子供を作るとしたら貯金はいくら必要？

ご相談様自身がご苦労されてきたからこそ、自分の子供にも同じような苦労させたくないというお気持ちは、子を持つ多くの親が持っている共通の想いかもしれません。
そしてコロナ禍が生活や経済に大きな影響を与えているなかで、先行きが見通せない不安もあるかと思います。コロナ禍については個人ではどうしようもないことも多いですが、ワクチン開発を始め、多くの研究機関や企業がコロナ対策に動いています。いろいろと問題を指摘される政府ですが、それでも健康と経済のバランスを計りながら対策を講じています。株式市場のようなマーケットは将来を先読みして動くのが常ですが、株式市場はすでにコロナ禍前の水準にまで戻ってきています。これはコロナ禍による混乱がもうすぐ収束に向かうであろうという市場の読みもあるかと思います。ですので、ここは嵐を過ぎ去るのを待つようにしましょう。
さて、ご相談者様のご質問である「将来いくらの貯金が必要か」ですが、これはFPの世界でいうところのライフプランニングで見いだしていく要素のひとつになります。これをするためには、収入や支出、資産や負債のご状況といった情報に加えて、どのような生活スタイルを送りたいか、趣味などどんなことにどのくらいのお金をかけたいか、お子様の人数や、お子様の教育についてはずっと公立でいくのか私立でいくのか、どんな車や住まいがほしいのかになどによって、かかるお金の幅が大きく変わってきます。「必要な貯蓄」という視点だけでなく、「どのくらい貯蓄ができるのか」という視点でも、どのくらいの収入が見込まれるか、配偶者と共働きしていくのかどうかなどにもよって、その数字も大きく変わってきます。そのため、ご相談者のご質問内容からだけでは具体的な金額を提示することはできない、というのが回答になってしまいます。
お子様の教育費について統計的な情報であれば、例えば、一人あたり約1000万円から4500万円と提示は可能かもしれません。それでも公立か私立、大学も文系か医学系かなどでその幅が大きく、かかる教育費が異なることが分かるかと思います。
またどんなに計画していても、状況や考え方が変わっていくことにより、計画通りには進まないのはよくあることです。
ですので、まだお子様がいらっしゃらない今は、現在の生活をベースに、今と今後の生活が困らない貯金作りをまずは検討されてみてください。それにもライフプランニングの考え方が必要になるかもしれませんが、それがご自身では難しい場合は、FPにより具体的な相談をしてみるのもよいかと思います。