子どもが増えても貯蓄できる方法を教えて下さい

りの様

ご相談頂きありがとうございます。
保険や商品を販売しないFP事務所　姫路Go-ForWardの矢口と申します。

まず初めに、りの様の家計で具体的にお知りになりたいと言うご希望を満たすためには、りの様の家計の状況を反映したキャッシュフロー表を作成することになります。また、「子どもが増えても貯蓄できる方法」についてはまずは家計簿や家計簿をつけていらっしゃらなければ貯金通帳などで収支を確認してみないとどこに問題点がありそうかが見えてきません。ご自身での問題点抽出やキャッシュフロー表の作成が難しければ、FP等にご相談されると良いと思います。

お子様に関しては、世帯収入が比較的多い方と言うことであれば、「何人育てていくことができる経済力があるか」よりは「今後も子どもをつくりたい」と言うご希望を優先しても良いと思います。生まれてきた時点で通常は高校や大学に入るまでの年数も決まるのでそれに合わせて資産運用で準備するなど様々な方法がありますので、「今後も子どもをつくりたい」を優先的に考えても良いと思います。そして、キャッシュフロー表を定期的に確認すれば将来的に発生しそうな問題も見えてきますので、先手を打って対策を取ることも出来ますので漠然とした不安は減らしていけると思います。


キャッシュフロー表を作ることが具体的な数字を踏まえてお知りになりたいご希望に対して分かりやすい回答にはなりますが、目安として統計等の情報をお伝え致します。

教育費は、文部科学省のHPに掲載されている『平成30年度子供の学習費調査の結果について』を参考データとして見ていただくと良いと思います。
幼稚園から高校までの統計が載っています。

幼稚園を２年間と仮定して集計すると、
　全て公立なら　合計 5,212,311円
　全て私立なら　合計17,777,010円
となります。

上記は一人当たりになりますので、お子様の人数を掛け算すると教育費の総額が出てくる計算になります。

もしお子様が３人で全て公立なら約1500万円、私立なら約5300万円と言う金額にはなりますが、実際のところは単純な掛け算でもないと思います。

例えば服などおさがりで使えば単純な掛け算でもなくなってきます。
また、上記の費用には「学校外活動費」と言うものが含まれており、習い事や学習塾などの費用が含まれています。
公立の小中学校では約6割、公立の幼稚園・高校でも約3割強がこの費用になっており、実際のところはお子様の人数によって一人当たりに使う額も変わってくると思います。

なので、キャッシュフロー表を作る上では単純に掛け算するとしても、ある程度多めの見積りになりやすいと思っていただいても良いと思います。

また、文部科学省は教育費負担軽減に努めており令和元年１０月からの幼児教育・保育の無償化や令和２年４月から年収目安が590万円未満の家庭での私立高等学校授業料の実質無償化など様々な対応を進めています。
だから現時点で想定する教育費より実際は必ず少なくなるとも限りませんが、キャッシュフロー表を作る段階では比較的費用が多めになっていると実際の費用が少なくなった時に将来の備えが多めに出来る利点にもなると思います。
また、もしその教育費が実際にかかるとしたら家計が大変かも知れないとなれば、普段の買い物で必要ではないけどつい衝動買いしてしまうのを減らす動機付けになり家計を改善する選択肢が増える効果も期待出来ます。

楽観視しすぎるのは良くないと思いますが、漠然とした不安で悲観的に考えるのもあまり良いとは思いませんので、漠然としているものが少しでも見えるようになれば不安は減ると思いますし、少しでも早く問題点が見えれば対策に使える時間が多く取れることでリスクも下げられ選択肢も増やせると思います。

一つ気になるのは、現在マイホームのローンの負担が大きい状況と言うことで、ご年代等から推察して住宅ローン控除を受けられていると思います。その控除を受けられる期間が終了した時には還付金が無くなりますので、ローンも収入も多いとおそらく還付金もそれなりにあると思いますのでそのタイミングは把握しておいた方が良いと思います。


「現実的に我が家の経済力はこれから厳しいのかどうか」について現状ではコメントは難しいですが、この回答で将来のことが少しでも見えるようになり、りの様の今後の家計が少し良くなっていただければ幸いです。