収入の割当に対する医療・がん保険などの適正な支払い額や保障の充実度

確かに、誰しも生きていく上では病気になるリスクと背中合わせですが、かといって保障を大きくすればするほど、それに伴って保険料負担も増えていきますよね。

ただ、このジレンマにお悩みであることはよく理解できるのですが、収入に対する割合で保険料を設定する（それに伴い保障内容も決められる）というのは、考え方として正しくありません。

あくまでも、保険で備えなければならない保障は何かを判断することが、まず先に来るべきです。

そう考えると、そもそも医療・がん保険で病気のリスクに備えるというのは、合理的だと言えるでしょうか。

日本の社会保障は、充実しています。

病気になってどんなに高額な医療費がかかったとしても、1か月あたりの自己負担分の上限は、せいぜい数万円程度に収まります。

そもそも保険というものは、その対象となる事態が起こったときに、預貯金等では到底対応できないほどの莫大な経済的負担が発生すると考えられるリスクに対してのみ、必要最低限で加入するべきものです。

病気の治療費に備えるためには、保険に加入してわざわざ保険会社に保険料を支払って備えるのではなく、少なくともその保険料相当分を自分の口座にコツコツと積み立てて備えていくことが基本です。

民間保険会社の保険商品には大きなコストがかかっており割高なため、できる限り入らないに越したことはありません。

その点で、小さな子どもさんがいらっしゃるご相談者さまご家族にとっては、働き手に万一があった場合の残されたご家族の生活費に対して、遺族年金等では不足すると考えられる分だけ保険で備えておかれるべきであると考えます。

一般的には、定期保険やその一種である収入保障保険等を活用し、掛け捨てで最低限の死亡保障を備えておかれるとよいでしょう。