お金の勉強は「その子に合った方法」で。オンラインでプライベートレッスンが受けられる「キッズファイナンス教室」を紹介します

筆者がこの「MoneQ Guide」の担当になってから、非常に関心を持つようになったテーマの1つが「教育」です。筆者の周囲にお金の勉強（＝金融経済教育）に携わっている人がいることも影響しているかもしれません。

実際のところ、一般的な学力においては、日本は世界でもトップクラスではあるものの、中国・香港・台湾などの「勢いのあるアジア圏」と比べるとやや劣勢にあります。

そして、お金の知識＝金融リテラシーにおいては、イギリス・アメリカなど他の先進国と比べてもかなり不利な状況なのも実情です。これを打破するためには、日本でも早いうちからお金の知識を身につけさせるのが有効な方法でしょう。

残念ながら、公的な取り組みはまだまだ追いついていませんが、民間レベルでは必要性を感じて精力的に取り組んでいる人はたくさんいます。今回はそんな取り組みの1つとして、お金の勉強をプライベートレッスン形式で行う「キッズファイナンス教室」を紹介します。

なお、今回の記事では、特に注釈がない限り「お金の勉強」という単語を「（主に子ども向けの）金融経済教育」を表す言葉として使います。

子どもとお金の勉強を取り巻く状況

そもそも、子どもとお金の勉強を取り巻く状況は日本と外国ではかなり異なります。一例として、イギリスと日本を比較してみましょう。

イギリスの場合

イギリスは、かなり小さいころからお金の勉強に取り組んでいることで知られる国の1つです。

もともと、イギリスでは国民が過度な借入やクレジットカードの利用をすることで、老後に向けた十分な貯蓄をできていないという社会問題が存在しました。

これらの問題を解消するためには

• 国民1人1人が老後に向けた資産形成の重要性を理解し、実践すること
• その前段階として、早期からの金融経済教育を行うこと

が重要な課題であると考えたのです。

細かい経緯はここでは省きますが、2010年に消費者金融教育機関（The Consumer Financial Education Body Limited）という、国民に対して金融に関する情報、教育、アドバイスを行う専門機関が設立されました。

その後、組織の名称の変更など、細かい部分の変遷はあるものの、イギリスは国家を挙げて

• 金融システムを含む金融事項に関する公衆の理解と知識の促進
• 公衆の金融諸問題を管理する能力の向上

の2点を大きな目標に据え、国民に対しての金融経済分野に関連する知識の啓蒙・啓発を行ってきたのです。

参照：野村資本市場研究所「英国における金融教育に関する実態調査－マネー・アドバイス・サービス（MAS）の事例－」

そして、取り組みの一環として「お金の勉強を早い段階から、様々な立場の人に行き渡る形で行うこと」も行っています。

もちろん、年齢に応じて勉強する内容は違いますが、どれも「大事な考え方を身につける」ために不可欠であることに変わりはありません。年齢ごとに、どんな内容を扱うのかを表にまとめました。

年齢	扱う内容
3歳から5歳	プライマリースクール（日本でいうところの小学校）入学前であるため、まずは1～10までの数字を学ぶ。その上で、コイン、ポンドなどのお金の単位や価格、支払い、おつり、店、購入、財布、銀行などの買い物の場面や消費者、貯蓄、価値といった内容を学ぶ。
5歳から7歳	ペニー・ポンドなどの通貨の概念、現金自動預け払い機・郵便局・小遣いなどのお金を使う具体的な場面、ニーズ・ウォンツといった心情に関すること、さらにイギリス国民にとってなじみ深いlottery（宝くじ）など、より幅広いお金の知識を扱う。
7歳から9歳	予算・領収書・現在までの残高など、いわゆる小遣い帳を用いた金銭の出入りを記録するための語彙・概念の習得を行う。また、賃金、給与など収入を得る手段や、地域への貢献・チャリティなどのお金の使い方に関する価値観についても考察を行う。
9歳から11歳	クレジットカード・デビットカードなどのキャッシュレス決済や、経費・控除・損失・リスク・リターンなどのより専門的な領域についても扱う。さらに、貧困やギャンブルなど現代社会が抱える金銭的な問題についても触れる。

出典：みずほリサーチ&テクノロジーズ ： 金融経済教育における世界の動きと日本の「今」

日本であれば、中学生・高校生で扱う内容であっても、イギリスでは小学生のうちから学んでいると言ったところでしょう。

日本の場合

一方、日本の場合はやや事情が異なります。

金融広報中央委員会などの公的機関や日本証券業協会などの業界団体、銀行やクレジットカード会社などの各金融機関は、社会貢献への一環として、若年層からのお金の勉強に関する取り組みを行ってきました。

参照：キッズページ｜知るぽると

参照：金融教育応援コーナー（先生・教育関係者向け） | 日本証券業協会

参照：金融経済教育への取組 ： 三井住友銀行

しかし、公的教育においては、先ほど紹介したイギリスなどの諸外国のように、幼少期からの継続を前提とした体系的なプログラムが組み込まれているとは言い難い状況です。

日本の学校で教える内容のガイドラインとして位置づけられているものに、文部科学省が定める学習指導要領が挙げられます。

この中で社会科、家庭科を中心にお金の勉強の範疇に含まれる内容を扱うことが求められていますが、実際にどの程度踏み込んで学習するかは、現場の教師の裁量に任せられている部分も大きいのも実情です。

平成26（2014）年に発表された「中学校・高等学校における金融経済教育の実態調査報告書」において、「現在、金融経済教育を行っている年間の時間数はどの程度か、学年ごとにご回答ください。」という質問に対する回答が取り上げられていました。

同報告書によれば、各学年別で最も多かった時間数は以下のように分布していたとのことです。

中学校1年生	「0時間」（74.2％）
中学校2年生	「0時間」（58.2％）
中学校3年生	「1～5時間程度」（44.6％）
高校1年生	「1～5時間程度」（60.9％）
高校2年生	「1～5時間程度」（49.3％）
高校3年生	「1～5時間程度」（47.7％）

出典：金融経済教育を推進する研究会（事務局 日本証券業協会）

同報告書によれば、調査票の回収数は4,462通（発送総数は32,220通）でした。そのため、もしかしたら、調査票を返送していない学校ではより多くの時間をお金の勉強に割いていることがあるかもしれません。

しかし、この結果を見る限りでは「ちゃんと時間を取ってお金の勉強を教えている学校」はかなりの少数派と言わざるを得ないでしょう。

「学校で教えてもらう」には限界があるものの

しかし、こんなデータもあります。先ほど紹介した「中学校・高等学校における金融経済教育の実態調査報告書」では「金融経済教育を学校で行うことについてどのように考えていますか」という質問も掲載されていました。

この質問に対しては、調査に参加した学校のうち、95.0％が「必要である」「ある程度は必要である」と答えていたのです。

実際のところ「お金の勉強を学校で本格的に取り上げるところまでは至っていないものの、必要性を感じている先生はたくさんいる」と言ったところでしょう。

お金の勉強は「その子に合った方法」でするのが必要な理由は？

正直なところ、今後日本の学校でどこまでお金の勉強がカリキュラムに組み込まれるかは全くの未知数です。しかし「お金の勉強をする」こと自体は非常に意義があるので、ぜひ家庭での取り組みは早いうちから始めてほしいと筆者は思います。

ただし、「その子に合った方法を使う」という点には注意してください。筆者がそう伝える理由を2つ、解説します。

「お金のプロ」が「教えるプロ」とは限らないから

昨今はコロナ禍のため、オンライン開催が主流になりつつあるものの、子ども向けの「お金の勉強」ができるイベント自体はこれまでにも数多く開催されてきました。そのような場に講師として登壇する人は「お金の勉強に関連する知識をたくさん身につけているプロ」であることがほとんどです。

大手金融機関で長年実務経験を積んできたり、たくさんの資格を保有していたりするなど、知識・経験という面では申し分ありません。

しかし「子どもに教える」という点での能力を有しているかどうかは未知数です。同じことを教えるにしても、ある程度の教育を受け、社会経験も積んでいる大人に対して講義を行うのと、幼稚園や保育園が終わったばかりで、これから学びや経験を積み重ねていく子どもに対して講義を行うのでは、伝え方や講義の進行もまるで異なります。

そのあたりを考えて、子どもの興味を引き付けられる人が講師を務めないと、たとえ大事な話をしていたとしても伝わりにくいでしょう。

いわば「お金のプロ」が「（子どもに）教えるプロ」とは限らないのです。

「その子に合った方法」でないと続かないから

筆者は子どもの時から、落ち着いて授業を聞いているのが本当に苦手でした。通信簿にはいつも「もうちょっと落ち着きましょう」と書かれていた気がします。その代わり、実際に手を動かして問題を解いていくのは好きでした。今でもセミナーを聴講するときは、とにかくメモを取っています。

筆者の例からもわかるように、子ども（に限らず大人も）にはそれぞれ個性があり、「最も効果の出せる勉強法」も異なります。落ち着いて授業を聞いて、理解してから先に進もうとする子もいれば、ひとまず手を動かしてみて、うまくいかなかったら「どこが悪かったのか」を考えることで知識を身につけるというプロセスを経る子もいるはずです。

そして、先ほど触れたイギリスの学校教育における金融経済教育のカリキュラムを見てもわかるように、お金の勉強は本来、長期的なスパンで取り組んでいくべきものでしょう。そのため「その子に合った方法」でないととても続きません。

マンツーマンでお金の勉強をするなら「キッズファイナンス教室」がおすすめ

• 「お金のプロ」が「教えるプロ」とは限らない
• 子どもの個性に合った方法でないと長続きはしない

という事情を考えると、本気でお金の勉強を子どもにしてもらいたいと思うなら、ある意味マンツーマンレッスン（1対1～2の個別指導）が理想形なのかもしれません。「そんなスクールあるのかな？」と思って探したところ、ラッキーにも見つけることができました。今回はそのスクール「キッズファイナンス教室」をご紹介します。

「キッズファイナンス教室」とは？

出典：「キッズファイナンス教室」公式Webサイト

キッズファイナンス教室とは

小学生、中学生のためのオンライン型マネースクール

です。

なお、原則として7歳以上から入室可能とされていますが、読解能力が高い場合はこの限りではないそうです。「うちの子、もう読み書きはすらすらできるから大丈夫かも」と思う場合は、一度相談してみても良いでしょう。

「キッズファイナンス教室」をおすすめする4つの理由

次に、筆者が「キッズファイナンス教室」をおすすめする4つの理由を解説します。

マンツーマンのオンラインレッスンだから

先ほども触れたように、子どもにはそれぞれ個性があります。そして、個性を見極めた上で「この子にはどんなやり方で学んでもらうのが良いのか」を判断して授業を進めることが重要です。

「キッズファイナンス教室」は、マンツーマンでのオンラインレッスンという形で運営されているので、インターネット環境さえあれば、自分や家族の都合に合わせて無理のない形で、楽しく学ぶことができます。

なお、兄弟姉妹での受講を希望する場合は、兄弟割引を利用することができるので、別途問い合わせしましょう。

55段階のカリキュラムで必要な知識が無理なく身につくから

お金の勉強も、学校での勉強と同じように「基本を理解し、その上で応用となる知識を身につけていく」のが前提であることには変わりません。

「キッズファイナンス教室」ではカリキュラムを55段階に細分化し、資産管理、リスク管理、ビジネスの3つのスキルをバランスよく身につけられるように工夫しています。なお、レッスン内容の一部を以下に紹介しましょう。

• どのようにお金が始まったの？
• どのようにお金を稼ぐ？
• 商品とサービスの違い
• 貯蓄と投資
• クレジットとは
• クレジットカードの仕組み
• お金が貯蓄から株に成長するのを監視する方法
• 起業家ってなんだろう？
• ビジネスってなに？
• 商品とサービスの値段
• 利益ってなに？

子ども好きの女性講師が担当するから

「キッズファイナンス教室」の特徴として、講師は全員女性であることが挙げられます。しかも、保育現場での業務に従事したことがある「子どもが大好きな、教えるプロフェッショナル」でもあるため、その子の個性を見極め、適切な伝え方をするという点においては全く問題ありません。

まずは都度払いから始められるから

これまで説明してきたように、「どうすれば子どもがお金の勉強を快適に進められるか」に最大限配慮した運営がなされているのが「キッズファイナンス教室」の大きな強みです。

しかし、それでも「合う・合わない」はやはりあります。「うちの子に合うかどうか、様子を見ながら進めたい」と思うのは無理もありません。

「キッズファイナンス教室」では

• 初回は体験レッスンとして無料
• 2回目以降は1レッスン2,400円の都度払いで受講可能

という、お財布にも優しく、かつ、子どもの様子を見ながら進められる料金システムを取り入れています。

もちろん「面白いからもっとやりたい！」という場合は「月額9,600円プラン（毎月8回までレッスンの予約・受講が可能）」を選択しても構いません。

また「さすがに週1くらいで良いかも」と思う場合は、「月額6,160円プラン（毎月4回ままでレッスンの予約・受講が可能）」を選択しましょう。

また、レッスンを予約した後に、体調がすぐれないなどの理由でキャンセルせざるを得なくなった場合でも、レッスン開始2時間前までならキャンセル料無料とのことです。

運営会社の方にもお話を伺いました！

なお、今回の記事を書くにあたり「キッズファイナンス教室」の運営元であるユニバリストコーポレーションの長安真由美さんにもお話を伺いました。伺ったお話をもとに

• なぜ「キッズファイナンス教室」を始めようと思ったのか
• 運営するにあたって意識していること
• 印象的なエピソード

の3点についてご紹介します。

英会話だけで、大丈夫？

まず、なぜ「キッズファイナンス教室」を始めようと思ったのかについて伺いました。

キッズファイナンス教室をスタートしたきっかけは、息子を近所のインターナショナルスクールに通わせたことです。 その頃の私は「将来子どもが仕事に困ってほしくない、だから英語は早くから身につけさせてグローバル社会に対応できるようにしておきたい」と思っていました。 文部科学省も同じように考えていたのか、2020年に英語教育改革の一環として、小学校でも英語を必修科目として導入しました。このような背景があってか、英会話教室に通うお子様も以前に比べ格段に増え、英語教育の需要が高まっているようです。 しかし、今の子どもたちがグローバル社会の市場に参入するとき、英語を使えるだけでは不十分だと思います。フィリピンやシンガポールなど、欧米以外の英語を母国語としない東南アジア諸国であっても、英語教育は盛んに行われているため、差が付きにくいのが現実だからです。 そこで私は、「英語を話せるだけでは、実際に海外に出たとしても、手に職を得て生計を維持していくのは難しいのでは？」と疑問に思い、海外ではどんな教育が行われているのかを調べてみました。 調べていくうちに「日本はあまり盛んではない金融経済教育を、海外では幼少期から当たり前にやっている」という事実に行き着いたのです。 幼少期から金融経済教育を受けることで、大学選びや就職、進路について早くから考え、準備することができ、しかも、子どもの頃から正しい資産管理を学べ、将来の資産形成にも役立つのは、大きなアドバンテージだと思いました。 もちろん、英語教育を否定するわけではありません。しかし、金融経済教育もそれと同じくらい必要と痛感しています。 欧米では金融経済教育が公的な義務教育上のプログラムに組み込まれ、幼少期から収入や支出、貯蓄と投資のそれぞれの必要性、金銭管理やクレジットなどについて段階的に学び、お金や金融・経済の知識、マネーリテラシーや経済リテラシーを養うための授業を受ける機会が与えられています。 一方、日本では金融経済教育が必要な状況であるにも関わらず、公的な義務教育がそれに追いついていないのが事情です。数年前、金融庁の報告書において約2000万円の老後資金が必要になることが指摘されて話題になりました。 そして、平成30年度版高齢化社会白書によると、2029年に日本の人口は1億2000万人を下回り、2053 年に1億人を割り、2065年には8808万人になると推計されています。 つまり、公的年金保険料の納付者は減るにも関わらず、受給者は増えるという状態に陥るのです。 ここまでくると、もはや国から守ってもらうことは期待できません。 そのため、日本でも老後に備えて資産運用を早くから学ぶ必要性が高まっていると考えています。この問題意識が、キッズファイナンス教室を立ち上げるきっかけになりました。 日本では「投資はギャンブル」と考える人もまだまだ多くいらっしゃることも、金融経済教育が広く普及しない1つの原因かもしれません。でも、本当にそうでしょうか？ キッズファイナンス教室では「お金が入ってくるものに時間やお金を使う事」を投資と呼び、「勝つためにお金を使う事」をギャンブルとして生徒に教えています。両者は全く異なるものです。普段から何を考え、どのように行動するのかで未来は変ってしまうことを知ってもらい、将来生徒たちがお金の問題を避ける力を養って欲しいと心から願っています。

どんなに時間がかかっても自分の言葉で話すこと

次に「運営するにあたって意識していること」についてお話しを伺いました。

私どものスクールは、オンラインでのマンツーマン形式で授業を行うため、お子様が集中してオンライン授業を受講できるかどうかを心配される方もおられます。 ただ、私や一緒に教室の運営を担当している講師は、ファイナンス教室を開講する前から託児所運営という形で「子どもへの教育」に携わってきました。そのため、数多くのお子さんと接した経験を元に、教室の運営も工夫しています。 子どもの集中力の特徴の1つとして、視覚や聴覚から受動的に得られる情報や自分の興味がある関心事については集中力が長く続くものの、それ以外のものに関しては続かない、ということが分かっています。 正直なところ、初めて金融経済教育を受ける子ども達に専門用語を使った話を30分間じっと話を聞いてもらうのは、かなり難しいです。だからこそ、私たちはこれまでの保育経験を活かしながら、まずは小学1年生でも分かるようなイラストやアニメ、絵本などを使い言葉の意味を理解してもらうことから始めています。その後、段階的にレベルを上げながら、楽しい！もっと知りたい！と思ってもらえるよう、様々な工夫を取り入れていますよ。 また、分かっているふりをしてしまうお子様や、恥ずかしくて自分の意見を言えずに受動的な学習になってしまうお子様も決して少なくありません。 そんな子ども達でも、レッスンを継続できるようにクイズ形式の問題を増やすなどしながら、子どもたちが自分の意思を話すことができるような環境作りを意識しています。 どんな答えであっても、時間がかかっても、自分の意思を話すこと、そして分からないことは分かりません、とはっきり言えるようにするのもマンツーマンレッスンだからこその強みです。 もちろん、私たち講師も、子ども達の表情や言葉を読み取り、子ども達が本当に理解出来ているのか考えながら、その子その子にあった形でしゃべり方や接し方を考えながら取り組むようにしています。 また、金融教育と聞くと株や投資といったイメージを持ち、まだ子どもには早いのではないか？と思われる方が多いかもしれません。ただ、先ほどもお話ししたように、今後、グローバルな環境で活躍していこうと思うなら、英語はもちろん、金融経済分野の知識は不可欠です。そのため、お子様を英会話教室やインターナショナルスクールなどに通わせている保護者様には、ぜひ一度私どものレッスンを見学していただきたく思います。 そして、昨今ならではの事情として「小学校高学年になった自分の子どもが、友達の影響でスマホの課金やお小遣いのムダ遣いをするようになり、困っている」という悩みを抱えている保護者の方も多く散見されます。「その状況を解決すべく、子どもにじっくり向き合いたいと思ってはいるものの、共働きで時間も無いし、教え方も分からない」という保護者様のお役にも立てるはずです。

「お金が減る」という実感がないのはやはり怖い

最後に、教室を運営してきた上で印象的なエピソードについてお話を伺ったところ、教室を共同運営なさっている講師の方の体験をご紹介くださいました。ご紹介いただいた話を再構成し、こちらに掲載いたします。

もともと私は、保育園で6年間働いてきました。実は、当時の私は、「小さいころからお金の勉強が必要」とは思っていなかったのです。 しかし、ある日「子どもが”ジュースが欲しい！”と泣いていて、そのお母さんが”お金がないからダメ”と言ったものの、子どもが”携帯で払えるから貸して！”と反論した」という様子を見たのです。 実際には「ジュースを買う」という、お金が減る行動をしているにも関わらず「お金が減った」という事実が見えづらい―そのことに気づいた私は「これからは、小さい子どものうちから、金融経済教育をしないとダメなのでは？」と痛感しました。 もちろん、当教室では、生徒たちに「クレジットカード会社がどうして成り立っているのか」「ゲームへの課金はなぜ注意が必要なのか」を話す機会を設けるようにしています。 やはり「お金が減った」という実感を伴わずに、お金が減る行動をするのはリスクが伴うからです。ありがたいことに、生徒たちは、価値を交換するためにはお金が必要なことを学び、将自分たちがお金を稼ぐ必要があることを理解してくれています。 また、生徒たちのお金に対する責任感が、レッスンを受けた前と後では格段に違っていることに対し、保護者の皆様からお褒めの言葉をいただけることも多いです。「普段の買い物でも浪費しなくなった」「将来の夢を語るようになった」など、ポジティブな影響を与えていることについて、喜びの言葉もいただいております。

長安様、ありがとうございました！なお、キッズファイナンス教室の本拠地は大阪ですが、オンライン形式でのレッスンなので、日本全国どこからでも受講することが可能です。

「うちの子にもお金の勉強をしてもらいたいけど、教室に通うのはちょっと…」という場合でも、まったく問題なくスタートできるので、まずは一度体験レッスンを受けてみてはいかがでしょうか。

「キッズファイナンス教室」公式Webサイトはこちらから

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