税金の控除や節税のやり方

質問内容を一通り確認させていただき、質問者様が抱えている今回の問題は、一度、税の専門家である税理士や税務に詳しいＦＰへ源泉徴収票や確定申告書を見せた上で、節税がしっかりと行われているのかどうかをお尋ねになることで解決されます。

このように感じている理由を以下、回答していきます。

はじめに、質問内容には「思った以上の金額が戻ってはこずなんかガッカリしたのを覚えています。その為、なんか損した気持ちになりました」とあることから、質問者様が想定していた金額よりも還付金額が少なかったことを確認できます。

ただ、質問者様が想定していた金額よりも還付金額が少ない原因というのは、実際の源泉徴収票や確定申告書を見なければ明確に判断することはできず、「控除もれがあったのか？」、「語弊のある表現となりますが、質問者様の思い込みなのか？」、「その他、別の原因があるのか？」など、どこに原因があるのか判断できないことを意味します。

そのため、質問者様の現況や各種必要情報をヒアリングした上で、源泉徴収票や確定申告書を見なければ、質問者様が知りたい明確な答えを回答することができないわけです。

なお、質問内容には「最近よく耳にする『ふるさと納税』はいったいなんなのかも凄く気になります。『ふるさと納税』する事でどんなメリットがあるのかも知りたい」とあるのですが、今回の質問者様の場合、ふるさと納税をする前に、節税効果が確実に得られるのかどうか？を必ずご確認いただくことを強くおすすめします。

なぜならば、ふるさと納税は、ご自身が選んだ地方公共団体へお金を寄附することで、その寄附した地域の返礼品がもらえ、かつ、節税効果を得られる制度なのですが、質問者様は、住宅ローン控除（住宅借入金等特別控除）の適用を受けていることから、場合によっては、節税効果が全く得られず、ただ無駄に寄附をしてしまう懸念が生じるからです。

仮に、質問者様が、ふるさと納税をすることで、純粋に寄附をする地方公共団体を応援したいという意図があるのであれば、何ら問題はありませんが、節税効果を得る目的でふるさと納税をするのであれば、ふるさと納税をする前に、ふるさと納税をすることで節税効果が確実に得られるのかどうか？を必ず事前確認しておくことが大切です。

最後に、今回の質問者様の場合、住宅ローン控除における節税と還付金の確認およびふるさと納税における節税効果の確認をいずれもしっかりと解決するためには、税の専門家である税理士や税務に詳しいＦＰへ相談された方が得策であることをご理解いただけたと思います。

専門家による違いはあるものの、回答者個人と致しましては、今回の質問者様が抱えている問題は、何も難しい問題ではなく、必要書類の情報提供があれば容易に回答できる内容だと思っています。

そのため、相談報酬も多額になることはなく、すっきりと解決できる可能性が高いと思われますので、ご自身に合った専門家を探してご相談いただくことをおすすめ致します。