老後までの貯金の仕方

男性20代 nora8さん 20代/男性 解決済み

もうすぐ社会人になり、自分でお給料をもらうようになります。
最近では老後に1000万円以上の貯金が無いと十分な暮らしができないなどと叫ばれている中で、自分が果たして貯金をできるかどうか不安に感じています。
またどのようにして貯金をするのがいいのかも分かりません。
ファイナンシャルプランナーには計画的に貯金をする方法や、本当に自分が貯金すべき金額はどのくらいなのかを詳細に知りたいです。
自分が思っているよりも専門家の意見を聞いたほうが見解は違ってくると思うので、その違いをぜひ知りたいです。
またファイナンシャルプランナーの方にはどのようにしてそうした情報を導きだせるのかというのも気になるので、質問したいと思っています。

1 名の専門家が回答しています

小林 恵 コバヤシ ケイ
分野 家計全般・ライフプラン・家計簿・節約
50代前半    男性

石川県 福井県

2021/03/09

もうすぐ会社勤めをされるということですね。
入社式の後に就業規則の説明とか各部署の仕事の説明とかオリエンテーションがあると思うのですが、FPとしては、その時にせめて給与明細の見方(社会保障の説明)やライフプランの考え方のレクチャーをしてほしいと常々思っています。(殆どの会社ではしていません)

さて、「老後2000万円問題」ですが、会社員と自営業者とでは全然違いますし、都会と地方でも違いますし、子どもがいるかどうかでも全然違います。数字だけが一人歩きしている状態です。ああいう一緒くたの数字がクローズアップされているのは「世の中の大多数の人間と同じことをしていれば大丈夫」という日本人独特の思考回路のせいです。大丈夫ではありません。自分の望む人生を生きたいのなら自分でライフプランを考えなければなりません。

さて貯金の方法ですが、長期的に老後に備えた資産形成をしておきたいということであれば確定拠出年金(iDeCo)を活用するのが基本です。お給与は額面から税金と社会保険料を差し引かれた金額が差し引かれますが、確定拠出年金で積み立てた分は税金計算の対象となる所得から差し引くことができるのです。所得税率の一番下が10%、住民税が5%ですが、拠出した金額のうち最低15%はメリットがあると考えて差し支えありません。その他にも運用益に対する税金も免除となります。
ただし60歳までは拠出した金額は戻ってこないので出し過ぎないように気を付けてください。
老後の前、住宅購入とか子どもの教育といった10年後20年後に備えるのであれば、NISAを活用するという手もあります。所得税住民税は下がりませんが、運用益に対する税金(20%程度)が免除されます。もっとお手軽な手段として、THEOやウェルスナビのようなスマホアプリで都度都度浮いたお金を投資信託で運用するという方法もあります。そうやって投資した先の価格が上がったり下がったりしているのを見ていると自分なりにお金に関して考えるクセがつきます。

一方で、1年目はスーツとか靴とか、地方住まいなら車とか、一人暮らしなら生活用品とか色々と物入りです。貸与型奨学金を借りていた場合には半年後から返済が始まります。
そして2年目からは前年の所得に応じて住民税の支払いが始まります。この時期に貯蓄が底をついてしまい例えばカードローンでお金を借りたりすると年率約15%という高い金利がかかります。また買い物をするときにリボ払いにしたりすると実質的にはもっとお金がかかります。お金を借りずにすむ範囲内での貯金を心がけましょう。

また、入社されたら保険会社のいわゆる生保レディの人たちが会社に頻繁に来るようになると思いますが、あの人たちが売る保険は月2-3万します。色々な保障がついているからです。まだ結婚もしていないのであれば基本的に死亡保障は不要です。医療保険とがん保険があれば十分です。月5,000円程度ですむはずです。保険が必要とは無いとは言いませんが、最初は必要な保障だけでスタートして家族構成の変化に応じて保障を増やしていけばいいのです。その分貯金に回しましょう。

いくら貯めるというよりも、自分がいつ結婚する、子どもをつくる(何人つくる)、家を買うといった予定を思い描いてみましょう。具体的な時期も考えてください。そうしないといつまでたっても結婚もしないし家も買えません。夢は描かないと実現しません。夢に日付をつけると更に実現可能性は高くなります。そうすればいくら必要になるのかが漠然とでも見えてくるはずです。

自分で考えるだけでなく、是非ファイナンシャル・プランナーに相談してください。友だちや会社の先輩同僚というのは自分と同じような環境で生活しているので今自分が知っていたり考えたりしている以上の情報は持っていないと思ったほうがいいです。

ファイナンシャル・プランナーになるためには試験がありますし、日本FP協会認定のファイナンシャル・プランナー(CFP,AFP)であり続けるためには継続教育というのを受けていかねばなりません。
また、地域やネット上でファイナンシャル・プランナー同士での集まりがあります。税理士であったり社会保険労務士であったり宅建士であったり保険代理店であったり色んな人が集まってきます。
ファイナンシャル・プランナーというのはセミナーの講師をしたり家計相談をしたりするのですが、人に何かを教える前にはそのテーマに関して猛烈に勉強したり情報収集したりします。みんなそうやってスキルを磨いていくのです。
もしFPの事に少しでも興味がありましたら、FP3級の問題集を買ってみてください。斜め読みするだけでも以後の人生のどこかで役に立つはずです。

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