将来の教育資金と老後資産は足りる？

近年になって資産形成の優先順位が変わったことを覚えておかなければなりません。老後の資金と教育資金では、かつては教育資金の優先度が上位でしたが、最近は老後の資産形成の優先度が上位となっています。その理由として、将来の年金受給額に懸念ががあること、大学を中心に教育資金を奨学金等で賄うことが普通になってきたことが挙げられます。少子化や晩婚傾向のため、子供の手が離れた後から老後の資産形成を始めては時間が足りないため必要額に満たない可能性もあります。

老後の資産形成を推進する制度として登場したのが個人型確定拠出年金（iDeCo）やつみたてNISAになります。両制度とも基本は長期・積立・分散投資による資産形成です。iDeCoは最低月額5000円となりますが、比較的少額からできます。10年や20年といった長期間で行うため、株式をベースにした投資信託などが運用対象として有効になります。株式での運用は、短期ではリスクが高くなりますが、長期ではかなり低リスクになります。「長期的な世界経済の成長」が株式上昇のベースになるからです。コロナ禍でも人々の消費は大きく変わりません、アマゾンやマイクロソフトなどは収益を拡大しています。この力が株価上昇の原動力になります。特に米国には成長性の高い企業が多いと見られます。そこで、米国株式もしくは世界株式を中心とした投資信託がベターと思います。

一方で株価には上下の動きがあります。直線的に右肩上がりになることはありません。そのため、積立投資や分割投資を組み入れながら行う必要があります。一括投資を否定するわけではありませんが、リーマン・ショック時に様々な金融資産が維持知的であれ5～6割減となりました。この動きに耐えられる資金と精神力がない限り、一括投資はすべきではありません。

お金は多くあって困ることはありません。しかし、簡単に増えるものでもありません。早い時期から計画的に作ることが重要です。