医療保険について

ご質問頂きありがとうございます。

日本人は保険が好きな国民なので、ついつい多くの保障を求めがちですが、保険を考える上で大切なこと、それはダメージが大きいものはしっかりと備えるということです。裏を返せば、預貯金で賄えるのなら保険には入る必要はないということです。

預貯金では賄え切れないダメージが大きいものとしてあげられるのは、①現役中に働けなくなったとき、②世帯主の現役の死亡です。

生命保険では、残されたご主人とお子様の必要保障額を試算するところから始めていきます。
必要保障額とは、残された家族に必要なお金から準備できるお金を引いた金額です。
その必要保障額が、生命保険の保障額の目安になります。
また働けなくなった時の保障には就業不能保険等がありますが、こちらは会社員であれば傷病手当金という公的保障がありますので、
この保障額を目安に考えていきます。（おおよそ、お給料の1/３が目安)

続いて医療保険ですが、保障額は高額療養費の自己負担額を目安に考えていきます。
年収が約３７０万円～約７７０万円なら、上限額は約9万円になります。
また、会社で付加保険があるかどうかも確認してください。もし付加保険があれば、2万円～2万５千円が自己負担の上限となりますので、
その金額が用意できるのなら、医療保険には加入しなくても大丈夫です。
なお、お子さんも市や区によって医療費が無料となっているなら、医療保険には加入しなくても大丈夫です。
もし心配なら、共済のこども保険で十分です。

保険はあくまでもセーフティーネットとして考え、シンプルなものを選ぶことが大切です。
なお同じ保障でも保険料が割安になる、ネット保険や共済を視野にいれられてもよいでしょう。

こんにちは、婚活FP山本です。まずはご質問の前に、今後のお金の基本についてお伝えします。まずお子様の教育費は、22年総額平均で1400万円ほど必要です。出産直後から平均的に準備するとすれば一年あたり約64万円、月5万円、2人なら月10万円ほど貯金が必要になります。また先般、老後資金2000万円問題が騒がれましたが、実際には一般的に倍の4000万円程度が必要です。仮に60歳まで20年ほど準備時間があるとすれば一年あたり200万円、月17万円ほど貯金が必要になります。つまりあなた様の場合、少なくとも本来は月27万円ほど貯金が必要な状況です。まずは基本として、しっかり知っておきましょう。

そのうえで、ご質問についてお伝えします。まず一般論として、医療保険を減らすのは控えることがおすすめです。少し特約を減らしても、もともと保険料も安いので大きな節約も望めません。一方で医療保険ではなく死亡保険については、「子供の教育費のため」に加入したのであれば、お子様の成長具合によっては減額が一応可能です。ただ教育費は進学するたびに上がるものなので、減額には注意が必要といえます。なお、旦那様が亡くなった時はもちろん、亡くならなくても上記のようなお金が必要なので、「あなた様が就職」することが大切です。少し保険を見直しても些細な金額しか変わりませんから、ぜひ全般的に今後のお金を意識しましょう。

少し補足させて頂きます。あなた様の年齢や経歴によっては、すでに就職は厳しいかもしれません。その場合は、「フリーランス（自営業）」として働くのも一つの手です。また老後資金への備えとして、「資産運用」に取り組むのもおすすめです。リスクはありますが資産運用なら一年あたり約121万円、月10万円ほどで20年後に4000万円を準備できる計算になります。これらのように、収入アップや別の方法で今後への備えを考えることも大切です。結局、保険というのは万一何かが起こった時に大切なものですが、並行的に何も起こらなかった場合に備えることも大切といえます。ぜひ貯金とのバランスを考えて、改めて保険を見てみましょう。