老後の身体に関する保険の種類や仕組みなどについて、

まず医療保険についてお答えいたします。
病気やケガをした場合、医療機関で治療することになると思いますが、治療費の多くは公的な健康保険から支払われ、医療機関で負担するのは実際にかかった医療費の
70歳未満は3割
70－74歳は2割（現役並み所得者は3割）
75歳以上は1割（現役並み所得者は3割）
となります。
また、がん治療などで高額な薬を使ったような場合でも、健康保険の高額療養費制度というものがあり、一般的な収入の方であればひと月あたりの自己負担の上限は8万円強、治療が4か月以上続くような場合には44,400円になります。

しかし、入院して個室などに入った場合の差額ベッド代や、厚生労働省の定める先進医療（重粒子線治療など）や、入院したことによってかかる雑費や日用品代など、健康保険の適用外のお金もかかります。また、高額療養費制度があるといっても、例えばガンになった時などは療養機関が長期化して月44,400円の負担がずっと続く場合もあります。これらのリスクについて貯金だけでまかなおうとすると、病気ケガを多発したり長期化したりした場合に負担が大きくなります。
このため、医療保険では基本的に入院した場合に1日〇円、手術した場合に一時金〇円と言う具合に保障されるようになっております。保険会社によっては入院前後の通院に対する保障や、先進医療を受けた場合の治療費全額の保障、重篤な病気になった場合に別途一時金が出るようになってたりもします。最近のがん保険は入院しなくても抗がん剤などの治療費に対する保障がされるようになっています。

生命保険は、一定期間の死亡に対して保障する定期型の保険と、いつお亡くなりになっても保障が出る終身型の保険に分かれます。
定期型の保険は、子育てをしている間に一家の大黒柱が亡くなった場合にご遺族が生活に困窮することが無いように加入します。公的年金から遺族年金が出るのですが、金額としては十分なものではないのでそれを補うためのものです。
終身型の保障は、基本的にはお葬式やお墓第などの死後の整理のための保障ですが、最近はお葬式が簡素化されつつあるので以前ほど必要性が感じられなくなっています。が、法定相続人以外に財産を残したい場合（配偶者と子どもがいる場合には親や兄弟）や、相続税を減らしたい場合（保険金一定額まで相続財産から控除できる）には有効な手段と言えます。

必要性については、公的な年金・健康保険からの保障や、いざと言う時の保障の考え方（貯金だけで備えるか、保険でも保障するか）が一人一人違います。全く必要無いという人もいれば、極力保険で保障しておきたいという人もいます。
保険料も保障内容、加入者の年齢・健康状態などにより異なります。保険というのは保険料を払わないと保障が無くなるので、途中で払えなくなるよう、家計に無理のない程度で加入しておくべきです。