将来のビジョンを持って投資をしたいとのお考え、素晴らしいです。将来を見据えて投資をするために、次の視点を持ちたいです。

視点1　今後ご自身やご家族に発生するイベントの発生時期と費用をイメージする
視点2　視点1のイメージに沿って投資の目的、および目標額を設定する

投資の目的は、「車の購入」や「老後資金」など何のために費用を準備するのか明確にすることです。また目標額は、必要時期と費用から、概ねの必要額を逆算して設定します。目的と目標額を明確にすることで、将来のビジョンに沿って投資をすることができます。

より専門的に投資を行うなら、そして運用利回りを考慮して投資額や投資手法を決定していきますが、ご自身でそこまで行うのは困難です。そこで大きく次の2パターンで考えましょう。

パターン１　積み立て額に鑑みて目標額が大きい場合
この場合は、中・高リスク商品へ投資します。投資信託であれば海外株式型や海外不動産投資型、もしくは新興国株式型が該当します。ある程度余裕資金があるなら、株式投資も検討の余地があるでしょう。

パターン2　積み立てて行けば目標金額に届きそう
この場合は、安全性の高い商品へ投資します。投資信託であれば国内・海外の債券型、もしくはバランス型が該当います。利回りは小さいですが、元本割れの可能性が極めて低い国債や社債も選択肢のひとつです。

ご自身で調べた結果「迷って」しまっているようですので、目標と現状を比較して、投資の方向性を決定します。方向性が決まれば、ご自身で調べた知識を活かして投資商品を決定していけるでしょう。目標や現状を半年に1度程度は確認・修正しながら投資を継続していってください。

結論から申し上げると、つみたてNISAは元本が保証されません。ただし、元本割れリスクは低いと考えられます。理由は、税制優遇があることと長期保有が前提の制度だからです。

税制優遇のメリット
つみたてNISAは本来なら売却益や配当にかかる20％の税金が非課税なので、利益を出しやすいです。対象商品の購入時手数料はすべてゼロ、かつ運用中の手数料水準が低い点もメリットでしょう。また、告示で運用管理費用（信託報酬）の上限が定められています。

長期保有のメリット
投資商品は通常、値下がりと値上がりを繰り返します。長期で保有していれば、値上がりのタイミングで売却できる確率が高いです。実際に、長期で保有すると収益が安定するというデータもあります。値下がり続ける可能性もゼロではありませんが、つみたてNISAの商品はリスクを抑えたものが選ばれているため、そのような事態に陥ることは考えにくいです。

貯金も物価が上昇した場合は相対的に価値が下がってしまうので、リスクがゼロではありません。投資を検討しているならば、利益が出やすい「つみたてNISA」はおすすめです。「毎月○万円」とご自身の中で投資してもいい額を決め、まずは数年間やってみてはどうでしょう。

「入院中に資金が足りなくなったら」と考えて不安になっておられるのですね。確かに不安はあると思います。しかし入院に関しては公的な保障もあるので安心してください。収入があると書いておられるので、会社員の方と想定して返答いたします。

まず会社の健康保険に加入している方なら、病気やケガで会社を休んだときは「傷病手当金」が支給されます。概ね給料（ボーナスを除く）の3分の2程度が、最長1年6ヵ月受給できます。

また月の医療費の負担が一定額を超えると、超過分が国から支給（還付）される「高額療養費制度」もあります。ですので、ある程度の資金があれば、入院によって即座に生活苦に陥ることは考えにくいです。
なお、生命保険文化センター「生活保障に関する調査（令和元年度）」によると、入院時の自己負担費用は「10～20万円」が最多（30.6%）。次いで「5～10万円未満（25.7%）」です。そのため万が一に備えて、5～20万円を確保することをおすすめします。

民間保険についてもお伝えします。民間医療保険の基本は、入院日数に所定の「基本日額」を乗じた額が支給される「入院保障」です。入院保障の日額は日額で5000～15000円程度から選べます。
さらに「手術給付金」や「通院保障」など多くの特約がありますが、保険料を抑えたいならば無理につける必要はありません。

・「手術給付金」手術の種類によって所定の金額が支給される
・「通院保障」通院日数に応じて所定の金額が支給される

入院日額の金額を高くしたり、特約を多くしたりすれば保障は手厚くなりますが、その分保険料は高くなります。公的な保障もありますので、無理ない範囲で民間保険に加入しましょう。インターネットでは保険料を簡単にシミュレーションできますので、実際に試しながら保障内容を決めていってください。
【参照】
傷病手当金について
https://www.kyoukaikenpo.or.jp/g6/cat620/r307/
高額療養費制度https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/iryouhoken/juuyou/kougakuiryou/index.html
【入院費用の出典】
入院したときにかかる費用はどれくらい？https://www.jili.or.jp/lifeplan/lifesecurity/medical/4.html
↑上記データの引用ルール
https://www.jili.or.jp/using/#copyright

所得税についてのご質問ですね。結論を申し上げますと所得税率についてはボーダーラインから1円でも多く稼ぐと損、となるわけではありません。
おっしゃる通り、所得税は課税される金額が多くなると税率が上がる「超過累進課税」が採用されています。しかし、所得税の計算式に「控除額（※1）」が織り込まれているため、所得税率が上がっても損をしないように自動的に調整されるのです。
※1　所得税の計算式「課税される所得金額×税率－控除額」で求められます

所得税がかからない扶養の範囲で働くケースでも、おおむね同じです。給与収入が103万円を超えると所得税がかかりますが、増えた所得に対して課税されるため、手取り額がマイナスになることはありません（※2）。

※2　1世帯主が会社から配偶者の「扶養手当」を受け取っている場合は、配偶者の収入が103万円を超過することで扶養手当が無くなる可能性があります

ただし、扶養されている人が社会保険料をご自身で支払うことになると、給与収入から社会保険料が差し引かれるため手取り額が下がります。社会保険に加入するかどうかのボーダーラインは130万円（一定以上の規模の会社は106万円）です。
社会保険料は年間で20万円程度ですので、収入が130万円で社会保障費に加入することになると、実質的な手取りは110万円程度（130万円－20万円）と、給与収入を103万円以内に抑えた場合とあまり差がありません。社会保険料を支払えば、将来の年金が増えるといったメリットはありますが、現在の収入が減らないことを考えるなら、150万円程度は稼ぐようにするといいでしょう。

この場合収入を抑えるか、しっかり働くか選択することになりますが、優先順位の問題になるため、どちらかが「得」になるわけではありません。「どのように働きたいのか」を重視して収入を決めていくことをおすすめします。
【参照】
No.2260 所得税の税率
https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/shotoku/2260.htm
103万、106万、130万、150万円の壁https://www.jafp.or.jp/know/info/column/20181228.shtml

子育てしながら仕事を始めることを考えておられるのですね。ご質問に「扶養内」とありますので、ここでは150万円未満の収入の場合で回答していきます。
扶養されている妻がパートに出て給料をもらうようになると、主に次の2つの壁があります。
【その1　103万の壁】
第一の壁は、所得税を納めるかどうかのボーダーラインです。収入が103万円を超えると、超過額に対してご自身で所得税を納めます。所得税の税率は5～45％までと幅がありますが、所得税額1,949,000円までは税率5%ですので、パート勤めの方ならおおむね5%でしょう。
【その2　130万（もしくは106万の壁）】
第二は社会保険料の壁です。アルバイトやパートをして年収が「130万円以上」になると、ご自身で社会保険に加入することになります。給料の中から、厚生年金、健康保険が引かれることになるため、手取り額が減ることに。なお、「勤務先の正社員が501人以上」「所定労働時間が週20時間以上」など一定の要件を満たした場合は「106万円以上」で社会保険に加入します。
この壁を超えるとかかる社会保険料は概ね年間20万円です。そのため「年収130万円（もしくは106万円）」を超えるなら、20万円は超過するように働くかないと手取り額が増えません。
なお保育料については、国の政策で「教育無償化」が始まっています。特に3～5歳は所得にかかわらず、原則として全世帯が教育無償化の対象です。お子様の通う保育施設によって多少の差は生じますが、3歳以降は保育料の負担はそう大きくないはずです。

最後になりますが、子育てと仕事の両立がうまくいくよう祈念しております。

マイホーム、ならびに住宅ローン返済のご質問ですね。無理なく返済したいとのことですので、安心して返済できる額が確認できる「返済負担率」について紹介します。
返済負担率とは年間収入における返済金の割合のことで、一般的には収入の25%以内がよいとされます。例えば年収600万円の方であれば、年間150万円。毎月返済額に換算すると月12.5万円以内です。
ただし、マイホームを購入すると住宅ローン以外の費用もかかります。分譲マンションであれば管理費や修繕積立金、一戸建てであれば一定期間ごとに行う外壁塗装や水回りのリフォームなどです。これらの費用も見込んで住宅ローン返済額に余裕を持っておきます。
参考までに、毎月10万円返済する住宅ローンを35年返済（金利1.2%・全期間固定金利）した場合の借入額は3,428万円です。

こうして安心して返済できる毎月返済額の見通しが立ったら、次の手順でマイホーム価格を考えていきます。

手順1　毎月の返済額から住宅ローン借入額を確認
※金融機関やフラット35など、多くのサイトでシミュレーション可能です
手順2　「住宅ローン借入額」と「支出できる頭金」を足してマイホーム価格を決定
※住宅購入時は物件価格3～6%程度の諸経費がかかります。この段階では5%と考えると計算しやすいです
「どれくらいの収入があればいくらぐらいのローンが組めるのか」ともあります。確かに、住宅ローンの借り入れでは審査があります。審査には複数の項目があるので一概には申し上げられませんが、借入額に限っていえば、返済負担率が25％以内であれば審査が通りやすいでしょう。
住宅ローンの安全性を高めるための一般的な考え方を紹介しました。ご自身の状況に合わせてご活用ください。

ご質問ありがとうございます。最初に「どのくらいの年収でどのくらいのグレードの家が建てられるのか」についてですが、首都圏における注文住宅の費用平均（2019年度　首都圏の平均）をお伝えしたいと思います。
1　土地取得費　2241.7万円
2　建設費　2751.6万円
（1と2の合計4993.3万円）
・手持ち金　499万円
・借入額　4228.1万円
（住宅金乳支援機構「2019年度 フラット35利用者調査」より）
（土地がある場合は除く）

気になる年収ですが、同統計からでは「年収400万円未満」と「年収600万円未満」の世帯が多半数をしめていますので、相談者様の年収で注文住宅を建てることは十分に可能だと思います。ただし、既述の資料では「手持ち金499万円」となっていますので、同程度の頭金があることが前提です。
そもそも注文住宅では先に土地を購入してから住宅建設に着手するため、住宅ローンの前に大きな金額が発生します。土地の購入費用のためのローンもありますが、諸経費もかかりますのである程度の自己資金は必要でしょう。
平均額である、「約5000万円」の注文住宅を建てると想定して、準備できる頭金や借入金の見通しを立てることをおすすめします。このとき、数千万円という大きな数字ではなく、身近な金額で考えるのがポイントです。例えば借入額は、無料のシミュレーションを使用するなどして月額返済額で考えましょう。
続いて、建売住宅のメリットとデメリットを簡単に紹介します。
【メリット】
・土地と建物を一緒に購入するので資金繰りが楽
・購入から入居までが比較的短時間で、段取りもスムーズ
【デメリット】
・間取りや設備の自由度が低い
・一般的には庭はごくわずかで床面積も少ない傾向
以上になります。
建売住宅は自由度が低いかもしれませんが、間取りや外観などがご夫婦の好みに合う物件であれば、問題は少ないと推測します。一度見学に行き、良し悪しを判断したうえで注文住宅か建売住宅かを判断してみてはいかがでしょう。

【出典元】
2019年度 フラット35利用者調査（P26の「2019年度フラット３５ 土地付注文住宅融資利用者の主要指標」首都圏2019年度平均より抜粋）
https://www.jhf.go.jp/files/400353155.pdf

ご質問ありがとうございます。学資保険について、最初にお伝えしたいのが、学資保険には加入年齢の制限がある点です。学資保険によって差はありますが、小学校入学時までに加入なければならないものが多いです。「お子様が小学生と中学生」とありますので、加入することは難しいかもしれません。
ただ、小学校入学後も加入できる学資保険がないわけではありませんので、加入のメリットを紹介します。
・返戻率が100%を超える商品が多い
・保険料を払い込む形なので、貯蓄のように途中で使ってしまうリスクがない
・一般的な学費の払い込みが必要な時期に、満期金や一時金を受け取ることができる
上記のようなメリットがあります。つまり返戻率でお金が増えることに加え、お子様の成長に合わせた学費準備がしやすいのがメリットといます。
ただし質問者様のおっしゃる通り、利率は高くても105%程度で、中には100%を割る商品もあります。ご自身で学費を貯めておられるとのことですので、学資保険に加入しなくとも問題ないでしょう。
また学資保険の加入割合ですが、ここ数年は半分程度のようです。加入しないのは特別でも少数派でもありません。
それでも加入を希望される場合は、加入年齢が高い商品を探しましょう。ただし、加入年齢が上がるとその分毎月の保険料も上がってくるので注意してください。
【参考】
子どもの教育資金に関する調査2019｜ソニー銀行https://www.sonylife.co.jp/company/news/30/nr_190228.html#sec11
https://woman.mynavi.jp/kosodate/articles/2256

お子様の教育費についてのご質問ですね。大学進学のこだわりはないとしながらも、希望は叶えてあげたいとの親心、個人的に共感いたします。以下、高校まで公立、大学が4年制私大のケースで返答します。
貯蓄額をご質問頂いていますが、すべての教育費を貯蓄しようとするのは現実的ではありません。高校までの基本的な支出は日々の収入でまかなえるように考えることをおすすめします。相談者様の場合、支出が安定している印象です。
文部科学省「平成30年度子供の学習費調査の結果について」によると、公立小中学校の年間教育費は次の通りです。
公立小学校 32万1281円
公立中学校 48万8397円
公立高等学校（全日制）45万7380円
※塾費用や通学費用なども含めた年間の平均額です
上記の金額を現在の年収から捻出することを第1に考えます。中学高校についてはざっくり「年間50万円」と考えるとわかりやすいです。現在の年収では教育費を支出するのが難しい場合は、奥様が働くことを検討します。教育費は最大で年間約100万円（50万円×お子様2人分）の見込みですので、扶養の範囲内の収入でカバーできます。
高校までの学費を日々の収入で対応できれば、貯蓄が必要なのは大学資金のみとなります。文部科学省「私立大学等の平成30年度入学者に係る学生納付金等調査結果について」の金額を紹介します。
私立大学初年度　133万6,033円（うち入学料24万9,985円）
次年度以降は入学料を除いた年額100万円程度が必要と考えられます。その場合4年間の合計額は約433万円です。
ただし、毎年50万円程度は高校までも教育費として支出していますので、年あたりの50万円超過分を貯めていけばいいでしょう。
この前提でざっくり計算すると約233万円が大学資金として準備すべき金額です。上のお子様だと準備期間が10年間ですので年間23万円、下のお子様は準備期間が15年あるので年間約15.5万円を積み立てていきます。
学資保険の加入についてもご質問がありましたが、貯蓄で貯めていけそうなら貯蓄で問題ありません。取り崩しが不安であれば学資保険をご検討なさるといいと思います。学資保険を選ぶときは、保障機能よりも貯蓄性（返戻率）を基準に選ぶといいでしょう。
前提条件が異なる場合は、モデルケースとしてご参考にしていただければと思います。本回答がお役に立てば幸いです。

ご質問ありがとうございます。いろいろと疑問をお持ちですね。冗漫にならぬよう、簡潔に返答していきたいと思います。以下、一般的な生命保険と学資保険を念頭に置いて返答していきます。
質問１：保険に加入すべきか
原則としては自己資金が豊富であれば加入する必要性はありません。しかしお子様のいる場合、万が一にも備えて生命保険は加入しておくと安心かと思います。学資保険は貯蓄性が少ないのでご自身で貯蓄・運用されても問題ありません。
質問2：保険はどのような条件なのか
【生命保険】
生命保険の基本は、被保険者が死亡したときに所定の保険金額を残された家族が受け取れるものです。保証期間によって大きく2つの種類にわかれますので、まずは保証期間を基準に選んでみてください。
1：保証期間を設ける「定期保険」
保険期間を過ぎると保障は終了しますし、保険料も戻ってきません。いわゆる掛け捨て型ですが、その分保険料が抑えられます。少ない保険料で大きな保障が得られるのでコストパフォーマンスが良いです。
2：保証期間が一生涯の「終身保険」
死亡保障もありますが、払込期間終了後に解約すると解約返戻金がもらえるため、貯蓄性も有します。ただし保険料が高めです。また払込期間満了前に解約すると、解約返戻金の額が支払い保険料よりも小さくなる恐れがあるため、注意が必要です。
※払込期間が終身払いの商品もあります
【学資保険】
高校入学や大学入学などの節目に、保険料に応じた満期金が受け取れるのが特徴です。受け取り時期はご自身で選べることが多いです。以前は大学資金を想定した18歳満期が主流でしたが、近年は就活資金や独立資金などに備えられる22歳満期も登場しています。
学資保険は払い込み期間中に契約者（通常は親）が亡くなった場合は保険料の払い込みが免除されるため、一定のリスクヘッジ機能も備えています。ただリスクヘッジに関しては生命保険で賄えるため、貯蓄性（返戻率）を重視されることをおすすめします。学費の準備となるでしょう。返戻率は高いものでも105％程度ですので、この貯蓄性を低いと感じるなら学資保険ではなく、ご自身で準備されるといいでしょう。
質問3　毎月の保険料と加入率
生命保険文化センターが実施した「生活保障に関する調査」（個人調査）によると、年間払込保険料は男性「12～24万円未満」、女性「12万円未満」が最も多いです。夫婦であれば、月平均2～3万円程度といえそうです。
学資保険に関しては親子それぞれの年齢によって金額が変わりますが、お子様が1歳であれば1万円程度の商品が多いです。生命保険と学資保険をまとめて加入すると負担が重い場合は、優先順位の高い生命保険から検討してみてください。
加入率についてですが、学資保険は半分程度、生命保険は8割程度とされています。さらに加入のきっかけですが、一般的にはご結婚やお子様の誕生、マイホームの購入などご自身にとって大きなイベントが発生した場合に加入される方が多いです。

最後に、家庭内で削れる出費についてもお伝えます。
無理なく節約しやすいのは携帯電話料金や月額定額制サービスなど、固定費の削減です。一回削減してしまえば節約の効果が将来にわたって継続するので効果が大きいです。
何に使ったか判然としない使途不明金が多いと感じるなら、家計簿をつけて支出を把握してみてください。使途不明金を意識すると無駄な支出が減ることが多いからです。
もしも共働きでご夫婦のお財布が別の場合、互いの支出をすべて明らかにするのは難しいでしょう。その場合は、家に関する支出については互いに把握できるように話し合ってみてください。