お一人につき、幼稚園から大学までを全て国公立で卒業された場合で約1000万円、反して全て私立で卒業される場合には、約2400万円が必要となるとのデータが発表されています。

このデータをステージごとに見てみますと、全て私立による場合、幼稚園で約95万円、小学校で約960万円、中学校で約420万円、高校で約290万円、大学で約640万円となっています。この数値は校外学習費用も含まれていますので、各ご家庭ごとの教育方針で変わると思われます。
公立となると高校までは、ほぼ無償化となっておりますので、必ず準備しておかなければならないのが、17歳迄の大学費用となります。

おそらく、校外学習費が高くなる傾向は、中学生の時であり、概ね年間50万円は公立でも必要となっているようですから、小学校時で年間30万円、高校で年間40万円を目途としておけばよろしいかと思わます。

このデータから判断しますと、月額で10万円の貯金を教育費に回すと考えれば、生活費に大きな不安はないでしょう。但し、現在は共稼ぎによるダブルポケットとなっていますが、もし、出産後に退職
された場合には大幅に資金計画に変化が訪れます。

従いまして、今のうちに世帯としての終身ライフプランをシュミレーションされて、ライフイベント（出産やお子様の入学、住宅購入等）毎に、必要な資金を把握して、老後を含めて資金が不足しないかを確認しておくことが大切です。

また、投資につきましては、短期的な株式投資などは避けられて、安定的で長期に投資をすることをお勧めします。尚、本コーナーでは特定の商品や銘柄などを回答することは禁じられておりますのでご容赦願います。