マイホームの新築時期について

質問ありがとうございます。
住宅を買う際は、いつ買うのか、どのような物件を買うのかなど、判断すべき様々な要素があります。要素の優先順位をつけると、問題点が整理されてゆきます。
最も優先して考えなければいけないのは、住宅ローンを払い終える時期と、購入する物件の金額です。高齢期の働き方は、働き方改革で高齢就労のあり方が変わってゆくと思われますが、今の時点では年金生活に入る65歳までに住宅ローンが払い終わるのが、安心です。とすると35年ローンで30歳の時に購入、30年ローンで35歳の時に購入。つまり30歳から35歳の間に購入するのがライフプランニングの観点から見て一番無理のないやり方です。
住宅購入にかかるお金は＝住宅の価格＋税金・手数料等＋住宅ローンで借りたお金＋頭金
です。
収入がわかると毎月の住宅ローンの支払い適正額がわかります。毎月の支払い適正額がわかると買える住宅の価格がわかります。
毎月のローン支払い適正額は、以下の算式で計算します。
毎月返済額×12か月/年収×100＝返済負担率　　返済負担率が20％～25％の間なら適正。
ですので、たとえば
年収800万円、毎月返済額15万円（ボーナス返済なし）の場合、
15万円×12か月/800万円×100＝返済負担率　22.5％　
つまり年収800万なら毎月15万円ローンを返しても大丈夫という計算になります。
ご自分の年収から返済負担率が20～25％の間に収まる毎月の返済額を割り出せます。（20％に近い方が安全です）
　たとえば、30年間1.5％の金利で借り、毎月15万円返済したとすると、総借入額は4350万円となります。（ネットの住宅ローンのシミュレーションなどで、、返済期間、金利、毎月の返済額をインプットするとすぐ試算できます）
頭金がない場合は住宅の価格＋税金・手数料等＝4350万円となります。税金手数料等は大体物件価格の5％程度ですので、4350÷1.05≠4100、住宅の価格は4100万円くらいが妥当、という判断になります。
　頭金はあるに越したことはありませんが、返済負担率が20％に近い低い数字であれば、必ずしも必要ということにはなりません。
何かあってお金が必要な時に手持ちがなく、借金せざるを得なくなるというようなことを避けるためには、収入半年分くらいの現金は置いておいた方が安心ですし、子供の教育費のことも考えて若干の余裕資金は確保しておく必要があります。
内閣府の発表では子ども１人あたりの子育て費用は、平均年間173万円です。年齢階層別でみると、０～５歳では115万円、６～11歳では182万円、12～14歳では212万円、15～17歳では218万円などとなっています。公立に生かせるか私立にするかによっても金額は変わってきます。
　収入、生活費などの細かいデータや、教育や住居などに関するご希望などをもとにFPに分析してもらえば、具体的で正確なプランがたてられると思います。