豊かな老後のためにお金をしっかり貯める方法

（ご質問の）これからの定年までの残り少ない年月をどのようにして貯蓄を増やすができるか教えていただきたいです。ですが

支出が膨らんでいる状態では、お金は貯まりません。50代から老後資金を確実に貯め、老後も長期間にわたって使える状態にするには、ムダな出費を抑えることが欠かせません。今から実行していくことが大切だと思います。

しかし、ひたすら我慢の節約は、ストレスが貯まるわりに長続きせず、効果が上がりづらいものです。趣味費用など、自分にとって大切な支出は守りながら、ムダな支出を抑えましょう。

一例ですが、ご紹介させていただきます。なお、貴家の状況がわかりませんので、もし、該当しないものがありましたら、読み飛ばしていただければ幸いです。ひつとでも、参考になりましたら幸いです。

＜節約効果が高い費目の支出を見直す＞
次の4つの柱を見直すことで、大幅な支出の削減になります。しかも、一度見直すと節約効果がずっと続くので、ストレスもかかりません。一例をあげておきますので、もし、まだ、見直しをしていなければ検討してみましょう。お金を貯めるには、思い切って実行する必要があります。なお、実行してみて、もし不都合があれば、またもとに戻すのも一方法です。
『支出を見直せば10年間で1000万円以上の支出を抑えることが可能』（1000万円貯めることができる）です。

（1）保険

生命保険文化センターの調査によりますと、一世帯当たりの年間保険料は、平均38万2000円（生命保険）で、10年間払い続けると、382万円にもなります。
医療保険も含めると、もっと大きな金額になるでしょう。
まずは、現在、どのくらいの保険料を支払っているか、確認してみましょう。

基本的に子どもさんが独立したあとは、高額な死亡保障は必要ありません。子どもさんが大学を卒業して社会人になったら（あと何年ですか？）、医療保障も含め解約したり、保険金額を引き下げること（たとえば、葬儀代として200万円の終身保険のみ残すなど）を検討すべきでしょう。
年間支払っている保険料が、すべて老後資金になると考えたら、どうでしょうか？

なお、もしもの時に備えて、医療保険の加入は欠かせないと思う方もいるかもしれません。
ですが、 日本は公的健康保険の制度が充実しているため、かかった医療費を全額支払うわけではありません。医療費の自己負担額は75歳までは2割～3割、75歳以上の後期高齢者になったら原則１割負担です。

これに加えて「高額療養費制度」があります。所得によって差がありますが、ちなみに、年収約370万～770万円以下の一般的な家庭の場合、医療費が100万円かかっても、自己負担の上限額は月額で8万7430円です。

入院が長期化すれば月々9万円といえども心配する人もいますが、近年は入院が短期化していて、10日以内に半数以上、30日以内に84％が退院しています。大手生命保険会社の一般的な医療保険では、入院給付日額5000円、手術給付10万円が給付されますが、10日間入院しても5万円。従いまして、計算上から一般的に言えば、保険料を貯蓄に回していれば十分賄える（「医療保険は貯蓄で賄うのが基本」）と思われます。

なお、「お宝保険」（生命保険）は残すようにしましょう。バブル経済のころに契約した保険には、予定利率（5.5％など）が高く有利なものもあるからです。

（2）固定費
・通信費を見直す
①固定電話を節約して10年間で20万円の支出減
携帯電話やスマホを持っていて、ほとんど固定電話を使っていない状態だれば解約してしまうのがおすすめです。固定電話の月々の基本料金は1700円（税別、NTTの場合）です。解約すると、年間で2万4000円、10年間で20万4000円の支出を抑えられます。

②格安スマホに乗り換えて、10年間で100万円の支出減
夫婦2人が大手キャリアから格安スマホに乗り換えると、約100万円（＝8000円×12ヵ月×10年）ほどの支出減になるでしょう。

・工夫して少しずつ見直す
①月々の水道光熱費を約2000円減らし、10年間で24万円支出減
夫婦2人の水道光熱費の平均は、1万9905円（電気代：9578円、ガス代：4245円、上下水道代：4336円）です。水道光熱費は家族が1人増えるごと月2000円増えると言われています。あくまでもデータですが、平均を
大きく上回っているようであれば、何か原因がないかを振り返ってみることです。水道光熱費は「労力がかかる割に減らせる金額は少ない」と言われますが、一度定着すれば継続的に支出が抑えられます。

また、光熱費（電気とガス）の会社を、電力会社やガス会社どちらかの一社にまとめる、ネットとスマホをまとめる、省エネ商品を取り入れる（照明をＬＥＤに交換する）といった方法も考えてみましょう。

②その他
クレジットカードの会費、スポーツクラブの会費、資格団体の年会費など、ほとんど使っていないものがあれば解約を検討しましょう。

（3）自動車
自動車は想像以上に家計の金食い虫です。1台所有すると、ガソリン代、自動車税、車検代に自動車保険代、それに加えて都市部の場合は駐車場代もかかります。
使うのはせいぜい週末、買い物にいくときぐらいなのに、車を維持するコストばかりがかさんでいませんか？
本当に自家用車が必要か、一度見直してみましょう。

また、通勤、買い物に車が欠かせない地域でも、ダウンサイジングは検討すべきです。普通自動車から軽自動車に買い替える、複数台もっているなら1台でも多く減らすなど、これだけで支出はかなり抑えられます。

（４）住宅ローンの借り換え・借り上げ返済
「住宅ローンの借り換え」効果のある人の目安は「金利差1.0％以上」「ローン残高1000万以上」「残存返済期間10年以上」です。この3つに当てはまる人は借り換えを考える価値はあるかもしれませんので、検討しましょう。

また、「住宅ローンの繰り上げ返済」をすると、利息が思った以上減ります。

詳しくは、取引金融機関の窓口で聞いてみましょう。

＜シニア投資はリスクの許容範囲のお金で＞

どんな投資にもリスクはつきものです。金融庁の調べによると、主な都銀や地方銀行で投資信託を保有している人の半数弱が損失になっています（2019年3月末時点）。
しかしながら、「長期、分散、積立、低コスト」の基本を着実に行えば、利益を得ることは可能です。まずは、運用商品を自分で良く理解してから、始めましょう。

わたしが勧めるのは「ｉＤｅＣｏ」と「つみたてＮＩＳＡ」です。「ｉＤｅＣｏ」は掛金の全額が所得控除、運用益が非課税になるため、運用によって利益がでなくても、節税で効果で銀行預金に寝かせておくよりは、はるかにお得です。なお、60歳まで引き出せないないなどのデメリットやかかる手数料についても必ず確認しましょう。

「つみたてＮＩＳＡ」は、運用益が非課税で、いつでも引き出しができます。対象商品は、金融庁が定めた「手数料の安いもの」に限られます。初心者向けにおすすめです。

詳しくは、金融機関に問い合わせましょう。

（参考）
夫婦2人の老後に必要な資金は、数字上からだけ見ると、最低必要生活費で月22万円、ゆとりある生活をしたければ月36万円と言われています（生命保険文化センター調査）。
老後の収入である、公的年金受給額の月平均は、約20万円（夫65歳以上、妻60歳以上の夫婦のみの無職世帯、総務省家計調査）なので、最低必要な生活費を確保するには、月2万円の赤字になってしまいます。

・最低必要生活費で暮らす場合
20万円/月（公的年金受給額平均）－22万円/月（最低必要生活費）×24年（平均余命）＝約600万円不足

・ゆとりある老後の場合
20万円/月（公的年金受給額平均）－36万円/月（50代の生活レベル）×24年＝約4600万円不足
＊夫はサラリーマンで65歳で退職、妻は専業主婦。平均余命24年で試算。
となります。

なお、老後は悠々自適、海外旅行に行ったり、車を買い替えたり、子供の結婚資金を援助したり・・・そんなゆとりを持ちたければ、さらに準備すべき老後資金は増えるでしょう。欲をだせば、きりがなくなるでしょう。