旅行関連銘柄へ投資しても問題はありませんか

まさに新型コロナウイルス次第の業界です。新型コロナウイルス感染が終息すれば旅行業界の景気が戻り株価の上昇も期待できます。しかし、様々な業界で新型コロナウイルス流行前の状態に戻ることはないと言われています。株価は将来を見据えて動きます。現在の株価は新型コロナが収束した2年後の業績予想を反映して動いていると言われています。そのため、株価が上昇しています。つまり、旅行業界も航空業界も低迷しているのはそれなりの理由があるからと考えられます。例えば、ネットの普及で旅行代理店を通さずに自身で予約できるサイトが増えました。特に若者を中心にこの傾向あは強いようです。移動手段も新型コロナウイルスの影響で自動車での移動が見直され、自動車の販売台数が増加傾向にあるようです。自動車関連会社の株価が堅調に推移し始めたのはこのためと言われています。これらのことは旅行代理店の主な収入となる手数料収入が減少につながると考えられます。旅行需要の回復＝株価上昇とはならないかも知れません。
航空業界も難しい展開を強いられる可能性があります。新型コロナウイルス感染収束に伴い旅客サービスは減便が恒常化するとしても一定の業績回復はあると思われます。しかし、運ぶのは人だけではありません。モノも運びます。空輸サービス（エアカーゴ）についてはドローンの台頭が懸念されます。ジェット機は二酸化炭素の排出量が大きく、コストもかかります（ジェット機1機の購入代金が数十億円）。ドローンであればGPSを活用して昼夜問わず発着が可能ですし、太陽光発電を活用することもできます。人を乗せるドローンの登場はまだまだ先の話だと思いますが、モノ専用のドローンの登場は比較的早いとされています。
米国の某大学が発表したデータでは「10年後、新型コロナウイルスは単なる風邪になる」とあります（あくまで一つの意見です）。世界中で蔓延したためこの先数年間で人が集団免疫を持つ形となりインフルエンザ以下の扱いになるとしています。10年後の世界はわかりません。人々の生活や旅行のスタイルも変わっている可能性はあります。配当や株主優待を目的としての保有や企業を応援する意味での長期保有を目的とするのであれば買い場と見ることができますが、それ以外の売買では慎重に判断する必要があると考えます。