シニア保険というのはどのようなものなのか疑問です、

　年齢を重ねるにつれて増してくるのが健康への不安です。その不安解消の一役を担っているのが、「保険」と言えるでしょう。そもそも広義の保険の役割は、保険加入者が保険金発生事由に該当したことで被る“金銭的損失”を補填するためのものです。

　病気やケガという治療費の支払いについては、公的保険として健康保険制度が設けられています。健康保険を使えば、医療費の自己負担は医療費等の原則3割、75歳以上は従来の健康保険から後期高齢者医療制度に移り、自己負担は原則1割に止まるようになります。
　さらに健康保険制度では、高額療養費制度（※）というものが設けられており、70歳以上の区分と69歳未満の区分に分かれ、1か月間の自己負担額が一定限度額を超えると、手続きをすれば超えた分が原則払い戻される仕組みが設けられています。高額療養費は、70歳を超える高齢者には現役世代と比べて、限度額負担のハードルが低く設定されています。
　例えば、76歳の方で年金プラスその他の年収が、156万円～約370万円までの方であれば、1か月の医療費（投薬費を含む）が外来（複数の医療機関で受診合算可）のみで18,000円/月、入院しても57,600円/月が限度額となり、超えた金額は手続きをすれば原則返金されます。その他にも「世帯合算」、「多数回該当」という負担軽減の仕組みもありますので、これを機会に確認しておきましょう。
　
一般的に高齢になれば、収入は公的年金に限られるケースが多くなります。決して使いきれないほどの年金は受取るわけでもなく、健康保険料の負担に加えて限定されるとはいえ治療費などの自己負担もゼロではありません。
人によっては「治療費を支払うのが大変」という方も皆無ではないと思います。その場合は、民間の医療保険加入を「検討する」ということになります。
　民間の「シニア向け医療保険（引受基準緩和型・限定告知型）」は、申込は「75歳まで」あるいは「85歳まで」といった具合に保険会社によっては異なるものの、比較的高年齢まで申し込み可能となっており、保障は終身タイプが主流となっています。そして持病や過去に病歴があっても「加入しやすい」のが特徴ですが、一般的に保険料は割増されています。
　例えば、76歳男性が、入院給付金5,000円　終身保障　保険料終身払い　月額保険料10,000円という医療保険に入るとしましょう。
　90歳までの保険料払い込み総額は1万円×12か月×14年間＝168万円となり、長生きすればするほど支払保険料は膨らみます。仮に支払保険料を上回る入院給付金を受け取るためには168万円÷5,000円＝336日の入院が必要となります。
他方、民間医療保険に多い1回の入院限度日数が60日の場合、上記の契約の入院給付金の受取限度額は、5,000円×60日＝30万円がMAXとなり、とりあえず30万円の預貯金等があれば無理に民間の医療保険の加入は不要という考え方もできそうです。
民間の医療保険は入院給付金に加えて手術給付特約も付加されているケースが多いため、一概に元を取るために必要な日数計算は意味がないとはいえ、一定の物差しとして使えるはずです。
民間のシニア向け医療保険ではなく、全年齢を対象とした医療保険ももちろん候補になります。その場合、相対的に申込条件が厳しく、その条件に抵触して加入できないケースもありますので、順番としてはシニア向け保険の前に全世代向けの医療保険に申し込んでみて、加入が難しい場合にシニア向け保険を検討するという手順が良いでしょう。
　
“払込保険料総額”と“受取給付金総額”を勘案すると、まずは公的医療保険の支払いに「耐えられるのか」「否か」を検討し、手元の資産状況では「入院時の支払いが厳しい」というケースに限って民間の医療保険を検討しましょう。その際、新たに加わる毎月の支払保険料で生活費が圧迫されてしまう恐れがあることを忘れずに。
「不安」という病魔は、財布の健康を害することも稀ではないようです。保険はあくまで、不足する金銭を補うに過ぎませんので、「不足する」、「しない」をよく考えましょう。

※1　厚労省：高額療養費制度を利用さる皆様へ
https://www.mhlw.go.jp/content/000333279.pdf