どんな保険がいいのか？

ご質問いただきありがとうございます。そのだFP事務所の園田と申します。
ご結婚のご予定があり、家庭を持つとどんな保障が必要になってくるのかを知りたいということですね。ご質問者様が考えておられる様に、家計を支える立場になられますと、死亡保障を第一に考えられるのが一般的です。仮に毎月30万円で生活をするとして、ご自身の収入で生活費のすべてを支えているのか、その内の20万円程度なのか、その流れをまず予定する必要があります。万が一のことがあった場合、家計を支えてる部分の収入がいくら減るのかを把握する必要があるためです。次に遺族年金という国の保険がいくらくらい保障されるのかを仮で算出します。一般的には世帯主が亡くなったあとの生活費は、世帯主の生活費が必要ではなくなるため、7割くらいに減るとされています。つまり30万円で生活している家計は21万円で生活していくということです。仮にお子様がいらっしゃる時で遺族年金が月11万円保障された場合、民間の死亡保険は月に換算すると10万円が必要ということです。ここに60歳までなど必要な年数を掛け算していきます。それが必要な生活資金となります。ここに学費や葬儀費用などの資金をプラスしていくと必要な金額がわかってきます。一般的には夫婦のみの時には死亡保険はさほど必要ない場合もある代わりに、お子様が生まれてからは必要な金額が大きく増えるため、見直すという流れになろうかと思います。保険料は仮に30歳男性が月10万円の保障を60歳までのタイプで持つと某社で毎月2,450円です。医療保険については、キホン的には加入しなくて済むような家計になっていることが理想です。あくまで一般的な数字ですが、医療費専用の貯蓄が1人あたり200万円程度あれば医療保険は必要ないと考えても良いでしょう。しかしながら、ほとんどのご家庭ではお子様の学費や住宅資金に手一杯となり医療保険は加入しているというような現状となってます。入るとすると一般的には手術保障を付けて入院の保障は1日1万円保障されるタイプが標準的だと思われます。この1日1万円という数字は個室に入ることを考慮した数字です。
最後に働けなくなった時の保険ですが、これは死亡保険と比較して入るようなものではなく、例えばガンなどで働けない状況になった時などに備えて検討する商品となっています。つまり生存はしているが病気やけがで働けなくなり、収入が無くなることに備える保険です。会社員の場合、健康保険や年金保険の保障もございますので必要性は低くなっています。生活水準こそ下がりますが、国の保障で何とかなるという考え方もできます。実際の必要な保険金額や期間などは個々の考え方などで大きく変わりますので、あくまで一例として参考にしていただければと思います。