ETFに移行するかどうか

株式投資が趣味。以前は日本株中心であったが、ここ数年は米国株の投資信託やETFに移行している。個別株はリスクが高いので考えてはいないが、ここ最近3倍ブルのETFに移行するかを真剣に検討中。信託報酬は高いが、SOXLやTECLなどのETFを長期で持てばかなりの確率で早い資産増加が見込めるが、万人に勧めることができるか?
株式投資が趣味。以前は日本株中心であったが、ここ数年は米国株の投資信託やETFに移行している。個別株はリスクが高いので考えてはいないが、ここ最近3倍ブルのETFに移行するかを真剣に検討中。信託報酬は高いが、SOXLやTECLなどのETFを長期で持てばかなりの確率で早い資産増加が見込めるが、万人に勧めることができるか?
1 名の専門家が回答しています
ご質問いただき、ありがとうございます。
まず、SOXLが連動しているフィラデルフィア・セミコンダクターズ・インデックスが、長期投資に向いているインデックスなのかを考えてみる必要があります。これは、TECLが連動しているテクノロジー・セレクト・セクター指数についても同様です。
私はよく、S&P500などの指数連動のETFをお勧めしていますが、これは100年以上前から右肩上がりのトレンドになっているからです。これらの指数が今後も右肩上がりで推移するかどうかは、ご自身でご判断いただきたいと思います。投資するかどうかを判断するのは、一人一人の投資家自身です。
また、2020年の株価の動向は、いつもの年と異なり、特別な要因(コロナ禍、金融緩和など)があって高パフォーマンスになっています。そこは割り引いて考える必要があります。
テクノロジー指数は、S&P500などの株価よりなじみがないので、万人向けではありません。ですから、勧めづらいと思います。
ただ、日本でなくアメリカを見ているのは素晴らしいですね。日本はいまだに1989年の株価最高値を更新していませんし、更新できそうな感じがありませんから。
現在、投資に興味を持ち、SBI証券と楽天証券の取引口座を作成しました。ただ、知っておくべき用語が多くて、そこで立ち止まっている状態です。また、ポートフォリオなどを意識しようにも、投資にかけられる資金が月5000円~1万程度と少ないため、分散するほどの余裕がありません。こういった場合、どのように投資を始めるのが良いでしょうか?投資先としてはインデックス投資でS&P500あたりを考えています。個別銘柄にはあまり投資しようとは考えていません。また、国債などの債券やFXなどのデイトレードも考えていません。また、基本的な勉強をしようにも、どの本を読んだらいいかがいまいちわかりません。そのあたりの事故学習などのやり方も教えていただければありがたいです。
現在日本はコロナ禍にあり終息時期が全く見えない中で経済もこの先どうなるのかが全く見えてこない。生活苦が予想される国民が増える中であまりにもお金を刷りすぎるとインフレが起こりお金の価値が下がってしまうのではないか?その場合預金だけでは間違いなくインフレについて行くことができず資産が目減りするのが目に見えているが資産を目減りさせないためにはどのような資産運用をして行くべきなのか。そしてこの先の日本の経済の予測をわかる範囲で構わないので聞いてみたい。適した資産運用を行う時にはまず何をすればいいか教えてほしい。今の流行は米国株投資だが円高が進む中で本当に米国株投資が最適なのか他に投資に適した国があるのであれば教えていただきたいと思います。
現職を定年前の40代もしくは50代で退職し、余生を趣味などに費やして生活したい。現在の生活水準を維持することを目的とすると、株や投資信託などに投資をしても年間利回りが3~4%と仮定すると、少なくとも投資資産が1億円以上が必要である。現在31歳なので、残り9年もしくは19年で1億円が必要だが、なにか良い策はあるだろうか。
現在29才で、妻と未就学児2人と暮らしています。年収は500万程度で妻は専業主婦です。資産運用に興味がありしておりますが、生活費が足りず、借金も増えています。具体的には、運用資産がイデコ70万、米国株200万、株式投資信託130万です。借金は車のローン200万、教育ローン100万、奨学金50万、カードローン250万です。毎月、運用資金として、10万拠出し、生活費は約20万です。手取りは平均して、21万程度ですので、毎月9万の赤字です。毎月の赤字はボーナスで埋めているという状態です。ちなみに妻は、子どもが小さいことや、近くに実家がない等で、なかなか働きに出れない状況です。この状態を打開し、資産運用で収益を上げるにはどうしたら良いでしょう。ちなみに過去一年の投資収益は30万、ローンの金利は15万です。
近年、会社員でありながら、本来は認められていない可能性が高いですが、副業であったり、アンケートであったり、本業以外で収入を得る働き方をしている人が多いと感じます。本来必要としない、確定申告の必要性がましており、個人で青色申告の行う場合があると思います。会社員は、年末調整でしか、控除の方法、申請の方法を知らないので、個人で確定申告して、何が節税にあたるのか、控除にあたるのか調べないとわからないと思います。その部分について、FPの方にどのような場合に、青色申告が必要であって、何が対象になるのか、どの程度控除、節税できるのか?など、わからないながらも質問したいと思います。もう1点が、仕事を続ける事が、病気であったり、しんどさであったり、続けられない時がくる可能性があるので、医療保険ではない、収入をカバーできるような保険商品があれば内容を聞いてみたいと思います。