学資保険に力を入れすぎてしまった

女性40代 Papillon3さん 40代/女性 解決済み

30代後半主婦
世帯年収9,000,000円

子供は2人(小学生と中学生)
子供が生まれたときに学資保険をかけました。毎月50,000円ずつなので子供2人で毎月100,000円支払っています。
元本割れしないものなので解約する予定はありません。
ただ契約時は私も正社員として共働きしていたので支払えると思っていましたが、現在は教育費に加えて学資保険を支払うと余裕がなく他の貯金ができません。
賃貸マンションに住んでおりますが、頭金が貯まっていないので購入することも考えていません。
学費については問題なく支払うことができると思いますが、住宅や老後の資金について足りているのか心配です。
住宅は子供の独立後になるべくローンにせず購入したいと考えています。

1 名の専門家が回答しています

小高 華子 オダカ ハナコ
分野 お金の貯め方全般
50代前半    女性

東京都

2021/03/09

ご質問いただきありがとうございます。
計画的に、教育費の準備をされており立派です。
ただ、家計費のバランスからみますと、教育費にかける割合が少々高い気がします。
年収900万円とのことなので、手取り収入ですと720万円くらいでしょうか。
家計のバランスを考えると、教育費にかける割合は手取り収入の約10%になり、年間72万円くらいになります。
しかし、相談者様の場合年間120万円になってしまい、家計費の約17%が教育費に占められています。
教育費と並行して、住宅資金や老後資金のことも考えなくてはなりませんので、やはり家計のバランスをみることは大切です。
ただ、学資保険は中途解約してしまっては意味がないので、保険を払い終えた後、今度は住宅資金と老後資金のための貯蓄にまわして下さい。
なお、こちらは一般的な家計費割合のバランスとなりますので、参考になさって下さい。
食費:15%・住居費:25%・水道光熱費:6%・通信費:5%・こづかい:10%
教育費:7~10%・保険料:6%・日用品費:5%・交際費、レジャー費:5%
車両費:4%・その他:2%・貯蓄:5%~10%

次に、お子様が独立後に住宅購入をお考えとの事ですが、もし住宅ローンを利用する場合、多くの金融機関で申込時の年齢に制限があります。一般的に上限年齢は75歳未満など金融機関や商品によって決まっています。
また住宅ローンの返済年数は「最長35年」などと定めている商品が多く、完済時の年齢も80歳未満などと決められている場合が多いです。
そして住宅を購入する場合、家の価格だけではなく「諸費用」というものがかかってきます。「諸費用」とは、登録税などの税金関係や、ローンの事務手数料、引っ越し代など、家の代金以外にかかる費用のことです。
新築だと物件価格の約5%、中古だと約8%かかると言われています。
物件価格とあわせて諸費用のことも頭に入れ、住宅資金を計画的に準備していって下さい。

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